記事 ファイアウォール・IDS・IPS 侵入前提のセキュリティ対策で注目、標的型攻撃に備えた「内部対策」の新常識 侵入前提のセキュリティ対策で注目、標的型攻撃に備えた「内部対策」の新常識 2017/09/27 近年、標的型攻撃に対しては「さまざまなセキュリティ対策を重ねた多層防御で対抗する」という考え方が浸透している。当然ながら個別の対策には、その目的や効果を十分に検討したうえで組み合わせる必要がある。こうした中、従来の対策とは異なる新たなアプローチの対策が登場した。マルウェアがシステムに侵入した後、社内ネットワークを通じた内部拡散を防ぎ、攻撃の早期発見を目指す「内部対策」の、新たな常識を説明しよう。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 自動車部品大手のボッシュがなぜ農業？ AIで病害予測し錦江町のスマート農業を加速 自動車部品大手のボッシュがなぜ農業？ AIで病害予測し錦江町のスマート農業を加速 2017/09/26 2017年9月4日、農業×IoTの世界において歴史的な調印が、鹿児島県錦江町で行なわれた。ボッシュと言えば、クルマ好きなら知らない人はいないだろう。2016年度の売上は約9兆円にも上るグローバル企業だ。しかし、その技術を活かした農業とIoT、さらにAIを連携させる新プロジェクトは、実は日本から始まっていた。なぜボッシュが農業なのか？ 鹿児島県 錦江町の福岡園芸と提携した狙いとは？ 両社のキーパーソンに話を聞いた。
動画 CRM・SFA・コールセンター 【動画】プロモーションから営業まで一体管理、営業効率を約3倍に 【動画】プロモーションから営業まで一体管理、営業効率を約3倍に 2017/09/25 NECネクサソリューションズは5社が合併して発足した会社のため、従来は複数のマネジメントスタイルが混在していた。これを一本化するプロジェクトの中で、顧客の課題や要求をフェーズごとに整理、そのフェーズでどのようなアクションをすべきかをまとめた「コアプロセスマップ」を作成していた。さらに、それをシステムに落とし込むツールとしてCRM/SFAの検討をスタート。プロモーションから営業まで一体管理し、営業効率を約3倍に引き上げた。本動画ではその取り組みの詳細を紹介する。
記事 クラウド A10ネットワークス 川口社長に聞く、Harmony Controllerでのマルチクラウド戦略 A10ネットワークス 川口社長に聞く、Harmony Controllerでのマルチクラウド戦略 2017/09/25 汎用コンピュータ全盛の時代からIT業界に身を置く川口亨氏が、その豊富な経験を評価されてA10ネットワークスの日本法人代表に就任してからおよそ2年半が経過した。DDoS対策ソリューション「Thunder TPS」をはじめとするセキュリティソリューションが好調な中、5月には「Harmony Controller」の提供を開始するなど、矢継ぎ早に新ソリューションを市場に投入するA10ネットワークス。川口氏は、日本のネットワーク市場をどう見ており、同社をどのような方向に導こうとしているのか。「Harmony Controller」の概要と提供の狙いも含めて、話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 三上 洋氏が指摘！「手軽にセキュリティのスペシャリストを雇えて、安全性が高まる」セキュリティサービスとは 三上 洋氏が指摘！「手軽にセキュリティのスペシャリストを雇えて、安全性が高まる」セキュリティサービスとは 2017/09/22 近年、サイバー攻撃が巧妙化かつ高度化し、企業の被害も後を絶たない。最近では標的型攻撃に加え、新たに金銭を狙ったランサムウェアが猛威を振っている。10年以上にわたりセキュリティ動向をウォッチしてきたITジャーナリストの三上 洋氏は、「中堅企業にとっては、より他人事ではなくなっている状況です」と指摘する。三上氏に最近のサイバー攻撃の現状と、企業が攻撃を防ぐための有効な戦略およびセキュリティ対策について、話を聞いた。
動画 CRM・SFA・コールセンター 【事例動画】前人未到！年間目標の2.2倍の新規顧客を開拓した方法とは？ 【事例動画】前人未到！年間目標の2.2倍の新規顧客を開拓した方法とは？ 2017/09/22 プレコフーズは、肉、魚、野菜の生鮮三品をはじめとする、食に関わるさまざま事業を推進・開発している総合食品卸企業だ。社内の各部門がバラバラに顧客にアプローチするなど、情報共有に課題を抱えていた同社はCRM/SFAツールを導入。営業担当者の負荷軽減とマネージャによる案件進捗のリアルタイムの把握を実現し、西東京センター営業1課では前人未到となるチーム年間目標の2.2倍の新規顧客開拓に成功した。本動画では、その具体的な活用方法を確認できる。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは 2017/09/22 2017年9月2日、廃校をリノベーションして作られた錦江町 まち・ひと・『MIRAI』創生協議会に10組ほどの親子が集まった。ミニ四駆を改造して、スマートフォンで操作できるラジコンカーを作るワークショップに参加するためだ。指導をするのは、DMM.make AKIBAから駆けつけた、ものづくりのプロフェッショナルたち。子どもたちが大いに楽しんだこのワークショップは、錦江町が進めるサテライトオフィス誘致事業のさらに先を見据えたものだった。
