記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ バンダイナムコAM×CAセガジョイポリス対談、エンタメVR略史に見る「成果」と「課題」 2021/03/13 VR(仮想現実)やAR(拡張現実)などの技術を使った「xRビジネス」の市場成長が予測されている。だが、やみくもに「xRでビジネスに成功を」と考えても難しそうだ。xRとビジネスをどう結びつけたら良いのか。すでにxRがビジネスにビルトインされている一分野がアミューズメントだろう。国内二大企業のバンダイナムコアミューズメントとCAセガジョイポリスのイノベーターたちは、ビジネスでのxRをどう位置づけているのか。バンダイナムコアミューズメントの仮想現実エンターテインメント・コンテンツを開発する「コヤ所長とタミヤ室長」こと小山順一朗氏・田宮幸春氏、それに東京ジョイポリスでロケーションベースVR「ZERO LATENCY」を手がけるCAセガジョイポリスの小川明俊氏らに話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「Netflix」は映画ビジネスを殺すのか? コロナ禍で壊れた“共存共栄” 2021/02/27 このコロナ禍で顧客数を伸ばしつつある定額制動画配信サービス。その代表格であるネットフリックス(Netflix)の会員数は、日本だけでも500万人を突破した。(2020年9月)。同社は「2021年は毎週新作映画を配信する」とアナウンスし、古参の大手ハリウッドメジャーを圧倒している状態だ。配信が盛り上がることで「映画ビジネス」にはどのような影響があるのか、識者に聞いた(取材日は1月下旬)。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「シン・エヴァ延期」「ピクサー最新作公開中止」、“大作不在”映画業界のリアル 2021/02/23 新型コロナウイルスの感染拡大が、映画業界を苦しめている。「確実に稼げる大作」の相次ぐ公開延期は、映画業界にどんな影響を及ぼすのか。また、製作の現場に起こった変化とは何か。シネコンを含む複数の劇場を運営する映画興行会社のA氏、国内の映画配給会社で宣伝業務に携わるB氏、映画製作プロデューサー・C氏にそれぞれ聞いた。いずれも仮名としたのは、所属会社の原稿チェックという制約を受けることなく、また取引先に忖度することなく、現場の声を拾うためである。ご了承いただきたい(取材日は3氏ともに1月下旬)。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 映画館が「誇張でなく死ぬ」理由、なぜ鬼滅ヒットでも“売上8割減”になったのか 2021/02/19 新型コロナウイルスにより2020年の日本の映画興行収入(興収)は1,432億8,500万円と、2019年に比べ、ほぼ半減した。人々の外出自粛や映画館の短縮営業・休業により、客足が激減したため、売り上げが減っていることは容易に想像できるが、コロナ禍が映画館にもたらした「被害」、そして「緊急事態宣言」の影響は想像以上に大きかった。“売上8割減”に陥ったという関係者らから話を聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 ここまで苦しいスキー業界の現状、「GoToいつ再開?」と漏らす声も 2020/12/26 新型コロナウイルスによる影響はあらゆる業界に拡大している。観光業は特に負の影響が大きいが、GoToトラベルキャンペーンの影響で持ち直した企業も少なくない。その一方、深刻な売り上げ減少に悩まされる企業やこれから被る損失がどれほどになるか見当もつかないという業種もある。そのひとつがスキー場だ。新潟県のスキー場の幹部が、GoToトラベルキャンペーンの一時停止による影響を語った。
記事 新規事業開発 『あつ森』が示したデジタルトークンの可能性、成功に導くための3つの方法とは? 2020/12/09 「デジタルトークン」という概念をご存じだろうか?ブロックチェーンの仕組みを用いて発行される引換券(=トークン)のようなもので、有価証券のような金銭的な価値をはじめ、さまざまなサービスを使用できる権利の機能なども持つ。このデジタルトークンを本気でビジネスに活用するにはどのような視点が必要か? ヒントは、大ヒットした『あつまれ どうぶつの森』(あつ森)にあった。
記事 流通・小売業界 ECすら終焉か、「独身の日」バイトダンスの成功は小売業の“一大事”だ 2020/12/08 11月11日にアリババが行う「独身の日」セールは、今年も数々の記録を更新した。しかし、返品率の高さなど、12年目を迎えたセールには金属疲労が起きているという見方もある。一方、Tik Tokの開発元であるバイトダンスがライブコマースで初参戦し、好成績をあげた。今、中国では小売業界を揺るがす大転換期が始まりつつある。
