記事 リーダーシップ 従業員の75.3％が「フラットな組織」希望、澤円氏が考える実現の条件とは？ 従業員の75.3％が「フラットな組織」希望、澤円氏が考える実現の条件とは？ 2021/08/20 「従来型の企業風土は終身雇用を前提とした意識の上に成り立っていました」と述べるのは、圓窓 代表取締役の澤 円（さわ まどか）氏だ。同氏は元・日本マイクロソフト 業務執行役員で、企業に属しながら個人でも活動を行う「複業」のロールモデルとなるべく活動している。澤氏が考える新しい働き方と、それを実現する組織の条件とは。
動画 ネットワーク管理 【動画】複雑化するネットワーク、パフォーマンス向上とセキュリティを両立するには 【動画】複雑化するネットワーク、パフォーマンス向上とセキュリティを両立するには 2021/08/18 多くの企業が業務に使用するアプリケーションをクラウドへと移行しており、従業員はブラウザを介してアプリケーションを使用している状況だ。これらのセキュリティを確保するために利用されているのが、SSLやTLSなどの暗号化技術である。だが暗号化は諸刃の剣であり、セキュリティ性を向上させる反面、検査が阻止されるため、悪意のある脅威の存在が見えなくなってしまい、さらにパフォーマンス低下という課題を抱えている。本動画は、ネットワークとセキュリティ分野での著名な専門家らが、暗号化によるセキュリティ性を維持したまま、脅威を検知し、パフォーマンスを向上させる方法や、そのためのソリューションについて、実演を交えて説明する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 「e-Gov 電子申請」で業務負荷が増える…外部連携APIで一挙解決 「e-Gov 電子申請」で業務負荷が増える…外部連携APIで一挙解決 2021/08/18 2020年4月より、一定以上の規模の企業では人事労務関係の手続きの一部を電子申請で行うことが義務化された。これにより企業は総務省の提供する「e-Gov電子申請システム」を利用して申請を行わなければならない。このシステムの利用にあたっては、「ブラウザ経由」と「外部連携API対応ソフトウェア」という2つの選択肢があるのだが、それぞれデメリットが存在するため、それらを把握した上で、解決するためのソリューションを導入する必要がある。本書は、「e-Gov電子申請システム」利用における課題や、人事労務業務の負荷を軽減する外部連携APIについて説明する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 「e-Gov電子申請」とSAPの“トンネル”を開通させる方法とは？ 「e-Gov電子申請」とSAPの“トンネル”を開通させる方法とは？ 2021/08/18 「e-Gov電子申請」とは、紙によって行われている申請や届け出などの行政手続きを、インターネットを利用して自宅や会社のPCで行える仕組みだ。各省では既に実施されており、その中でも厚生労働省における社会保険・労働保険の一部手続きは、2020年4月から電子申請が義務化している。対象企業はまだ一部ではあるが、今後に備えて対応していく必要があるだろう。とはいえ、現行システムとは別のシステムを導入するため、さまざまな課題が生じてしまう。本資料は、自社のSAP人事システムと「e-Gov電子申請」の間に、トンネルを開通させるようにシステムを連携させることで、課題を解決するソリューションを紹介する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 SAP人事システムとe-Gov電子申請を連携、社会保険や労働保険などの手続きを効率化 SAP人事システムとe-Gov電子申請を連携、社会保険や労働保険などの手続きを効率化 2021/08/18 さまざまな組織でペーパーレス化が進む中、行政においても、「e-Gov電子申請」による各種手続きの電子化が施行されている。これにより一部の企業では、人事労務に関連する一部手続きの電子申請が義務化されおり、業務負荷も懸念される。だが、外部連携APIを利用することで、これら業務を効率化することも可能だ。本資料は、外部連携API 機能を有したツールについて紹介する。