記事 リーダーシップ バック・トゥ・ザ・フューチャーで思考鍛錬？ 一橋大 楠木教授に聞いた「経営の神髄」 2023/09/04 「未来」的な先進事業やサービスを実現している国や地域に注目し、それを日本へ持ってくる「タイムマシン経営」という発想がある。それに対して、その逆を行く「逆・タイムマシン経営論」を提唱するのが、一橋ビジネススクール 特任教授の楠木 建氏だ。情報が乱立する今の時代こそ、一度過去に立ち戻り、情報の本質を見極めるスキルが必要という。楠木氏に、「バック・トゥ・ザ・フューチャー」による古くて新しい知的鍛錬の方法について聞いた。
記事 中堅中小企業 日本を「DX後進国」にする根本原因、経産省IT戦略担当が説く「巻き返し」の一歩 2023/09/01 DX推進の機運が世界で高まる中、他の先進国と比較すると日本は大きく後れをとっている。「世界デジタル競争力ランキング2022」でも日本は63カ国中29位と低迷。特に「人材／デジタル・技術スキル」は62位と低い。企業の現場でもデジタル人材の不足は深刻化している。経済産業省 大臣官房審議官 商務情報政策局でIT戦略担当（当時）を務める藤田清太郎氏は、DXの推進と人材の育成を両輪で進める必要があると説く。日本が国際競争力を高めながら成長するためのポイントは何か。
記事 中堅中小企業 「分析・計画」に時間・お金をかけすぎ？ 好業績を生む経営者の“ある素質”とは 2023/08/31 「分析・計画」に時間・お金をかけすぎ？ 好業績を生む経営者の“ある素質”とは 日本企業のDXは少しずつ取り組みが進んできている。しかし、その推進の原動力となるDX人材育成も「一過性のプロジェクト型ではなく、半永久的に続くループ型の取り組みにしていく必要がある」と説くのが、ITコーディネータ協会（ITCA） 会長の野村真実氏だ。企業のDX推進に向けた支援活動を行うITコーディネータ協会の活動を踏まえ、現場を変える現実的な改革のポイントを解説する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 東工大・比嘉氏が警告、AI・ロボット時代までに養うべき「人材マネジメント能力」とは 2023/07/05 「テレワークの浸透、高度人材の海外流出、AI・ロボットへの業務代替──これら3つの大変革が段階的に訪れる」と語るのは、東京工業大学 名誉教授の比嘉 邦彦氏だ。企業がこの3つの大変革を乗り越えて、今後も成長していくためには「マネジメント能力」が重要な鍵を握るという。本稿では、現在と未来に起きる時代の変化とともに、どのようなマネジメント能力が求められるのかについて、比嘉氏に語ってもらった。
記事 人事システム・人材管理 「日本人＝勤勉」は大ウソ？ 組織心理の専門家が解説、会社員が抱える心の大問題 2023/06/29 近年、労働生産性の低迷や幸福度の低さが指摘される日本で、仕事に対するポジティブな心理的状況を表す「ワークエンゲージメント」という言葉が注目されはじめている。そうした中で、社員の仕事へのモチベーションを高める方法として、社員の「承認欲求」を満たすことが効果的ということが明らかになってきているという。それでは、具体的に企業はどのように社員のワークエンゲージメントを高めれば良いのだろうか。組織論の第一人者として知られる同志社大学政策学部教授の太田肇氏に、ワークエンゲージメントを高める承認の方法と注意点について話を聞いた。
記事 組織改革 ロート製薬CHROが語る「人財」活用、社員“全員参画”経営の秘訣とは 2023/01/23 VUCA（ブーカ）と言われるように、将来予測が困難な時代が到来した。そうした時代を生き抜き、組織・個人が成長し続けるためには、人財マネジメント、人財戦略が重要である。創業120年以上の歴史を持ちながら、持続的に発展を遂げてきたロート製薬は、どのような人事戦略を立案・実行しているのだろうか。同社の取締役CHRO（Chief Human Resource Officer：最高人事責任者）を務める髙倉 千春氏に、同社が推進する施策や「人財」活用を担う人事部門に必要な資質について、話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 企業が今すべき「EX（従業員体験）施策」とは？ 