記事 経営戦略 ネットフリックスが「世界最高」になれたワケ、創業者が絶対譲らない“2つ”の質とは 2020/12/02 今や世界190カ国、約2億人の人々が視聴する動画配信サービス「Netflix(ネットフリックス)」。映画の見方だけでなく、映画の作り方にも変革をもたらした同社は今でこそ、その影響力に注目されていますが、創業からの数年間は巨大なライバルを相手に生きるか死ぬかの戦いを強いられています。成長の起爆剤となった事業を切り捨て、社員の3分の1を解雇するなど、つらい決断を迫られた時期にも強いリーダーシップを発揮したのが共同創業者のリード・ヘイスティングス氏です。同氏の歩みとともに、ネットフリックスの猛進劇の秘訣に迫ります。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 「Go To トラベル」で経営危機に?零細ホテルや中小旅行会社が置かれた苦境 2020/10/31 紆余曲折を経て、7月22日に始まったGo To トラベル。国内旅行代金のうち50%を国が補助するという事業で、旅行会社はあらかじめ旅行代金から35%分を割り引いて販売し、残りの15%は地域で使えるクーポン券として配布するという仕組みだ。しかし、キャンペーン開始から3カ月がたった今、中小の旅行会社からは不満や憤りの声が聞こえてくる。旅行業界でいま何が起こっているのか。旅行会社と宿泊事業者にそれぞれ話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ “用済み”になる宗教、「人生110年時代」なんて誰も救えない 2020/10/24 新型コロナウイルスの流行で、宗教行為は大きく制限されることになった。集団礼拝や集会は自粛され、神社からは柄杓が撤去された。葬式も規模が縮小され、会食を見合わせる場合も多い。「もしかしたら、コロナウイルスの流行は宗教にとどめを刺すことになるのでは」──『捨てられる宗教』を上梓した作家・宗教学者の島田 裕巳氏はこのように予言する。人生110年時代、人々の死生観の大転換が起こっている今、宗教は根本的な危機に直面している。
記事 経営戦略 PS5が「ゲーム機史上最大に売れまくる」と言えるワケ、推定原価はなんと… 2020/10/17 日本や米国で11月12日に発売されるソニーの「プレイステーション5(PS5)」は、ハイスペックでありながら極めて戦略的な価格がついた。楽天証券経済研究所チーフアナリストの今中 能夫氏は、PS5の世界販売台数を「5、6年の間に2~3億台」と予測する。この数字は、家庭用ゲーム機で過去最大だったPS2の1億5768万台を大きく上回るものだ。PS5の原価はいくらなのか? なぜその価格で売るのか。大注目を集める理由に迫った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「こち亀」から学ぶビジネスとテクノロジー、40年の連載で何が描かれたのか? 2020/09/27 『こちら葛飾区亀有公園前派出所』(秋本治・作/集英社『週刊少年ジャンプ』で1976~2016年連載)は、主人公の警官の両津勘吉が、40年にわたり日本の文化・世相を“大衆目線”で表現してきた作品である。当時流行ったテクノロジーやガジェットを振り返るだけでも楽しいが、ビジネス漫画として秀逸であることもまた、長きにわたって指摘されてきた。『「こち亀」社会論 超一級の文化史料を読み解く』(稲田 豊史・著)では、『こち亀』がいかに優れたビジネス漫画であるかが論じられている(本文中、△年△号=『週刊少年ジャンプ』掲載号、△巻=ジャンプ・コミックス収録巻として表記)。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「好きな人とだけつながる」で本当に大丈夫?急増のオンラインイベントに新たな課題 2020/09/26 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、オンラインで開催されるイベントやコミュニティが急増している。地理的ハードルがなくなり時間的ハードルも低くなったが、今新たな課題もオンラインイベント/コミュニティで発生しているという。「コミュニティの可能性」をテーマに、SMALL STANDARD SHIBUYA Co-Founderの金川暢宏氏、ブレインパッド リードデータサイエンティストの吉田勇太氏、Peatix Japan コミュニティマネージャーの滝沢光氏が登壇。コロナ禍による変化とその後について意見を交わした。メインファシリテーターは外務副大臣の鈴木 馨祐(けいすけ)氏が務めた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ エピック・ゲームズとはいかなる企業か?ソニーも出資「フォートナイト」開発社の可能性 2020/07/29 コロナ禍で外出が制限される中、仮想空間の中で友人と会話したり、創造性を発揮して自己を表現したりするゲームに人気が集まっている。中でも「フォートナイト(Fortnite)」はeスポーツなどのブームにも乗って世界的な人気を集め、単なるゲームに留まらない、バーチャルなコミュニティに成長している。そのフォートナイトの開発元であるエピック・ゲームズ(Epic Games)とはいかなる企業なのか、そして隠された収益源とは。本記事では、中国テンセントやソニーらが大型出資を実施している同社をひも解いていこう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 言葉でも数字でもない、「アート」がなぜ企業の価値を伝えるのか 2020/07/15 近ごろ、アーティストのような発想で考える「アート思考」という言葉が聞かれるようになったが、そもそもアートとビジネスの関わりについてイメージのつかない人も多いだろう。なぜ今、「アート」なのか。企業ブランドやビジネスそのものをこれまでにない方向に発展させる「ビジネス×アート」、その現在地と将来を本稿では見ていく。
