記事 AI・人工知能・機械学習 IBMのCDOが明かす「自社のAI活用事例」、“AIエンタープライズ”への道のりとは 2020/06/10 経営資源としてのデータの存在感は強まるばかりだ。企業における「チーフ・データ・オフィサー(CDO)」の役割の重要性が認識される一方、データの整備が難しい、データを使いこなすのが難しい、データ活用を促すチーム連携が難しいといった課題も明らかになってきた。そこで米IBMでグローバルCDOを務めるインダーパル・バンダーリ氏と、日本アイ・ビー・エム IBM クラウド事業本部 IBM Data and AI事業部 Products & Solutions統括部長の村角 忠政氏に、データを起点とした事業変革の事例やデータ・プラットフォーム活用術について話を聞いた。
記事 ビッグデータ 楽天×IBM、2人の最高データ責任者が語る「消耗しない組織変革」のススメ 2020/06/10 近年、企業経営における「データの重要性」がクローズアップされている。企業の中に眠るデータに光を当て、AIを駆使したビッグデータ解析を施すことでさまざまな知見を見いだし、ビジネス戦略にいち早く反映させていく。こうした「データ経営」を担う役職として、「チーフ・データ・オフィサー(CDO)」を設ける企業も出てきた。既に欧米の企業ではかなり一般的なCDOだが、国内企業ではまだまだ例が少ない。その数少ない1社である楽天で常務執行役員CDOを務める北川拓也氏と、米IBMでグローバルCDOを務めるインダーバル・バンダーリ氏に、CDOの役割や存在価値について話を聞いた。
記事 ビッグデータ 『統計学が最強の学問である』著者の西内啓氏が解説、 データドリブン経営成功の方策 2020/06/01 企業経営における「データ」の重要性は近年、広く知られることとなった。だが「データドリブン経営」、“言うは易し、行うは難し”である。データ、分析手法、意思決定者、現場……いずれかがボトルネックとなりデータを生かしきれていない企業も多い。ベストセラー『統計学が最強の学問である』著者でありデータ分析支援企業データビークルの代表取締役である西内 啓氏が、データドリブン経営を推進する上で重要なポイントを解説した。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIに「たらこ」がわかるのか?やまやが挑戦するより美味しい辛子明太子の製造とサプライチェーン変革 2020/05/12 「明太子のやまや」で知られるやまやコミュニケーションズは、看板商品である「辛子明太子」の製造で行っている異物検査やグレード判定に関して、一定のスキルを有した人材の確保が難しいことから、品質維持や安定供給を属人化させない対策を求めていた。高齢化や働き手不足により人員確保が年々難しくなる中、この課題をどう解消すればよいのか? 考え抜いた結果、画像認識AIに活路を見出だしたものの、多くのベンダーから「天然水産物の画像認識は難しい」と尻込みされてしまう。しかし、それでも諦めなかった同社が「10%近い認識精度向上」を達成し、今後、人件費の大幅削減から在庫量の削減、商品出荷のリードタイム短縮など、サプライチェーンを大きく変えるほどの効果を目指せる方法とは?
記事 ビッグデータ 【イベント速報】先が読めない今、企業を強くするのは「データ」だ 2020/04/24 「データを制する者がビジネスを制す」とも言える時代に突入した。気軽にデータを分析できるようになった反面、増え続ける大規模データをどう活用するか、最適解を探し出せない企業も多い。4月23日、「DXデジタル変革時代のデータ活用・分析セミナー」がオンラインで開催された。ここでは、その内容をまとめたグラフィックレコーディングを紹介する。コロナ禍で一寸先も読めない今だからこそ、自社の競争力を高めるデータ活用方法を模索してみてほしい。
記事 クラウド これから起こる危機とは?今後10年のシステム運用で「AIOps」がキーワードになる理由 2020/04/22 すでにクラウドは、企業システムの欠かせないインフラとなっている。複数のクラウドを使い分けるマルチクラウドも当たり前になりつつある。一方、オンプレミスのシステムもまだまだ活躍している。今後10年は、このハイブリッド/マルチクラウド環境が続くだろう。そこで課題となるのが「運用」だ。企業のIT部門は、この複雑化したシステムの運用に、本当に耐えられるのだろうか。IT部門の運用を取り巻く環境を整理し、新たな解決の方向性である「AIOps」を掘り下げていく。
記事 ビッグデータ 【事例多数】IoT時代に不可欠なエッジコンピューティング、どう実装すべきか 2020/04/08 第4次産業革命が進展し、IoTを活用した新しいサービスや産業が注目される中で、どうやってそれをビジネスに取り入れれば良いか悩んでいる企業も多いだろう。あるいは、すでにIoTを導入しても、うまく活用できていないという声も聞こえてくる。国内外で進むIoTの事例を交えながら、IoTの課題を解決する手法を紹介しよう。