ホワイトペーパー IoT・M2M・コネクティブ 【事例集】エアバスやDHL、日立製作所など、国内外10社のビッグデータ/IoT/AR活用 【事例集】エアバスやDHL、日立製作所など、国内外10社のビッグデータ/IoT/AR活用 2017/09/20 PTCの「ThingWorx 8」は、IoTからのビックデータの収集/解析と、拡張現実（AR）を1つの基盤で実現する世界No.1のIoTプラットフォームである。すでに700社以上の企業に導入され、さまざまな分野で活用されている。たとえば、日立製作所はガンの治療に使われる陽子線治療システムの運用監視、エアバスは航空機の製造工程の改善、DHLは都市における電気自動車配送サービスに同ソリューションを導入・活用している。本資料では、こうした国内/海外の10社の注目の活用事例をまとめて紹介する。
動画 製造業界 【動画】IoTの登場でものづくりはどう変わるのか？IoT時代のPLM/BOM構築術 【動画】IoTの登場でものづくりはどう変わるのか？IoT時代のPLM/BOM構築術 2017/09/20 デジタル化やグローバル化の進展に伴って、ものづくり企業も従来のように品質のよいものを作るだけでよいというわけではなくなってきた。変化の激しい消費者の嗜好に合わせるように、IoTを活用する動きも活性化している。こうした中で、ものづくりの根幹を支えるBOM（部品管理）はどのような形で構築していくべきなのか。元ホンダ 情報システム部長の有吉和幸氏とPLM/BOMシステムの専門家であるPTCジャパンの後藤智氏が大いに語った。
ホワイトペーパー PLM・PDM・MES・SCADA・QMS ブラザー工業事例：設計品質の向上と事業目標達成の両立を実現したPLMへの取り組み ブラザー工業事例：設計品質の向上と事業目標達成の両立を実現したPLMへの取り組み 2017/09/20 ブラザー工業には「ブラザー・バリュー・チェーン・マネジメント（BVCM）」と呼ばれる独自のマネジメントシステムがある。製品の企画・開発から設計、製造・販売・サービスをシームレスにつなぎ、現在および未来の「お客さまの声」に答え続けていくというコンセプトだ。このBVCMをPLMによって進化させている。従来からあったBVCMだが、業務間/部門間の連携に人が介在していたために、一気に高速化することはできなかったという。本資料ではブラザーの課題と解決策について紹介する。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 元ホンダCIOらが徹底討論！IoT時代のBOM（部品管理表）構築術 元ホンダCIOらが徹底討論！IoT時代のBOM（部品管理表）構築術 2017/09/20 日本の製造業が置かれた環境は厳しい。いまや、企業規模にかかわらずグローバル化への対応は不可欠となり、さらにこれからは、IoTへの対応も迫られている。そこで重要になるのが、製品ライフサイクル管理（PLM）や部品管理表（BOM）の構築・整備だ。オンラインセミナー「IoTの登場でものづくりはどう変わるのか？ IoT時代のPLM/BOM構築術」では、ホンダでBOMの改革にも携わった有吉和幸氏とPLM/BOMシステムの専門家であるPTCジャパンの後藤智氏に、IoT時代のPLM/BOMについて話を聞いた。
動画 CRM・SFA・コールセンター 【動画】なぜソフトブレーンのCRM/SFAツールは驚異の定着率96％を実現できたのか 【動画】なぜソフトブレーンのCRM/SFAツールは驚異の定着率96％を実現できたのか 2017/09/19 今後、企業が勝ち残るには、働き方改革を進め、生産性を向上することが不可欠だ。それには、商談件数の増加と規模の拡大、商談成約率の向上、商談期間の短縮が求められる。ソフトブレーンのCRM/SFAツール「eセールスマネージャーRemix Cloud」は、企業内に散在する情報を一元化し、見える化することで、それを支援する。直観的なインターフェイスとモバイルの使いやすさで使い勝手No.1の評価を得る同ツールは、同時に96％という驚異的な定着率も誇る。本動画で「eセールスマネージャーRemix Cloud」の特長や機能を確認すれば、なぜ96％もの高い定着率を実現できているのか納得できるだろう。
