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脆弱なサプライチェーン、原材料の調達難、そして脱炭素化への動きなど、製造業の前途は多難だ。しかも顧客は「サービス（体験）」を中心にしたモノづくりを求めている。こうしたさまざまな課題に対し、製造企業はどうデジタルトランスフォーメーション（DX）していくべきか。元デュポン、元SAPのフロンティアワン 代表取締役の鍋野敬一郎氏が2030年までに目指したい製造DXと、必要なシステム、データ基盤について、先行事例を交えながら解説した。
悩み多き日本の製造業、データの力で山積する課題に立ち向かうには
グローバル化が進んだ結果、日本の製造業を取り巻く環境はますます複雑化している。たとえばコロナ禍で起きたサプライチェーンの分断は大きな問題だ。またレアメタルや半導体など原材料の需要高騰が、生産の一時停止などを招いている。このほか中国・ASEAN諸国の成長率鈍化、脱炭素やサステナビリティといった気候問題、米欧と中ロの経済覇権争いなどリスクを数え上げたら切りがない。
こうした難しい課題を乗り越えていくために、データをチャンスに変えるデジタルトランスフォーメーション（DX）に期待が集まっている。いまやDXはPoC（概念実証）だけで終わってしまうのではなく、本物の効果を発揮する仕組みづくりを考えなければならない。
しかし、フロンティアワン 代表取締役の鍋野圭一郎氏は、次のような問題を指摘する。
「喫緊の課題として調達戦略とサプライチェーンの再構築を挙げる企業が多くなっています。しかし、どう実現していくかとなると、なかなかブレイクスルーできずに苦しんでいる企業が多いと思います。DX投資の8割がいまだ既存システムの維持管理にとどまっていて、積極的なDXまで至っていないのが現状です」
鍋野氏は米国総合化学デュポン、独ソフトウェアSAPを経て、2005年にフロンティアワンを設立。化学会社のプラントや医薬品開発、自動車部品メーカーの組立工場などの現場で業務カイゼンと基幹系および工場系システムの導入支援に携わってきた。ERP/SCM（SAPやmcframeなど導入）からMES/MOM構築、IoT導入、クラウド基盤上にOT系データレイク構築などに数多くの実績を持つ。
一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）の公式エバンジェリストを務めるなど、業界を超えたモノづくりとITの融合に直接携わる人物だ。
鍋野氏によれば、企業や業界の枠を超えた取り組みも重要になってきているという。日本の製造業が生き残っていくために、DXシステムとデータ基盤はどう築くべきか、鍋野氏は実例を交えながら実現までのステップを解説した。
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