歴史からひもとく“成功のコツ” 2023/01/23 近年、働き手の満足度やエンゲージメント（帰属意識や働きがい）を高める概念として、EX（Employee Experience：従業員体験）が注目を集めている。その背景には、働き方の多様化・人手不足・人材の流動化など、社会的な変化がある。リーダー像の変遷など、人事に関する長期的なトレンドを交えながら、現在のEXに求められる要素について、神戸大学大学院経営学研究科准教授の服部泰宏氏に解説してもらった。
記事 コンプライアンス 法務改革のプロが語る、法務DXの成否を分ける「業務の3階層」と「ポイント2点」 2022/07/07 企業成長において法務の重要性が年々増している。業務の範囲が広がり、ビジネスにより踏み込んだ役割が求められている。しかし、デジタル投資などは後回しにされがちで、業務過多が常態化し、過去の事例・対応策といったノウハウをいかに蓄積するかが課題となっている。こうした課題に対して、法律とテクノロジーを組み合わせたリーガルテックをいかに活用すべきなのか。船井総合研究所 価値向上本部 アカウントパートナー室 シニアコンサルタントの鈴木圭介氏に、法務のデジタルシフトをかなえる方法と、戦略の描き方について語ってもらった。
記事 業務効率化 組織変革のプロが警鐘「DX連呼では思考停止」、日本企業の新「勝ちパターン」はこう作る 2022/04/18 これまで日本企業を支えてきたトップダウン統制型の組織が、現代では変革の足かせになる。新たな「勝ちパターン」を生み出す組織へとシフトするには、どこから着手すべきなのか。30冊を超える組織変革の著書を持ち、「組織変革Lab」を主宰する沢渡 あまね氏が、バックオフィス改革、ワークフロー改革の視点から組織改革の処方箋を明らかにする。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 斬新なANAの「社内DX」3つの成功事例、なぜ「内製開発」が重要なのか？ 2021/11/30 多くの企業がDXを通じた改革を模索する中、成果を上げているのがANAホールディングス（以下、ANA）である。2019年に経済産業省と東京証券取引所から「攻めのIT経営銘柄」に選定されたほか、デジタル時代を先導する企業を表彰する「DXグランプリ」も受賞している。これらの受賞には、顧客や客室乗務員の「困った」「こうなら良いのに…」といった意見をデジタルで解決する文化が関係しているという。ここでは、そうした単なるテクノロジー導入だけではないANAのDXの取り組みを紹介する。
記事 リーダーシップ 味の素・福士氏が語る「DX成功の絶対条件」、CDOがコミットすべき最重要課題とは？ 2021/09/30 DXを推進するにあたり越えなければならない、いくつかの壁が存在する。DX推進には社内・社外の抵抗勢力との衝突が避けられず、結果的に組織全体の再編が迫られるケースも少なくない。こうしたDXの難しさを乗り越える上で、「CDO（Chief Digital Officer）のリーダーシップによる組織変革が重要だ」と強調するのが、味の素 取締役 代表執行役副社長 CDOを務める福士博司氏だ。福士氏はこれまで化学・バイオ関連のアミノサイエンス事業を中心に、数々の組織変革・事業開発プロジェクトを成功に導いてきた経歴を持つ。今回、福士氏に組織論の観点から、DXのキーポイントを聞いた。
記事 リーダーシップ なぜテルモは2度もシステム刷新を“失敗”したのに「DX推進企業」になれたのか 2021/09/01 老朽化したシステムの刷新に早急に取り組まなければ、多くの日本企業が窮地に追い込まれる──経済産業省の「DXレポート」が発する警告だ。ただ、DXは難題であり、多くの企業が頭を抱えている。そんな中、2度の物流管理システム刷新プロジェクト失敗を経て、短期間でDX推進企業へと進化したのがテルモだ。同社の失敗とそこからの逆転に、DXレポートにある「2025年の崖」を乗り越えてDXを成し遂げるヒントがある。