記事 IoT・M2M ポルシェ、米ホンダらはどうしている? 成功事例から学ぶ「IoTデータ活用」 2020/03/13 近年、企業の業務は急速にデジタル化が進み、さまざまなデータが生み出されるようになった。今企業に問われているのは、そうしたデータに「いかにビジネス的な価値を与えるか」という点だ。とはいえ、しっかりと活用フェーズに進んでいる企業はまだ少なく、多くのデータは未開拓のまま眠っているはずだ。そこで、データを有効活用するための戦略と具体的な手法について、成功事例を紐解いて解説しよう。
記事 ビッグデータ もはや「限界」のファイルサーバ、増え続けるデータの管理とリスクにどう対処すべき? 2020/03/06 業務のデジタル化が加速する中で、企業内には多様なデータが蓄積・更新され、それに伴いファイルサーバ内のデータ量は増加の一途をたどっている。管理しなければならないデータが増え、IT担当の作業の負担とともに企業全体での情報を取り扱う際のリスクも高まっている。働き方改革が求められる中、従業員の労働生産性、業務効率を維持しながらファイルサーバをいかにうまく運用管理していくかは、IT担当のみならず、もはや組織全体で熟考すべき重要な問題である。
記事 ビッグデータ 我が社がデータを使いこなす組織になれたワケ:コインチェックの場合 2020/03/02 現代のビジネスにおけるデータの重要性は言うまでもないが、では実際に社員が十分にデータを分析してその結果を活用できている企業がどれほどあるだろうか。とりあえず収集できた分のデータだけで因果関係を予測してみたり、または「データ分析は、得意な人に任せておこう」と開き直っていたりするのではないだろうか。しかしそんな調子では、すでにデータを利活用している企業に差をつけられていく一方だ。「マーケター全員がデータ分析できる組織」を作ったというコインチェック社の岡田 尚悟氏が、誰もがデータを使いこなせる環境の整え方を明かす。
記事 製造業IT 30年、トヨタの変革に挑み続けた男が語る 巨大組織ゆえの苦難と4つの教訓 2020/03/02 「自動車業界が100年に一度の大変革時代を迎えている」と語った豊田章男 取締役社長の指揮の元、現在トヨタ自動車は「モビリティカンパニー」への道を進んでいる。そんなトヨタにおいて、1991年の入社以来、業務変革を志し続けてきたのが同社 コネクティッドカンパニー e-TOYOTA部 担当部長 佐々木 英彦氏だ。2020年1月、「DXデジタル変革時代のデータ活用・分析セミナー2020」に登壇した佐々木氏はその苦難と、現在の取り組みを語った。
記事 ビッグデータ 【成功事例】データドリブン経営を成功させる「体制づくり・社員教育」のキモ 2019/12/09 いかにデータを活かせるか、これが企業の競争力の源泉になっている。海外の企業では、Chief Data Officer (以下、CDO)を任命する動きが広がっているが、日本企業でも同様の動きが見られる。とはいえ、データ・ガバナンスへの取り組みや、ビッグデータ・プラットフォームの整備、社内の組織・体制づくりなどを、どうやって手を付けていけばよいか分からない企業も多いだろう。そもそも「データドリブン経営」とは何か?データドリブン経営に必要な「5つ」の要素や、注意点、2社の成功事例について話を聞いた。
記事 イノベーション 迫る「2025年の崖」、国内外事例でみるDXの成功法則 2019/12/09 昨今、「DX(デジタル・トランスフォーメーション)」が話題だが、DXには現在の事業領域を根柢から覆し、新しいことにチャレンジしていく意味合いも含まれる。しかし、日本企業のDXに関する多くの取り組みはPoC(概念検証)に留まっているほか、DXを阻害する「2025年の崖」問題も立ちはだかる。どうすればDXを成功に導くことができるのか。ここでは海外、国内の事例を交えながら、成功の法則を紹介したい。
記事 AI・人工知能・機械学習 DX最前線、「複数のAIを統合する企業」が増えている事情とは 2019/12/09 「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」の実現には、爆発的に増大するデータの活用が欠かせない。そこで活躍するのがAIだ。膨大なデータの処理や分析は人間にはもはや不可能だからだ。それに気づいた多くの企業は、すでにさまざまな領域でAIの活用を開始している。中でも先進的な企業は、導入された複数のAIの統合まで検討しているという。ここでは、本格化しつつあるAI活用について、さまざまな実例を紹介しよう。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 【事例取材】仮想化の弊害をどう克服した?「自治体クラウド」リプレースの決め手 2019/11/11 仮想化基盤へのサーバ統合が進むに伴い、しばしば直面するのが、ストレージI/Oがボトルネックとなる“性能問題”だ。ある大規模自治体では、2013年度から運用を開始した仮想化基盤で性能低下への懸念が生じた。同自治体はその解決策を検討・実施し、結果としては既存の業務システムのチューニングを行うことなく、飛躍的な性能向上を実現したという。その経緯から効果まで、同自治体のシステムを支える(株)NTTデータ東海に聞いた。