SAP人事システムとe-Gov電子申請と連携することで、社会保険や労働保険などのさまざまな手続きの効率化を実現する、その具体的な機能などを説明する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 膨大な「紙帳票」を何とかしたい…全銀協も導入したAI-OCRによるペーパーレス化とは 膨大な「紙帳票」を何とかしたい…全銀協も導入したAI-OCRによるペーパーレス化とは 2021/08/18 大手企業や金融機関、行政機関の現場では、いまだに大量の紙帳票が使われている。このため、そのデータ化に多大な労力がかかり、業務の効率化・自動化、さらにはデジタルトランスフォーメーション（DX）を妨げる要因となっている。そこで注目されているのが、紙帳票を読み取って自動的にデータ化するOCRだ。特に最近は、AI技術を取り入れた「AI-OCR」の登場により、手書き文字や非定型帳票も読み取り可能になっている。本資料では、このAI-OCRを活用してペーパーレス化を実現し、帳票業務全体を省力化する方法を解説する。OCRとAI-OCRの違い、他システムとの連携などに加えて、全国銀行協会（全銀協）の電子交換所での導入事例も紹介する。
ホワイトペーパー ネットワーク管理 90%がビジネスへの悪影響を感じる「SaaSパフォーマンスの低下」、解決する方法は？ 90%がビジネスへの悪影響を感じる「SaaSパフォーマンスの低下」、解決する方法は？ 2021/08/18 働き方改革やコロナ禍の影響もあり、DX（デジタルトランスフォーメーション）が加速している。その中でも、インフラのクラウド化やテレワークへの対応などから、アプリケーションをオンプレミスからSaaS（Software as a Service）へと移行する企業は多い。しかし、ある調査によると、「テレワークで働く従業員の少なくとも半数が、継続的に貧弱なSaaSパフォーマンスを体験している」というケースは42％にものぼるという。本資料は、企業のSaaS利用における課題についての調査結果をまとめている。また、これらの課題を解決するソリューションについても紹介するので、企業の担当者はぜひ一読してほしい。
ホワイトペーパー クラウド TISインテック事例：社内問い合わせを70％削減した「劇的改善策」の正体 TISインテック事例：社内問い合わせを70％削減した「劇的改善策」の正体 2021/08/18 ITシステム構築・運用を手がけるTISインテックグループではITマネージドサービスを提供しており、顧客企業のIT部門の業務代行として、システムのメンテナンスや社員からの問い合わせ対応をはじめ、24時間365日体制でシステムの監視と万が一の障害対応を行っている。しかし、2017年にサービスのバックグラウンドで利用していたインシデント管理システムがサービスを終了することが決まり、新機能の追加やバージョンアップは行われないことになった。そこで同社は、新しいシステム運用プラットフォームの検討を始めた。そしてシステムを選定し、顧客に提供する前にグループ内で試したところ、システムに関する電話とメールの問い合わせが3カ月間で約70％減少したという。本書は、同社の新システム導入の経緯や得られた効果など、詳細に説明する。
ホワイトペーパー クラウド 東京電力グループ事例：問い合わせ対応のポータルサイト、わずか4カ月で開設できたワケ 東京電力グループ事例：問い合わせ対応のポータルサイト、わずか4カ月で開設できたワケ 2021/08/18 東京電力グループのシステム会社としてグループ全体のIT開発・保守やDX推進などを担うテプコシステムズは、グループ以外にも法人や官公庁向けのサービスも提供している。その一つとして、2020年4月にはまったく新しいコンセプトのコミュニティ型クラウドサービスの提供を開始した。しかし、サービス開始当初、ユーザー企業からの問い合わせは十数名のスタッフが電話とメールで受け付けており、対応には遅れが生じ、スタッフの誰が、どのリクエストを担当しているのか、進捗状況も把握できていない状態だった。そこで同社は、これらの問題を抜本的に解決するため、限られたスタッフ数でも対応でき、受け付けたリクエストへの対応状況を「見える化」した「お客さま向けポータルサイト」を設けることにした。本書は、同社がコロナ禍の状況であったにも関わらず、構築から実装までわずか4カ月でポータルサイトを開設した経緯を説明する。