記事 リーダーシップ 従業員の75.3％が「フラットな組織」希望、澤円氏が考える実現の条件とは？ 2021/08/20 「従来型の企業風土は終身雇用を前提とした意識の上に成り立っていました」と述べるのは、圓窓 代表取締役の澤 円（さわ まどか）氏だ。同氏は元・日本マイクロソフト 業務執行役員で、企業に属しながら個人でも活動を行う「複業」のロールモデルとなるべく活動している。澤氏が考える新しい働き方と、それを実現する組織の条件とは。
記事 開発総論 クレディセゾンに学ぶDXのための組織作り、融合するウォーターフォールとアジャイル 2021/07/09 デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む事業会社で、デジタル人材の採用・育成や組織づくりが課題となる。従来の基幹システムを維持しながら、業務改善や新規事業に向けたシステム導入を、迅速に推進する必要があるのである。「セゾンカード」でおなじみの金融事業会社、クレディセゾンでは、自社のDXを実現すべく2019年からソフトウェア内製化やデジタル人材の育成を進めている。その中心人物である同社の専務執行役員 CTO兼CIO 小野 和俊氏に、DXを成功に導く組織作りと人材戦略を聞いた。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 Web会議ツールの“次”に必要なものは？アナリストが解説する企業ITのこれから 2020/10/09 Withコロナ時代、リモートワークへの対応はもはやBCP（事業継続計画）の観点から必須のものとなった。そこでビジネスを円滑に進めるために重要なのが、「情報共有の仕組み」を検討・再構築することである。ITサービスに特化した調査・コンサルティング企業アイ・ティ・アールのアナリスト舘野 真人 氏に、現状のIT投資の動向、新たに求められる情報共有の仕組み、さらに具体的なサービス選定のコツを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 2020/08/03 300を超える企業・自治体等の働き方改革を支援し、『職場の問題地図』『仕事ごっこ』などを著した沢渡あまね氏。同氏はアフターコロナの日本の職場を見て、「統制型の組織からオープン型の組織へと変わる“過渡期”の苦しみにある」と語る。単に働き方を変えるだけではなく、組織・事業を大きく成長させるため、いま日本企業は次の一歩を踏み出そうとしているのだ。だが、そこで足を引っ張る1つの要因が総務、人事、経理などのバックオフィス部門だ。次世代のバックオフィス、「バックオフィス2.0」をどう実現するのか聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 “2025年の崖”で深刻化するIT人材不足、「プロジェクトマネジメント人材育成」の極意とは 2019/10/07 もし2025年までに、デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）を達成できなければ、毎年12兆円の経済損失が発生するという衝撃的な試算が経済産業省から発表された。ユーザー企業は老朽化したレガシーシステムを刷新し、DXを強力に推進していく必要があるだろう。しかし、ITを支える人材は圧倒的に不足している。そのような状況で、現場の旗振り役としてのプロジェクトマネージャー（PM）をどのように育成していけば良いのだろうか。
記事 リーダーシップ SOMPOに聞く、エッジAIセンターはなぜクラウドではなくオンプレで構築したのか 2019/06/13 フィンテックをはじめ、金融業界のデジタル変革の取り組みに注目が集まっている。保険業界で積極的にデジタル化の取り組みを進めているのがSOMPOホールディングスだ。2016年度の中期経営計画からデジタル戦略を明確に打ち出し、2017年4月には東京と米シリコンバレーに「SOMPO Digital Lab」を立ち上げた。同社のデジタル戦略とそれを支えるIT基盤について、データ戦略統括 / チーフ・データサイエンティストの中林紀彦氏に聞いた。