記事 見える化・意思決定 「データドリブン経営」の盲点、ExcelやBS/PLとのにらめっこはなぜ不十分? 2019/11/01 日々競争が激化する市場においては、自社の経営状態を正確に把握し、それに基づいた成長戦略を策定することが求められている。だがその際に、単に過去に蓄積されたデータを見ても、核心をついた施策にはつながらないかもしれない。なぜ“ExcelやBS/PLとのにらめっこ”では不十分なのか。その理由を解き明かしていく。
記事 ビッグデータ グローバル調査があぶり出した驚きの事実、「DXのカギを握るのは○○」の理由 2019/10/10 データの重要性は、かつてないほどに高まっている。新興のデジタル企業はもちろんだが、従来の方法で収益を生み出している企業でも、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、データを業績向上に役立てることは必須だ。しかし、IT環境が複雑化する中で、まず何から改革すべきかわからない企業も多いだろう。まず手をつけるべき「DXのカギ」を握るのは何だろうか。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O デジタル革新への処方箋、“情報銀行×AI”による消費行動の先読みが必要だ 2019/09/25 デジタル革新の原動力の1つとなっているのが、オフラインとオンラインのチャネル融合だ。これにより、両者で収集したパーソナルデータを統合的に分析することで、顧客の消費行動をよりきめ細やかに捕捉し、より良い顧客体験での新たな差別化につなげることが可能となった。では、その実現に向けた具体的な手法とは何か。TISのデジタルトランスフォーメーション企画部でエキスパートを務める鈴木翔一朗氏が、現時点での解の一端を披露するとともに、OrigamiでPRコミュニケーションディレクターを務める古見幸生氏が、デジタル化をけん引するスマホ決済の“今”を解説する。
記事 個人情報保護・マイナンバー対応 価値が高まるパーソナルデータ、情報銀行にまつわる2つの課題を克服する 2019/09/13 情報活用の重要性が高まる中、パーソナルデータの価値は急速に高まっている。ただし、その活用には課題がある。それが、法規制と分析手法の構築だ。日本では2018年に発表された「情報銀行に関する指針」で認められた範囲でしか情報を利活用できない。さらに、より大きな成果を上げるには、各企業が独自に分析手法を編み出す必要がある。ここでは、非常に難しいこの2つの課題をいかに克服すればよいのかを解説していこう。
記事 BI(DWH、OLAP、マイニング) ビズリーチはいかにして“成長痛”を解消し、「データ分析の民主化」を推し進めたか 2019/09/09 転職サイト「ビズリーチ」や「キャリトレ」などを運営するビズリーチは、約10年で従業員1300名を超える規模に急成長している。しかし、この急激な成長は、事業部門間のデータの分断を引き起こした。データがビジネスのドライバーである同社にとって、それは自らの成長を止めかねない重大な問題だ。そこで同社は、会社のすべてのデータを集約し、全社員がデータ分析する「データの民主化」を目指して、新たな取り組みを開始した。
記事 ビッグデータ 【事例】DXのために花王が実践した“具体的な”体制づくりと取り組み 2019/08/19 デジタル・トランスフォーメーション(DX)は、いまやどの企業でも関わる課題だ。しかし、DX実現に向けて、うまく動けていない企業も多い。花王グループもそうだった。しかし、同社はDXに向けて体制整備を行い、DXに動き出した。花王 代表取締役 専務執行役員 長谷部佳宏氏がこれまでDXで歩んだ道のりを具体的に解説する。
記事 バックアップ・レプリケーション 「クラウドなら安心」はウソ? 複雑化するデータ保護を救う“全部入り”のシンプルさ 2019/08/07 重要なデータをどう守り、どこに保管するかという問題は、企業を常に悩ませてきた。最近では業務システムをクラウドへ移行するケースも多い。しかし、クラウドに業務システムを移行したからといって、それらシステムの保護もクラウドベンダーに任せられると考えるのは間違いである。それらシステムがクラウドに保存するデータの保護は、自社の責任となるからだ。では、クラウドとオンプレミスが混在する時代のデータ保護環境を、企業はどう構築すれば良いのだろうか。