ホワイトペーパー クラウド グリー事例：「脱Excel」のシステムを3カ月で開発、アジャイル的な開発手法とは グリー事例：「脱Excel」のシステムを3カ月で開発、アジャイル的な開発手法とは 2021/08/18 ソーシャル・ネットワーキング・サービス「GREE」の運営など、さまざまなインターネット事業を展開するグリー。同社の人事部では従業員の入社・退社オペレーションが負担となっていた。入社・退社・休職・復職などの人の出入りがあるたびに1件ずつ必要な情報をExcelファイルで受け取り、基幹システムに手作業で入力していたため、入力ミスも多く、修正作業に追われる日々であった。これらの課題解決のため、同社の情報システム部から提案されたのがFAQシステムとIT資産管理システムの構築に使用したプラットフォームを活用することだった。本書は、同社がいかにして基本システムを約3カ月と短期間でリリースし、人事部の業務を効率化・自動化したか、開発手法や経緯などを説明する。
ホワイトペーパー クラウド アメックスGBT事例：入社手続きを90％削減、「優れた従業員体験」のために進めた自動化とは アメックスGBT事例：入社手続きを90％削減、「優れた従業員体験」のために進めた自動化とは 2021/08/18 世界規模で業界を牽引する法人向け旅行会社の一つ、アメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル（AMEX GBT）では、優秀な人材を取り入れるべく、優れた従業員体験の提供に取り組んでいた。その取り組みの一つが、入社手続きプロセスの合理化と自動化だ。それまで新従業員に必要な入社前の書類のやり取りや、各種申請、準備などはすべて手作業とメールで行っていた。しかし、入社手続きを担当するチームの作業量は多く、さらに、すべてが手作業であるため、進捗状況の把握もできていなかったという。そこで同社は「人事サービスデリバリー」を使い、入社手続きソリューションを構築した。本書は、同社がいかにして入社手続きプロセスの合理化と自動化を進め、従来の労力の90%を削減したのか、詳細な経緯を説明する。
ホワイトペーパー クラウド 大林組事例：約8割の問い合わせを削減、サポートデスク業務「見える化」への変革 大林組事例：約8割の問い合わせを削減、サポートデスク業務「見える化」への変革 2021/08/18 総合建設大手の大林組では、建機の自動操縦による無人工事や、現場におけるタブレット端末活用の推進など、DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでいた。それに伴い、社内で使用されるシステムの数も年々増え、社内外のユーザーからの問い合わせ件数も膨大なものとなっていった。サポートデスクに寄せられる問い合わせは月間約6000件、しかも、その約4分の3は電話によるものだったため、問い合わせへの回答は保留されることが多くなり、その後の進捗状況について、問い合わせたユーザーだけでなく、受けたサポートデスク側も把握できていなかったという。大林組はこの状況をどう解決したのか。本書は、同社がナレッジとプロセスを「見える化」し、約8割の問い合わせを自己解決できる体制を構築した経緯を解説する。
ホワイトペーパー クラウド パソナグループ事例：7名が7000名に対応、オペレーターへの電話問い合わせを60％削減した方法 パソナグループ事例：7名が7000名に対応、オペレーターへの電話問い合わせを60％削減した方法 2021/08/18 あらゆる業界の専門職種に対応した人材サービスの提供など、多彩な事業を展開するパソナグループ。そのグループIT統括部では、従業員向けのITサービスに関する問い合わせに対応する、ITコンシェルジュグループという専門チームを設けていた。しかし、問い合わせをしてくるユーザー数はグループ全体で約7000名なのに対し、対応するオペレーターは7名のみ。さらに、問い合わせの窓口が電話とメールのみで、8割以上は電話だった。そのため、オペレーターへの負担が増し、問い合わせ対応にも遅れが生じる恐れがあったという。そこで同社は、以前より利用していたITサービスマネジメントのシステム終了を機に、新たなシステムを導入。その結果、電話での問い合わせは85％から25％へと低下し、オペレーターの「働き方改革」へと結び付いたという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 継続的なサイバーセキュリティ対策に有効な「SOAR導入」、得られる6つのメリットとは 継続的なサイバーセキュリティ対策に有効な「SOAR導入」、得られる6つのメリットとは 2021/08/18 ビジネス活動にITが欠かせないものとなる一方、サイバー攻撃の脅威はますます高まっている。重大なセキュリティインシデントへの対応が遅れると、事業に深刻な影響を及ぼす可能性がある。本資料は、「セキュリティインシデントと脆弱性への対応は継続的なプロセスである」とし、SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）をはじめとする自動化とオーケストレーション技術を導入することにより、限られた人的リソースを有効活用し、効率性を高め、迅速に対応できると提言している。そして、具体的なソリューション導入によって得られる、「脅威分析の自動化」「セキュリティの可視性向上」などの6つのメリットを紹介している。
