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  • 2022/10/12 掲載

「なんとなくDX」から脱却せよ、本当に効果のある施策をあぶり出すには?

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人材不足を解消して企業競争力を強化するために、企業にはDXや生産性向上がこれまで以上に求められるようになった。だが、それに向けた適切な施策を立案し、実行に移せている企業ばかりではない。自社に対する「なんとなく」や思い込みを排除し、根拠と確信のある施策を講じるためには何が必要なのだろうか。真の改革につなげる方法を探る。

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根拠のない施策では意味がない、生産性向上に向けた正しい打ち手とは?
(Photo/Getty Images)

生産性向上に必要な「組織の生産性の可視化」

 ビジネスを取り巻く環境が厳しさを増す中、デジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性が叫ばれている。DXはビジネスモデルをデジタル時代に適応させることが本丸の1つだが、もう1つの重要な側面は、既存の業務をデジタル化して生産性を高めていくことである。

 だが、DXや生産性向上に向けてさまざまな施策が講じられる中で、「なぜその施策を行うのか」について、本当に現場や意思決定者に納得感のある説明ができているだろうか? あるいは、その施策が現状の改善につながるという明確な根拠のもとに実行されているだろうか?

 取り組みが発案者の感覚に依存してしまい、打ち手の有効性の根拠が乏しいまま進めてしまったり、流行っている「デジタルツールありき」で改革が進んでしまうケースは少なくない。組織全体を俯瞰して優先すべき課題を認識し、その解決の手段としてデジタルツールを適用するという、DXに本来求められる進め方ができていないということだ。

 こうした誤った改革の取り組みで「なんとなくのDX」に陥らないためには、経営者や経営企画部門、DX推進部門などが組織の状態を正しく可視化し、まずは現状把握からスタートするべきである。

 だが、そもそも「生産性」といった指標をどのように可視化すれば良いのか? そのためには「生産性とは何か」を問い直すところから始めなければならない。

この記事の続き >>
・ITで労働時間を削減しても、「生産性」が向上しているとは限らないワケ
・15分で完了、自社のウィークポイントを知る方法
・組織の生産性について可視化、会社の問題が客観的事実として如実に出る

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