記事 経営戦略 実は挫折ばかり「ウォルト・ディズニー」が作品に託した夢とは 2020/06/30 コロナ禍で臨時休業していた施設が徐々に再開し始めてきました。再開が待ち望まれていた内の1つ「東京ディズニーリゾート」が7月1日、いよいよ営業再開します。最初のディズニーランドがカリフォルニアで開園したのは1955年。つくり上げたのは「ミッキーマウス」の生みの親、数々のアニメーション映画を世に送り出したウォルト・ディズニー氏です。幾度もの挫折を経験しながら、自らの創造力を信じて突き進み、巨大企業ウォルト・ディズニー・カンパニーを築いた同氏の人生をたどります。
記事 経営戦略 なぜ「TikTok」は広告収入の効率が良いのか? その秘密は「おすすめ」 2020/06/24 今や世界中にユーザーを抱えるショートムービー投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」の提供元である中国の字節跳動(ByteDance:バイトダンス)の勢いが止まらない。同社の中国国内のネット広告市場におけるシェアは拡大中で、阿里巴巴(Alibaba:アリババ)に次ぐ第2位へと躍進している。バイトダンスはなぜ、莫大な広告収入を生み出せるのか? その秘密に迫る。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「YouTube配信は危うい」ホリプロ社長に聞く、エンタメ業界「壊滅的危機」の現実 2020/06/23 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が全面的に解除され、経済・社会活動は徐々に元に戻りつつある中、エンタメ業界はまだまだ本格稼働とは言えない状態にある。予定していたイベントの多くは、延期または中止のままだ。この状況が続けば、エンタメ業界の経済損失は計り知れない。今後、この危機的状況をどう打破していくのか。ホリプロ 代表取締役社長の堀義貴氏に、ホリプロでマネジャーを務め、現在はキャスティング会社のエイスリーで代表取締役を務める山本直樹氏が聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 2030年のメディア予測、「社会的価値」が広告収益を代替する日 2020/06/16 スマートフォンの普及によって人びとが常に何らかの情報に触れている時代となった。Webの閲覧時間が増えるのに従ってWebメディアの数も増えているが、中には注目を集めることだけを目的としているものもあり、ユーザーからの信頼は低下している。これからWebメディアとユーザーとの関係は、どうなっていくのか。Webメディアを通時的に観測し、「情報の価値とその収益化」を研究してきた東京経済大 佐々木裕一 教授に、10年後となる「2030年のメディア」について聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜインターネットと「理性的」に付き合えないのか。専門家が語るSNSの構造的問題点 2020/06/15 1990年代から現在までの約四半世紀、我々の社会・生活を最も変えたテクノロジーが「インターネット」だ。情報収集に限っても、SNSやWebメディアによって人びとがリーチできる範囲は圧倒的に広がった。しかしその爆発的な情報量に警鐘を鳴らすのが、2018年『ソーシャルメディア四半世紀:情報資本主義に飲み込まれる時間とコンテンツ』(テレコム社会科学賞受賞)を著した東京経済大 佐々木裕一 教授だ。直近ではSNSでの誹謗中傷も大きな問題となる中、同氏に2000年からこれまでのインターネットメディアの変遷と、その負の側面を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 老いたペットは誰が引き取るのか…不足する受け皿、求められる“共生”イノベーション 2020/06/11 昨今のコロナ・ショックを受けて家にいることが増え、これまでよりもさらにペットとの絆が強くなった方はいないだろうか?ペットは日々の暮らしを充実させてくれる癒やしであり、大切な家族だ。しかし、ペット業界関係者が共通して持つ社会的課題はまだまだ多く、改善の余地が十分にある。今後、ペットと人間が共生していくためのイノベーションについて識者3名らが語り合った。
記事 経営戦略 小林弘人氏が語る「アフターコロナ」、 “GAFA後”の世界をどう生きるか 2020/05/19 現在、日本企業はデジタル・トランスフォーメーション(DX)に取り組み、ビジネスのデジタル化を急いでいる。その目標もしくは念頭には、GAFAがあるだろう。少なくとも、多くの企業はGAFAを参考にしているはずだ。しかし、本当にそれでよいのか。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図(KADOKAWA刊)』を上梓した小林 弘人 氏が指摘するトレンドの変化は、この前提を疑うのに十分なインパクトを持っている。
