記事 クラウド AWSで加速する デジタルトランスフォーメーション AWSで加速する デジタルトランスフォーメーション 2017/04/05 2006 年のサービス開始より常に進化を続け、すでに約 800のサービスがリリースされている Amazon Web Service。その信頼性や高い拡張性から、現在では 世界 190 ヶ国、 100 万を超えるユーザー企業が活用し、業種や企規模を問わず企業がデジタルビジネス展開する上でもは欠かせないプラットフォームとなっています。しかしながら、日本においては活用は始まったばかりで、そのポテンシャルを活かしきれていない企業も多数あります。AWSを活用し、デジタルトランスフォーメーションを実現するには、何を選択し、どのパートナーを選択すべきでしょうか？AWSやパートナーへのインタビュー、導入事例資料などからその実像に迫ります。
記事 ERP・基幹システム 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 慢性化する現場の人手不足、コスト削減と品質維持を両立する方法を探る 2017/04/05 2020年に向けて、あらゆる業界で人材不足問題が本格化している。中でも建設・住設業界は深刻で、人手不足に伴う人件費増に加えて、原材料高などが追い打ちをかけている状況だ。とはいえ、仕事を一から見直す余裕はなく、もしそれができたとしても日本の「現場力」が失われ、現状の品質を維持できないようであれば元も子もない。こうした課題を解決するヒントになるのが、現場を知り抜いた「業務特化型IT」の存在だ。
記事 データセンター・ホスティングサービス ミッションクリティカルな要望に応えるクラウド時代のデータセンター選び ミッションクリティカルな要望に応えるクラウド時代のデータセンター選び 2017/04/04 インターネットの普及によって、いまや通信帯域はギガクラスの高速インフラが普通になり、誰もが通信速度を気にせずにサービスを利用する時代になってきた。たとえば、ひと昔前ならば厳しかったストリーミングや動画配信も、いつでもどこでも楽しめる状況だ。「そうなると、各企業がサービスを展開するうえで、それを下支えするデータセンターの役割も高まります。高速なバックボーンを提供する強固なデータセンターがより求められています」と語るのはアット東京の富岡 正行氏だ。いま真の意味で必要なデータセンターの実像とは一体どのようなものなのだろうか？
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ Numecent 創業者に聞くVDIの最新動向、AWSやAzureにロックされない方法とは Numecent 創業者に聞くVDIの最新動向、AWSやAzureにロックされない方法とは 2017/03/28 働き方が多様化すると、次にそれを実現するツールが問題となる。なるべく会社の自席で使うのと同じ環境・同じパフォーマンスで作業をしたいと考えるのは道理と言えよう。しかし、ネットワーク越しのデスクトップ仮想化（VDI）の場合、必ずしも望んだとおりの結果が得られるわけではない。また、仮想化すれば管理の煩わしさは増すことになる。こうした諸問題を解決できるソリューションとして、Numecent（ニューメッセント）のクラウドページング（CLOUDPAGING）技術は誕生した。同技術の生みの親でもあるDr. Arthur Hitomi (アーサー・ヒトミ 博士) CEOと日本での販売を行うアセンテックの取締役副社長 松浦崇 氏にVDIテクノロジーの最新動向を聞いた。
記事 セキュリティ総論 三豊市の標的型攻撃対策、全国の自治体に先駆けて「Cybereason」導入のワケ 三豊市の標的型攻撃対策、全国の自治体に先駆けて「Cybereason」導入のワケ 2017/03/28 メールに添付されたファイルを開くことでウイルスに感染する標的型攻撃の被害に遭った三豊市は、幸い個人情報流出といった実害はなかったものの、インターネットに接続する端末やサーバのセキュリティ対策を根本から見直す必要に迫られた。限られた人員で短期間にインターネット環境を復旧させるという困難な状況で、同市が選択したのはクラウド型侵入検知ソリューション「Cybereason」だ。