ホワイトペーパー IT資産管理 「人手はもう限界……」休眠ライセンスのコストを削減しながら負荷軽減する方法 「人手はもう限界……」休眠ライセンスのコストを削減しながら負荷軽減する方法 2021/08/18 ビジネスのデジタル化が進み、企業が業務で使用するソフトウェアの数は増えている。ライセンス形態も複雑になり、企業のIT部門はその管理に追われているのが現状だ。本資料は、人の手で行うソフトウェア管理は「ライセンス違反による財務リスクの回避」「不要なライセンスコストの削減」「バージョン管理、適切なアップグレードの計画」「ソフトウェア資産管理のための運用工数削減」といった4つの点から限界に近づいているとし、ソフトウェア資産管理が求められる「4つの理由」を示している。
記事 ID・アクセス管理・認証 【事例】東邦ガス情報システムは、サーバ700台の「特権ID」管理をどう実現したか？ 【事例】東邦ガス情報システムは、サーバ700台の「特権ID」管理をどう実現したか？ 2021/08/18 東邦ガス情報システムは、東邦ガスの100％子会社として、東邦ガスおよびグループ各社のITを支えている。同社は、東邦ガスの事業を支えるさまざまなシステムを構築・運用し、長年に亘ってセキュリティの強化にも取り組んできた。同社がさらなるセキュリティ強化のテーマとして注目したのが、約700台を数えるサーバの「特権ID」管理だった。同社はなぜセキュリティ強化の対策として「特権ID」に着目したのか。同社が構築したシステムの詳細も含めて、プロジェクトを推進した担当者に話を聞いた。
記事 営業戦略 請求書業務を「そのまま」デジタル化するには？ テレワーク・電帳法改正対応への道 請求書業務を「そのまま」デジタル化するには？ テレワーク・電帳法改正対応への道 2021/08/18 テレワークの推進や電子帳簿保存法の改正、インボイス制度の導入などにより、請求書のデジタル化が求められている。紙の請求書にまつわる業務フローを再構築しようと取り組む企業も多いが、請求書のやりとりは自社だけでは完結しない。また組織内でも手入力によるデータ整理やハンコによる承認フローなどがあり、思うように効率化できない原因となっている。請求書関連業務をどうスマートにデジタル化すればいいのか、その課題と解決策について考えてみよう。
記事 ペーパーレス化 「全銀協」紙業務をごっそり電子化できたワケ、事務コストは大幅減？その秘密とは 「全銀協」紙業務をごっそり電子化できたワケ、事務コストは大幅減？その秘密とは 2021/08/18 コロナ禍を契機として、紙のデジタル化に取り組む企業が増えている。そこで注目されているのが、AI技術により読み取り精度が向上したAI-OCRの活用だ。しかし、技術活用だけに注目すると、うまくいかない可能性が高い。膨大な紙の業務を削減し、業務全体を効率化するにはどうすれば良いのか。失敗しない紙のデジタル化の戦略を解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「e-Gov電子申請」の超活用法、業務効率を向上させるための条件とは 「e-Gov電子申請」の超活用法、業務効率を向上させるための条件とは 2021/08/18 e-Gov電子申請は、省庁に対する一部の届け出や申請を電子的に行う仕組みだ。電子申請が可能になれば、多くの企業は煩雑で手間のかかる作業を減らし、業務効率を向上させることができる。ところが、e-Gov電子申請の使い方によってはさまざまな課題があり、業務効率化に結びつかないケースも少なくない。それは具体的にどういうことなのか。e-Gov電子申請を最大限に生かすため、企業に求められる取り組みを整理した。