記事 経営戦略 世界中で疑義が呈されるGAFA、日本だけが知らない現状と本質 2020/05/12 GAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)は、若者の憧れであり、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む多くの日本企業の目標でもある。しかし、そのGAFAを取り巻く環境は、いま急速に変化している。そして、日本だけがこの変化の"蚊帳の外"にいる可能性がある。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図(KADOKAWA刊)』を上梓した小林 弘人 氏に、GAFAをめぐる世界の最新動向を聞いた。
記事 システム開発ツール・開発言語 「フレンチテック」計20社まとめ フランスではIoTやヘルスケアにどう挑んでいるのか 2020/03/12 近年、欧州トップクラスのスタートアップ大国として名を挙げているフランス。2013年から国を上げてのスタートアップ支援策が功を奏し、年々目覚ましい成長を遂げている。2020年1月のCES(世界最大級の家電見本市)においても、同国のスタートアップは「フレンチテック」の冠の下、多くの来場者の注目を集めた。本稿では「フレンチテック」のあらましと、ユニークな取り組みをしているスタートアップ20社の概要を総覧として紹介します。
記事 経営戦略 日本ではイメージ良好のGAFA、なぜ世界中で嫌われているのか 2020/03/06 GAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)に代表される巨大プラットフォーム企業が隆盛を誇るなか、世界中で「反GAFA」勢いを増している。新著『After GAFA 分散化する世界の未来地図(KADOKAWA刊)』を上梓した小林弘人氏が指摘する、日本ではイメージが良いGAFAがこれほどまでに嫌われている理由とは。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「映画館は今のままでいい」は本当? 良作がシネコンに“無視”される事情 2020/03/02 「平日はガラガラ」「質の高い小規模作品がシネコンで上映されない」「若者の方を向いていない」──。現在の映画館のさまざまな批判がある。これらの指摘を映画館側はどのように考えているのか? ベテラン興行マンと事情通のリサーチャーへの取材から実態を探る。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「ミュージックテック」展望 音楽のハードルは下がり、権利関係も解決するか? 2020/02/26 近年Apple MusicやSpotifyなどサブスクリプション(定期購読)型サービスの出現により、ユーザーの音楽の楽しみ方は大きく変容した。さらにモバイルデバイスやAI、IoTなど各種テクノロジーによって音楽を楽しむハードルは年々下がっている。自ら音楽事業に携わる3名、Piascore 代表取締役社長 小池 宏幸氏、クロスフェーダー 代表取締役COO 名波 俊兵氏、ANAGRAM 代表 戸辺 タカトシ氏が意見を交わし、ミュージックテックの現在地を俯瞰した。メインファシリテーターは外務副大臣の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 映画料金1900円を興行チェーンが「高くない」と言い張るワケ 2020/02/17 2019年6月、一部の大手映画興行チェーンで、映画鑑賞料金が1800円から1900円に値上げされる動きがあった。なぜ値段が上がったのか? そもそも料金はどのように決まっているのか? ベテラン興行マンと、興行事情に詳しいリサーチャーへの取材からひもとこう。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜ「スクリーン数は十分」なのに、次々とシネコンがオープンしているのか? 2020/02/05 2019年の国内映画興行収入は過去最高の2,612億円を記録し、入場者数は48年ぶりに1億9,000万人を超えた。その状況を予測するかのように、ここ数年映画館の数は増え続けている。しかし、ことはそれほど単純ではないようだ。莫大な費用を投じて映画館がバンバンつくられる理由について、関係者への取材を交えながら、その実態を解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「無料公開しても本は売れる」noteやflierのトップが語るコンテンツ飽和時代の届け方 2020/01/30 出版不況が叫ばれる中、近年はインターネット発の書籍がベストセラーになる現象も起きている。デジタルの時代に出版や書籍はどのように変化し、生き残っていくべきなのか。これからのビジネスモデルについて、ピースオブケイク代表取締役 CEO 加藤 貞顕氏、フライヤー代表取締役 CEO 大賀 康史氏、Books&Company代表取締役 野村 衛氏がディスカッションした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 けいすけ氏が務めた。