記事 金融業界 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 野口悠紀雄教授やSOMPO楢崎常務らが激論、日本企業が「ディスラプター」になる方法 2017/09/15 従来のビジネスモデルを破壊する「ディスラプター（破壊者）」が台頭している。彼らは斬新で豊かな発想と企画力、迅速な行動力を持ち、人工知能（AI）やブロックチェーン、IoTといった先進テクノロジーを駆使しながら既存の産業構造に風穴を空けている。これから企業が生き残るには、先進テクノロジーを活用するすべを彼らから学ぶ必要がある。早稲田大学ファイナンス総合研究所 顧問で一橋大学名誉教授の野口 悠紀雄氏、SOMPOホールディングス 常務執行役員 グループCDOの楢崎 浩一氏、日本アイ・ビー・エム 執行役員 チーフ・テクノロジー・オフィサーの久世 和資氏が、ディスラプターとして勝ち抜くための条件を語り合った。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例：新日本検定協会】VDI導入で高パフォーマンスと約50％の電力削減に成功 【事例：新日本検定協会】VDI導入で高パフォーマンスと約50％の電力削減に成功 2017/09/15 新日本検定協会は、1948年に創設された一般財団法人で、輸出入貨物や国内貨物における、公正な鑑定、検査、検量および分析業務を行っている。同協会はブレードPC方式によるデスクトップ仮想化環境を利用していたが、老朽化とともに、非常に電力負荷が高いという課題を抱えていた。そこで、Server VDI方式のソリューションとシンクライアント端末、SSDとHDDを組み合わせたNimbleストレージを導入。これまでと変わらない高いパフォーマンスと約50％の電力削減に成功した。その成功の裏側とは。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ 働き方改革に朗報、1Uサーバに超小型のPCを20台集約したVDIの新しい選択肢 働き方改革に朗報、1Uサーバに超小型のPCを20台集約したVDIの新しい選択肢 2017/09/15 セキュリティ強化やBCP/DR対策、在宅勤務の実現にVDIはメリットの多いテクノロジーだ。しかし、導入検討を開始すると、コストや開発期間の問題に直面して導入を断念するケースも少なくない。しかし、「リモートPCアレイ」であれば、こうした問題点を一気に解決できる。これは、1Uサーバの筐体に超小型のPCを20台集約し、20人のユーザーに専用のデスクトップを提供するアプライアンス製品だ。特にこれまでVDIをあきらめていた中堅・中小企業にとっては、有望な選択肢となるだろう。ここでは、製品コンセプトと機能の詳細をわかりやすく紹介する。
ホワイトペーパー シンクライアント・仮想デスクトップ ノート型からモニター一体型まで、Atrustの豊富なシンクライアント端末を網羅 ノート型からモニター一体型まで、Atrustの豊富なシンクライアント端末を網羅 2017/09/15 Atrust Computerは、台湾に本社を置く新興のシンクライアントベンダーである。品質の安定性や生産・開発における柔軟性、高いサポート力などで、極めてわずかな期間で急速に支持を集め、急成長している。端末のバリエーションが豊富なのも特徴だ。ノート型からデスクトップ型、モニター一体型にゼロクライアント、ミニサーバーなど、企業の仮想デスクトップに対するさまざまなニーズに対応できる多様な端末をラインアップしている。本資料は、2017年における同社全製品の最新スペックを確認することができる。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 【事例】医薬品の安定供給と営業社員の働き方改革をシンクライアントで実現する 2017/09/15 バイタルネットは、東北6県、および新潟県を中心に関東圏まで、医薬品の供給を始め、地域に密着したヘルスケアサービスの提供を幅広く行っている。同社は、今に至るまで企業における大きな課題となっている情報漏えい課題とPC環境における運用管理課題への対応を検討していた。さらに、必要な医薬品を必要な時に、必要な量を適切に提供する必要があるため、BCPへの対応も不可欠であった。そこで同社は2010年に社内システムの仮想デスクトップ化を実現。いかなる場所や時間であってもアクセス可能な仮想デスクトップおよびシンクライアントソリューションは、情報漏えい、運用管理、BCPの3つの課題を解決した。さらに、同社の営業部門も仮想デスクトップを導入した。シンクライアントがバイタルネットにもたらした変革を掘り下げる。
