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  • 2021/09/01 掲載
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老朽化したシステムの刷新に早急に取り組まなければ、多くの日本企業が窮地に追い込まれる──経済産業省の「DXレポート」が発する警告だ。ただ、DXは難題であり、多くの企業が頭を抱えている。そんな中、2度の物流管理システム刷新プロジェクト失敗を経て、短期間でDX推進企業へと進化したのがテルモだ。同社の失敗とそこからの逆転に、DXレポートにある「2025年の崖」を乗り越えてDXを成し遂げるヒントがある。

テルモのシステム刷新「失敗」と「逆転」

 「既存の基幹システムを早急に刷新しなければ、欧米をはじめ世界で起きているデジタル化の波に乗り遅れ、日本企業は年間12兆円もの損失を被ることになる『2025年の崖』が迫っている」──そう発表して話題となった経済産業省の「DXレポート」から2年。コロナ禍の影響により、期せずして企業のクラウドシフトが進むなど、DXの動きに変化は見られる。しかし、基幹システムに根底から手を入れ、全社全域にわたるDXに至っている企業は少ない。

 さらにいま求められるのは、カウントダウンに間に合うスピード感だ。回り道や、尻込みをしている時間はない。基幹システムの刷新を英断し、DXを強力に推進していくにはどうすれば良いのか。

 その要点を知る企業がある。過去2度の物流管理システム刷新プロジェクトの失敗を乗り越え、いまではDX推進企業と言われるまでになった医療機器メーカー、テルモだ。同社の「失敗」と「逆転」について、執行役員・CIOの竹内 克也氏に聞いた。

この記事の続き >>
・テルモは、なぜ2度も物流管理システム刷新に失敗したのか?
・日本企業のIT化・デジタル化に潜む課題の意外な本質と対策
・DX推進の鍵を握るリーダーが意識すべきこと

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