他社のSOC※製品にはないメリットは何だったのか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 NTTデータ イントラマート中山社長に聞くデジタル変革「IoTで業務プロセスは一変」 2017/03/27 AIやIoTなど、最新テクノロジーを容易に活用できるようになった現在、先進的な企業はITを積極的に活用し、自らのビジネスを加速させつつある。特にIoTの領域では、センサーを活用してこれまで見えなかった情報を見えるようにしたり、新しいビジネスモデルを創出したりする企業も登場している。先進的な企業の事例、同社が目指すビジネスの方向性などについて、NTTデータ イントラマート 代表取締役社長 中山義人 氏に話を聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 製造・小売のデジタル変革事例に学ぶ、IoTを活用した現場主導のビジネスモデル創出方法 製造・小売のデジタル変革事例に学ぶ、IoTを活用した現場主導のビジネスモデル創出方法 2017/03/23 IoTは、いまやすべての企業が取り組むべきテーマとなった。しかし、具体的な成果に結びついた例はまだ少ない。特に多いのが、データを集めたものの、そこで行き詰まってしまうケースだ。なぜ行き詰まってしまうのか。そしてどうすれば解決できるのか。IoTを活用することで、コスト削減や業務効率化だけでなく、ビジネスに直接貢献して売上増を実現させるためのポイントを解説する。
記事 IT運用管理全般 野村総合研究所が指南、AWS導入で「運用が面倒になった」とならない方法 野村総合研究所が指南、AWS導入で「運用が面倒になった」とならない方法 2017/03/22 初期導入コストの低減、スモールスタート、スケーラビリティ……など、クラウドには数多くのメリットがある。中でもAWS（Amazon Web Services）はセキュリティや信頼性も向上し、オンプレミスの基幹系システムをクラウドに移行する企業も増えてきた。ただし、見落としがちなのがクラウド移行後のシステム運用だ。システムだけクラウド化し、運用が従来と変わらなければ、さまざまな問題が生じる可能性がある。野村総合研究所（以下、NRI）に、クラウド化後の運用の「落とし穴」とその解決策を聞いた。
記事 データ戦略 DWHの課題を解決、データドリブン経営を実現する「仮想データ統合」とは何か？ DWHの課題を解決、データドリブン経営を実現する「仮想データ統合」とは何か？ 2017/03/17 企業パフォーマンス向上のために「勘と経験と度胸」から「データドリブン経営」へのシフトが求められているのはご存じのとおり。しかし、サイロ化したシステムや非構造化データを含む膨大なデータを前にして、行き詰まりを感じる企業が多いのも事実だろう。従来のデータウェアハウス（DWH）のアプローチとは異なる、トライ＆エラーの考え方に沿ったスピーディかつフレキシブルなデータ活用基盤を整備し、企業パフォーマンスを高めていくために必要なポイントとは何なのか。
記事 IT戦略・IT投資・DX 東大 関谷 准教授xHPE対談：次世代ITで広がる企業の「格差」、SDx時代に何をすべきか 東大 関谷 准教授xHPE対談：次世代ITで広がる企業の「格差」、SDx時代に何をすべきか 2017/03/16 クラウドやソーシャル、ビッグデータなどを駆使し、イノベーションを創出する「デジタル変革」が加速している。一方で、これら新しいテクノロジーも、すべての課題が解決できる万能なものではない。そのため、企業のIT部門にはさまざまなテクノロジーを組み合わせてベストブリードを展開する「ITサービスブローカー」としての役割が求められている。次世代ネットワークプロトコルの研究開発や、クラウドコンピューティングとSDNの信頼性と耐障害性の向上に関する研究などに従事する東京大学情報基盤センター/WIDEプロジェクトの関谷勇司氏に、これからのエンタープライズITやIT部門に求められる役割とは何かについて聞いた。
記事 新規事業開発 クラウド時代に「オンプレ回帰」の流れも、なぜ今オンプレミス運用を見直すべきなのか クラウド時代に「オンプレ回帰」の流れも、なぜ今オンプレミス運用を見直すべきなのか 2017/03/16 新規サービス立ち上げ等のインフラとして、Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft Azure、Google Cloud Platformといったパブリッククラウド（クラウド）を積極活用する企業が増えてきた。しかし、全面的にクラウドに移行している企業はまだまだ少なく、オンプレミス・システムとのハイブリッドクラウドを選択しているため、IT部門は依然としてオンプレミスサーバーの管理に悩まされているのが現状だ。絶対に故障しないと言い切れるサーバーは残念ながら存在しないため、企業は常にサービス停止という最大の敵を戦わなければならない。故障等の障害によるサービス停止を防いで、スムーズなサーバー運用を行うために、企業のITインフラ管理に求められる解決策を解説しよう。