記事 セキュリティ総論 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 「完全に防ぐのは不可能」なDDoS攻撃、どうする？ 意外なところから切り札が登場！ 2017/09/14 DDoS攻撃は、サイバー攻撃の主な手法として古くから知られている。2015年4月に改訂された金融庁の金融検査マニュアルでも、サイバー攻撃として「DDoS攻撃」が明記され、対策を打つ必要性を謳っている。DDoS攻撃が一般的かつ重大な攻撃であることが、政府機関においても認められた格好だ。ただし、DDoS攻撃を完全に防ぐ方法は、実はまだ確立されていない。それはなぜなのか。また、現時点で企業がとりうる最善の対策は何なのか。DDoS対策ソリューションに本格参入したライムライト・ネットワークスに話を聞いた。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 セキュリティ対策は運用負荷が… 安心して運用を任せられるNECのクラウドサービスのススメ セキュリティ対策は運用負荷が… 安心して運用を任せられるNECのクラウドサービスのススメ 2017/09/14 日々激化するサイバー攻撃に備え、セキュリティ対策をさらに強化したいと考える企業は多いだろう。NECの「クラウド型サイバー攻撃対策ソリューション」なら、セキュリティ機器などの煩雑な導入作業がなく、低コストでマルウェア感染や情報漏えいを防止できる。お客様の課題や要望に応じて、複数サービスを選択・組み合わせて利用できるのも特長だ。
ホワイトペーパー メールセキュリティ 安全なメールのみ配送！ メールセキュリティをクラウドサービスで手軽かつ強固に強化する 安全なメールのみ配送！ メールセキュリティをクラウドサービスで手軽かつ強固に強化する 2017/09/14 攻撃者は、標的型攻撃やランサムウェア攻撃を仕掛ける際、ビジネスツールとして欠かせないメールを多く悪用している。そのため、現在利用しているオンプレミス上のメールシステムのセキュリティや、クラウドメールサービスの標準的なセキュリティ機能では、不安を感じていたり、攻撃がすり抜けて対応に追われていたりしないだろうか？ NECの「クラウドメールセキュリティサービス」なら、オンプレミス上のメールシステム・クラウドメールサービスのどちらでも、DNSの設定変更（MXレコード移行）やメールシステムの配送先MTAの設定を変更するだけで、利用が開始できる。また、利用者に安全なメールのみ配送するなどセキュリティを強化できるのも嬉しいポイントだ。
ホワイトペーパー ID・アクセス管理・認証 万が一ファイルが漏れても情報漏えいを防ぐ！ 利便性の高いファイル暗号化環境をクラウドサービスで実現 万が一ファイルが漏れても情報漏えいを防ぐ！ 利便性の高いファイル暗号化環境をクラウドサービスで実現 2017/09/14 標的型攻撃を始めとするサイバー攻撃の巧妙化により、機密情報の漏えいリスクが経営上の重要課題になっている。それゆえ、機密情報を含むファイルを保護するようにと社内ルールを設けても、利用者のモラルに依存した運用はもはや限界と言えるが、むやみにセキュリティツールを導入しても業務効率の低下につながるため、利用者から反感を買うこともある。そこでオススメしたいのが、NECの「クラウドセキュアファイルサービス」だ。ファイルを⾃動的に暗号化し、万が一ファイルが流出してもファイルの中身は読まれない、セキュアな環境をクラウドサービスで実現できる。また、暗号化されたファイルは、利用者の利便性を損なうことなく、従来と変わらない操作性である点も嬉しいポイントだ。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 2017/09/14 巧妙化・多様化したサイバー攻撃による被害が相次いでいる。特に最近では、標的型攻撃に加えて、身代金を要求するランサムウェアによる攻撃も急増している。たとえば2017年春頃に世界150か国で20万件の被害を出した「WannaCry(ワナクライ)/WannaCrypt(ワナクリプト)」は、日本国内でも大手企業が被害に遭い、業務が停止するという事件が起きたことは記憶に新しい。このような被害は大企業のみならず、中堅企業でも起きており、もはや対岸の火事とは言えない状況だ。とはいえセキュリティ対策には、高コストで導入・運用の手間もかかり、本格的な対策に踏み切れない企業も多いだろう。こうした課題をどのような視点で解消すべきだろうか。
動画 IT戦略・IT投資・DX 【動画】30億のDNA情報解析を高速化～米国最大規模ゲノム研究機関のインフラ導入事例 【動画】30億のDNA情報解析を高速化～米国最大規模ゲノム研究機関のインフラ導入事例 2017/09/12 HudsonAlpha Institute for Biotechnologyは米国最大規模のゲノム研究機関だ。同社のビルには34社が入っており、非営利目的業務に携わる人員200名、営利目的業務に携わる人員600名をかかえる。そんな同社は、34社のリーダーと研究者200人をまとめ、生成されたデータとリソースを効果的に活用するためのプラットフォームを必要としていた。最終的に同社はヒトゲノムの分析ワークロード全体の修正時間を秒単位まで短縮した。