記事 ビッグデータ 製造・流通プロセスを劇的に変える方法、数々の成長企業が選んだ“勝ち筋”とは 2019/08/07 これまでの日本経済は、ものづくりを中心とする高い技術力を持った企業によって支えられてきた。しかし、デジタルテクノロジーの急激な進化、少子高齢化などの環境変化によりその国内企業に危機が訪れている。経産省と中小企業庁の「現状を放置すると、中小企業廃業の急増により、2025年頃までに累計で約650万人の雇用、約22兆円のGDPが失われる」という指摘は、この危機を端的に表している。岐路に立たされた国内企業の現状とその対策を整理する。
記事 ビッグデータ データもない、仕組みもない、人材もいない…そんな企業がDXする方法はあるのか 2019/08/05 デジタルトランスフォーメーション(DX)に国内でも多くの企業が取り組みに乗り出しているが、特にDXを下支えするためのデータ活用に苦労している。その原因はどこにあるのだろうか?日本企業が抱える課題を踏まえて、その解決策を探る。カギは、日本経営に古くから取り入れられてきた「カイゼン」だ。
記事 ビッグデータ 企業のイノベーションを妨げるITインフラ「4つの課題」 2019/08/02 人工知能(AI)の進化、5G実用化、データ量の爆発的な増加とデータサイエンスの機運の高まり……国内外問わず、IT環境およびそれに伴う企業活動には激しい変化が起こっている。この変化をビジネスにうまく転化できる企業はさらに成長し、乗り遅れた企業は駆逐される時代だ。そのため各社、イノベーションを探っているさなかだが、そこで足を引っ張りかねないのがITインフラである。本稿ではこれから企業のデータ活用を妨げる4つの課題を説明した上で、解決策を探っていく。
記事 量子コンピューター ビジネスを変える「量子コンピューターの勘所」を解説、今備えるべきことは何か 2019/07/31 現在、日本でも従来型のコンピューターとは構造や特性が異なる「量子コンピューター」の開発が進んでいる。量子コンピューターと聞くとあまり馴染みがないように感じるかもしれないが、近い将来一般的なビジネスパーソンの仕事にも関係し、大きな成果を上げる可能性を持つ領域なのだ。今後、ビジネスパーソンは量子コンピューターについてどのようなことに備えればいいのだろうか。
記事 AI・人工知能・機械学習 【失敗例に学べ!】人工知能エキスパートが説く、AI活用「第2章」の歩き方 2019/07/26 AI(人工知能)のビジネス適用が本格化している。PoC(実証実験)段階を経て、「業務効率化」「新規ビジネスの創造」に取り組む企業も増えており、AI活用の「第2章」が始まっている。しかし一方で、より深い実務適用には二の足を踏むケースも散見され、コストが合わず失敗したというプロジェクトも聞こえてくる。こうした失敗はなぜ起きるのか。AI活用の「第2章」のために組織はどうあるべきなのか。日本アイ・ビー・エムでIBM Data and AI テクニカルセールス部長を務める田中 孝氏に話を聞いた。
記事 ビッグデータ データレイクの“沼化”を防いでAI活用を実現する「最強の」データ整理術 2019/07/25 いまやデジタル・トランスフォーメーション(DX)による変革を目指す企業にとって、AI×データの全社的な活用は避けられない。しかし、学習モデルや分析用のデータがすぐに見つからない、探せてもそのままでは使えない、といった課題のせいでプロジェクトを推進できないことも多い。そんな企業のために、いま本当に求められるデータプラットフォームの要件と解決のアプローチ、さらに具体的なソリューションとは何かを解説しよう。
記事 イノベーション 迫る「2025年の崖」、国内外事例でみるDXの成功法則 2019/07/03 昨今、「DX(デジタル・トランスフォーメーション)」が話題だが、DXには現在の事業領域を根柢から覆し、新しいことにチャレンジしていく意味合いも含まれる。しかし、日本企業のDXに関する多くの取り組みはPoC(概念検証)に留まっているほか、DXを阻害する「2025年の崖」問題も立ちはだかる。どうすればDXを成功に導くことができるのか。ここでは海外、国内の事例を交えながら、成功の法則を紹介したい。
記事 AI・人工知能・機械学習 相続の問題は、AI融合の「ハイブリッドFinTech」で乗り切るべき理由 2019/06/13 高齢化が進む中、日本社会が直面する課題は数多い。中でも今後、深刻さを増すとみられるのが「相続」の問題だ。日本で毎年相続される財産は総額で50兆円とされる。しかも、そのうち分割が難しい不動産と自社株の占める割合は3分の2にも上ることが、円滑な相続の阻む“壁”となっている。「相続」をどうすれば円滑化できるのか。状況を打開するためにキャピタル・アセット・プランニングが取り組んだ切り札が「遺伝的アルゴリズム」によるAIを活用した独自シミュレーションシステムだった。