記事 クラウド 社内システムの「AWS化」がもたらすメリットとは？ 移行で注意すべきポイントはどこか 社内システムの「AWS化」がもたらすメリットとは？ 移行で注意すべきポイントはどこか 2017/03/15 アマゾンのクラウドサービス、AWS（Amazon Web Services）の波が、企業向けITの領域を一気に浸食してきている。新たなWebサービスを開始するような場合はもとより、重要な社内システムでさえもAWS上へ移行する企業も出てきており、本格的なクラウド時代が到来している。従来、クラウドはITリソースの増減の激しい分野に向いていて、トラフィックが一定の社内システムなどの領域には向かないとされてきたが、なぜ社内システムにもクラウドなのだろうか。そのメリットについて、改めて整理してみた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 東京大学 森川博之 教授が指南、IoT時代に製造業が「デジタル変革」を実現させるには 2017/03/15 デジタル変革の目的は単なるコスト削減ではなく、価値創造にある。「Internet of Things（IoT）」というキーワードが浸透したことで、多くの企業はアナログ資産をデジタル化して価値創造につなげていく必要性を強く認識し始めた。しかし、これを実現するためにはさまざまな課題がある。日本の製造業がデジタル変革を実現するために何をすべきか。東京大学 先端科学技術研究センター 教授 の森川博之 氏に話を伺った。
記事 デジタルマーケティング総論 NRI 鈴木氏が語る、データ活用による顧客接点は「ママ」と「執事」と「太鼓持ち」 NRI 鈴木氏が語る、データ活用による顧客接点は「ママ」と「執事」と「太鼓持ち」 2017/03/14 1月26日、NTTコミュニケーションズ協賛で「『顧客接点強化』の最前線！データ活用で実現する次世代型コンタクトセンター」セミナーが開催された。コンタクトセンターの現場で今起こっている問題や、NTTコミュニケーションズのソリューションを用いた改善事例が紹介された本セミナーの基調講演に登壇したのは、野村総合研究所の鈴木 良介氏だ。ビッグデータ活用の重要性が浸透した昨今、収集した膨大なデータを活用して成果を出す企業も増えている。しかし、自社でそれを実践して成果を出すことは、決して容易ではない。収集したデータを活用して、売上向上などの成果に結びつけるには何が必要なのか。さまざまな事例とデータ活用の独自のフレームワーク「DIVA」の理論を用いて、ポイントを解説した。
記事 デザイン経営・ブランド・PR サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 サービスを科学せよ！ WOWOWが契約締結率を1.5倍にしたコンタクトセンター改善法 2017/03/14 1月26日、NTTコミュニケーションズ協賛で「『顧客接点強化』の最前線！データ活用で実現する次世代型コンタクトセンター」セミナーが開催された。コンタクトセンターの現場で今起こっている問題や、NTTコミュニケーションズのソリューションを用いた改善事例が紹介された本セミナーの特別講演に登壇したのは、ワクコンサルティングの諏訪 良武氏だ。コンタクトセンターは今、「コスト」センターから企業に貴重なデータをもたらす「プロフィット」センターへ大きく変わろうとしている。では、これからのコンタクトセンターは具体的にどのような機能を持ち、サービスを提供すればよいのか。サービスを科学的に分析する「サービスサイエンス」の視点から、コンタクトセンターのサービスの本質に迫り、これからのコンタクトセンターが目指すべき方向を語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 今コンタクトセンターの現場で何が起きているのか？ 利用モデルから学ぶ改善方法 2017/03/10 「コンタクトセンターに電話がつながらない」──こうした課題1つを取っても、コンタクトセンターの目的や状況によって、取るべき対策は異なってくる。カスタマーエクスペリエンス（CX）向上には、自社の狙いを明確にして、コールの量と質をしっかりマネジメントすることが重要だ。加えて、クラウド化やオムニチャネル化への対応など、コンタクトセンターはいま変革の時期を迎えている。こうした新潮流の中、求められるコンタクトセンターシステム・サービスとは？