その方法を動画で紹介する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【事例】SBIグループのFXを支える「予測不可能な要求に適応できるシステム」構築法 【事例】SBIグループのFXを支える「予測不可能な要求に適応できるシステム」構築法 2017/09/12 SBIリクイディティ・マーケットは、SBIグループにおける外国為替事業を統括している。同社は2008年の設立以来、右肩上がりの成長を続け、その売買金額は2016年に、都協証券取引所第一部の売買金額を上回る684兆円に達した。しかし、2016年は英国のEU離脱や米国大統領選など、世界規模で不確実性が高まり、FX取引への影響も大きかった。にもかかわらず、同社のFX取引システムは揺らぐことはなかった。リスクを見極めながらシステム全体を強化し、予測不可能な要求に抵抗できるシステムを実現したからだ。同社が行った目的に合ったサーバの採用、システムのセットアップや構成変更の自動化への取り組みとは。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【事例】ゲノム研究のITインフラ戦略とは？「データを多用するうえに変化が多い」 【事例】ゲノム研究のITインフラ戦略とは？「データを多用するうえに変化が多い」 2017/09/12 米国アラバマ州ハンツビルに拠点を置く非営利のゲノム研究機関HudsonAlpha Institute for Biotechnology (HudsonAlpha)は、2008年に設立された。同機関は、200人のスタッフと構内の36のバイオテクノロジー企業に勤務する550人の人員にITリソースを提供している。ゲノム研究はデータを多用するうえに変化が多いため、ITインフラストラクチャの負荷は高まり続けており、コストとパフォーマンスに関する要件のバランスをとることが次第に難しくなり、ITインフラストラクチャに対する新しいアプローチの導入が必要になった。HudsonAlphaはどのようにしてITインフラストラクチャをアップグレードし、コンピューティング容量を大幅に増加させ、ITリソース管理の柔軟性を手に入れたのか。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX 【誰でもわかる】物理・仮想サーバ、コンテナを自由自在に活用するインフラ整備 【誰でもわかる】物理・仮想サーバ、コンテナを自由自在に活用するインフラ整備 2017/09/12 IT部門はビジネスニーズに応えるため、熱心な取り組みを行ってきた。しかし、時代が変わり、企業が変わり、環境も変わった。ビジネスは10年前よりも大幅にテクノロジーに依存している。こうした中、これまでとは違うものの見方とインフラストラクチャが要求されている。今後企業が直面するさまざまなITの課題を解決し、物理・仮想サーバ、コンテナの自由自在な活用を実現するインフラ整備とは。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか なぜ既存クラウドの多くが、オンプレとうまく共存できないのか 2017/09/11 企業のクラウド活用が本格化してきた。しかし、いざ導入しようとすると、なかなかうまくいかない、思っていた理想が実現できない、というケースは少なくない。というのも、企業の多くは独自の要件を持ち、汎用的なパブリッククラウドサービスではそのニーズが十分に満たせないケースがあるからだ。また、企業側に運用ノウハウや技術者が不足して、十分に使いこなせていないという理由もある。企業はこの問題にどう立ち向かえばよいのだろうか。
記事 ID・アクセス管理・認証 200台を超えるサーバの特権ID管理に悩むダイナムが、業務負荷を1/10に減らした方法とは 200台を超えるサーバの特権ID管理に悩むダイナムが、業務負荷を1/10に減らした方法とは 2017/09/06 ダイナムは、全国に404店舗のパチンコホールを展開する業界最大手のチェーンストア型企業だ。同社の親会社であるダイナムジャパンホールディングスは、7つの企業グループを取りまとめる上場企業として、自社の情報開示や内部統制、セキュリティの確保が非常に重要になる。株式上場を機にダイナムの情報システム部は、まず70以上あるシステムの運用が正しく実施されているのかを再度チェックし、その管理を効率化するために、特権ID管理ソリューションの検討を始めたという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 【事例：時事通信社】出張中でも「スマホで内線」できる環境を実現 デジタル変革の布石に 2017/09/01 時事通信社は、国内外のさまざまなニュースを配信しているメディア企業だ。情報の速さと正確さが最も重視される同社では、これまで使っていたPBXシステムの更改に合わせてモバイルワーク環境の刷新を決断。クラウド型PBXの活用により、社内外で内線が利用できるスマートフォンを導入して、場所を問わず効率的に仕事ができる環境を実現した。