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 「SAP ERP」「Aerps One」を“簡単”に導入・運用するサポートサービスとは 「SAP ERP」「Aerps One」を“簡単”に導入・運用するサポートサービスとは 2021/08/17 業務の効率化や収益の向上などを目的に基幹システムにERP（Enterprise Resource Planning）を導入する企業が増えている。昨今、ビジネスを取り巻く環境が日々変化していることもあり、これら変化のスピードに対応するためにも、今後も導入を検討する企業は増えていくことが予想される。しかし、ノウハウやIT人材不足などから、どのように導入・運用すればいいのかわからないという企業も多い。本資料は、「SAP ERP」「Aerps One」などの代表的なERPツールの導入から運用、セキュリティ、保守など、豊富な経験に基づいたサポートを受けられるサービスを紹介する。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 「SAP ERP」「SAP S/4HANA」のデータ品質を向上、メンテナンスに必要な3つの要件とは 「SAP ERP」「SAP S/4HANA」のデータ品質を向上、メンテナンスに必要な3つの要件とは 2021/08/17 近年、企業が抱えるデータは重要な価値を持つようになり、いかにデータを活用できるかがビジネス成功のカギとなっている。しかし、いざ活用する際にデータ品質が低いと十分に価値を発揮することはできない。常にマスターデータのメンテナンスを行い、品質を向上させておく必要がある。本資料は、「SAP ERP」や「SAP S/4HANA」など、SAPシステムのマスターデータのメンテナンスを効率化し、メンテナンスに必要な3つの要件に対応した、マスターメンテナンスツールについて紹介する。
ホワイトペーパー ERP・基幹システム 「情シス不足」のSAP運用、高レベル支援を「必要な分だけ」得る方法 「情シス不足」のSAP運用、高レベル支援を「必要な分だけ」得る方法 2021/08/17 社内システムを運用する上で、コストや人材不足などの悩みのタネは多い。万が一システムにトラブルが発生した際、保守要員が即座に対応して、迅速に復旧させる体制が必要だ。だが、高度な技術や知識を有した人材は少なく、工数が予想できない保守作業にリソースを割くのは難しい。そこで、本資料は、SAPシステムの運用において、専門スタッフの高品質サポートを、24時間365日、必要な時に必要な分だけ得られる、運用支援サービスについて紹介する。
記事 データベース SAPユーザー必見、脱Excelでマスターデータ管理は驚くほどラクになる SAPユーザー必見、脱Excelでマスターデータ管理は驚くほどラクになる 2021/08/17 企業のヒト・モノ・カネをリアルタイムに管理できるSAP社のERPシステム。適切に活用するには業務上の正しい値がマスターデータに定義されている必要があるが、刻々と変わる業況にあわせてユーザー企業はこれをメンテナンスしていかなければならない。しかし、稼働後のマスターデータの管理は、操作の難しさや整合性の確保、承認フローの面などの理由から容易ではない。マスターデータ管理の課題を見直し、解決する方法を考えてみよう。
記事 データ戦略 DXが失敗するのは、データ活用が「場当たり的」だから。データを価値へと変えるには？ DXが失敗するのは、データ活用が「場当たり的」だから。データを価値へと変えるには？ 2021/08/16 デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増え、その中心を担うデータ活用は大きな経営課題となっている。しかし、業務改善といった枠を超え、データから「価値」を生み出すためには、場当たり的なデータ活用を繰り返しても意味がない。各部門の強みを横断的に組み合わせ、データが有機的に連携するよう企業全体でプロセスをデザインすることが必要だ。そのために、企業は今何を変えるべきなのか。