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 PC・ノートPC 東芝 dynabook のPCサポート見学ツアーに参加して実感したこと 東芝 dynabook のPCサポート見学ツアーに参加して実感したこと 2017/03/07 多くのビジネスユーザーに愛され、日本のノートPCの代名詞とも言われてきた 東芝の dynabook。現在 dynabook のサポート体制はどうなっているのか？ 2月24日、dynabook の開発、製造、販売、サポート&サービスを手がける東芝クライアントソリューションが、報道関係者向けにサポートセンターのプレスツアーを実施した。その模様をレポートしたい。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 立教大 佐々木教授に聞く、データ活用に求められる「人」「組織」「インフラ」 立教大 佐々木教授に聞く、データ活用に求められる「人」「組織」「インフラ」 2017/03/07 センサーやネットワーク技術がよりコモディティ化し、あらゆるモノから得られた膨大なデータを自社ビジネスの新たな価値創造に活用する動きが広がってきた。一方で、ビッグデータ活用にはインフラ面の基盤整備と、「それを支える『組織』『人』の整備を並行して進める必要がある」と語るのは、立教大学の佐々木 宏教授だ。産学連携の取り組みなどを通じ、全国でも珍しい「文系人材のデータサイエンティストの育成」に取り組む佐々木氏に、企業がどのようにしてデータ活用基盤、組織、人材を整備していけばよいかを聞いた。
記事 ガバナンス・内部統制・不正対策 消費者庁 大友氏が解説、「内部通報制度ガイドライン」大幅改正のポイントとは？ 消費者庁 大友氏が解説、「内部通報制度ガイドライン」大幅改正のポイントとは？ 2017/03/06 公益通報者保護法に基づき、多くの企業で「内部通報制度」を構築、運用していることだろう。しかし、昨今の企業不祥事を見ても「内部に通報しても十分に対応してくれない」「不利益を被る可能性がある」ことを理由に、外部に通報するケースは依然として多く、内部通報制度が形骸化しているのではとの懸念の声があるのも事実だ。こうした背景をもとに、11年ぶりに改正されたのが「公益通報者保護法に関する民間事業者向けガイドライン」だ。公益通報者保護法を管轄する消費者庁 消費者制度課 総括補佐の大友 伸幸 氏がガイドラインの要点について解説した。
記事 見える化・意思決定 意思決定が変わる！企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 意思決定が変わる！企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 2017/03/06 組織を運営するためになくてはならないものが「会議」である。とりわけ国内外に数多くの支社／支店を抱えている企業にとっては、リモートでの会議を実現するためのテレビ会議は必要不可欠と言えるだろう。しかし、多くの企業が導入・活用しているオンプレミスのテレビ会議システムには、企業のコミュニケーションを妨げかねない問題がある。そこで今回は、テレビ会議によくある「4つの課題」を浮き彫りにし、これらを解決することでワークスタイル変革やコスト削減を目指す方法を解説しよう。
記事 経営戦略 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 2017/03/06 全国各地のマネージャーが全員参加する店長会議や、グローバルで実施する経営会議を開催するためには、リモート会議は欠かせません。しかし、既存のテレビ会議システムを使う企業の中には、全ての支店に導入できず一部の社員が参加できなかったり、遠方から会議に参加するための業務負担や出張費が高くなったりといった課題を抱える企業も多いのです。とある企業の総務部も、まさにこうした課題を抱えていたのですが…。