ホワイトペーパー デザイン経営・ブランド・PR 開封率40％、リンナイの「取引先に選ばれる」新たなBtoBアプリ戦略とは 開封率40％、リンナイの「取引先に選ばれる」新たなBtoBアプリ戦略とは 2021/08/14 ガスコンロや給湯機器、暖房システムなどを扱うリンナイでは、ガス事業者や工務店・設計事務所などの取引先への情報発信を目的に会員制Webサイトを運営していた。しかし、人手不足から一方的な情報発信だけになるなど、運用が形骸化していた。そうした中、社内でDXの機運が高まったことをきっかけに、BtoBサービスの立て直しが決定。会員制Webサイトをブラッシュアップし、少ない人数でも無理なく運用できる新しいビジネスプラットフォームを構築した。その結果、取引先がカタログ代わりにスマホアプリを活用するようになり、商品説明の動画再生も、半年で100回だったのが1日でそれを超える再生数を実現できたという。取引先へのブランドイメージの定着やサービス認知の向上、新しい関係構築のきっかけとなった同社の取り組みをレポートする。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 身代金を払って復元できたデータは「65％」、最新調査から見るランサムウェア対策 身代金を払って復元できたデータは「65％」、最新調査から見るランサムウェア対策 2021/08/13 感染すると組織内の重要なファイルが暗号化され、復号のために身代金を要求するランサムウェア。本資料は、30カ国、5400人ものIT意思決定者に対し、ランサムウェアに関する調査を行ったものだ。攻撃の拡散状況や組織が受けた影響、特に組織が実際に支払った身代金の額や支払後に復元できたデータの割合も明らかにされている。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 リモート時代にあらゆる「場所・デバイス・リソース」を保護するには？ リモート時代にあらゆる「場所・デバイス・リソース」を保護するには？ 2021/08/13 コロナ禍を経たニューノーマルではリモートワークが当たり前となりつつある。ガートナーの調査によれば、パンデミック後にリモートワークを考える組織は74％にのぼる。一方、働く場所が複雑化し、業務に必要なITリソースもクラウドへと分散化する中で、ITチームはあらゆる場所、ユーザー、デバイスやリソースを保護しなければならない。本資料は、分散化するユーザーとリソースを保護するために必要なポイントとして「どこからでも安全にリソースに接続できること」「デスクトップ、ノートPC、スマホ、タブレットなど多様なデバイスの保護」などの4点挙げる。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 被害回復コストは「平均2億円」、5400人調査から見るランサムウェアの最新動向 被害回復コストは「平均2億円」、5400人調査から見るランサムウェアの最新動向 2021/08/13 世界的な感染症のパンデミックを経て、ビジネスや人々の働き方が大きく変わる中、サイバー攻撃の脅威は高まり続けている。グローバル30カ国、5400人のITインフラ意思決定者に実施した調査では、2020年にランサムウェア攻撃を受けた組織の割合は37％（日本では15％）にのぼり、ランサムウェア攻撃の影響を修復するための平均コストは185万ドル（2億350万円）にのぼることがわかった。本資料は、ランサムウェアの現状について調査した2021年版レポートの詳細が紹介されている。
ホワイトペーパー Web戦略・EC アンダーアーマーのEC売上36％アップ！ スマホアプリ開発秘話 アンダーアーマーのEC売上36％アップ！ スマホアプリ開発秘話 2021/08/13 ドーム社は、米国のスポーツ用品メーカーUNDER ARMOUR（アンダーアーマー）の正規代理店である。同社はUNDER ARMOURの店舗、ECサイト、イベント等で商品を販売しているが、購買情報と購入者情報が紐付いていなかったため、せっかく商品が購入されても、その後の購入者の行動を把握できていなかった。また、顧客とのタッチポイントが店舗とメルマガだけに限られていたことも課題だった。そこで同社が取り組んだのが、スマートフォンアプリの開発だ。同社のデジタル戦略を変革したスマホアプリ開発の詳細をレポートする。
記事 人材管理・育成・HRM 従業員の「体験」を管理する～富士通、LIXILはどのように従業員の声に耳を傾けているか 従業員の「体験」を管理する～富士通、LIXILはどのように従業員の声に耳を傾けているか 2021/08/13 働き方改革が進む中で、「従業員エンゲージメント」という指標が注目されている。エンゲージメントを高めることで、従業員が会社や組織の目標を前向きに捉えて自発的に行動するようになり、パフォーマンスの最大化が可能になる。だが、単に「エンゲージメント=従業員満足度」と思い込んでいる企業も少なくなく、適切な施策に繋がっていないようなケースもある。エンゲージメントを正しく理解し、それを効果的に高めるためには、「従業員エクスペリエンス」の管理が有効である。