記事 新規事業 社内起業家が“縦横無尽に”活躍できる会社の探し方 2019/02/28 最近、起業することも珍しくなくなった。アイデアを実現するためにコンテストに応募し、投資家から資金を得て起業するケースも多い。しかし、いくら良いアイデアでも、起業のハードルが高いことは変わりない。では起業への情熱があるビジネスパーソンは、このハードルをどう超えればよいのか。その現実解の1つが「社内起業」だ。ここでは、中学生でソフトウェアの受託開発の個人事業を開始し、高校在学中の2006年にSYGを設立し、メディア事業やメーカー企業など全21社を擁するグループへと成長させ、ユニークな社内起業制度を整備したSYG 代表取締役 山本泰大 氏に、社内起業のメリット/デメリット、成功のポイントについて聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 勝間和代が「保険をかけすぎ」とバッサリ、日本企業の働き方が変わらない理由 2018/11/07 2018年6月29日、「働き方改革関連法案」が可決・成立した。それにともなって、企業は2019年4月1日に施行される各法案に向けた対応が求められる。しかし、より重要なことは、従業員一人ひとりが人間らしい働き方と生活を取り戻し、同時に生産性も向上させることだ。経済評論家で、現在は中央大学ビジネススクール客員教授をつとめる勝間和代 氏に、「働き方改革」の現状と課題、取り組む企業と個人へのアドバイスを聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 DMM.comのCIOが実践、600人以上のエンジニアが「自分で育つ」環境の作り方 2018/10/10 企業にとって、ITエンジニアのスキル育成は大きな課題だ。新卒向けの教育プログラムを用意している企業は多いものの、エンジニアのキャリアパスに沿った継続的な育成プログラムを体系立てている企業は少ない。DMM.com 執行役員 CIO（最高情報責任者）の城倉和孝氏は「エンジニアの育成は『経験』と『自主性』を尊重すること。会社はエンジニアが“自分で育つ”環境を用意すればよい」と力説する。同社はどのようにエンジニア育成に取り組んでいるのか。7年間CTOとしてエンジニア育成に取り組んだ同氏に話を聞いた。
記事 人材育成・人材獲得 ソフトバンクホークス達川光男氏が力説、圧倒的なデータを現場でどう生かせばいいのか 2018/09/20 「データ野球」を掲げて突き進む福岡ソフトバンクホークス。そのヘッドコーチを2017年から務めるのが、80年代、黄金時代の広島カープでマスクを被った達川光男氏だ。「投手王国」と評された広島投手陣をデータと策略でリードした達川氏は今、ホークスの選手たちにどのような助言を与えているのか。落合選手やバース選手と対峙した現役時代のエピソードから「フライボール革命」「リクエスト制度」など最新の野球トレンドに至るまで、余すことなく“達川節”をお届けする。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 人材育成・人材獲得 一橋大学 楠木教授×サイボウズ対談：イノベーションは「好き嫌い」から生まれる 2016/06/13 いまや、新聞や雑誌、Webメディアで「イノベーション」という言葉を聞かない日はない。企業戦略においても、イノベーションは不可欠な概念だ。イノベーションは「好き嫌い」から生まれると語る一橋大学大学院国際企業戦略研究科 楠木 建氏と、ユニークな人事制度で知られるサイボウズ 社長室 フェロー 野水 克也氏が、イノベーションの考え方や企業の多様性への取り組み、組織とイノベーションの関係性について議論を交わした。
記事 IT市場調査 PwC 第19回世界CEO意識調査から読み解く、企業が推進すべき3つのキーワード 2016/03/23 グローバル企業のCEOは、海図のない航海をしているようなものだ。こうした中で重要なのが、テクノロジーの進歩、人口構造変化、急速な都市化など、世の中の既成の概念を覆すほどの大きな力を持った地政学や経済のマクロな動き、いわゆる「メガトレンド」を理解し、対応することである。世界のCEOは今、何を考え経営の舵取りをしているのか。PwC Japan 日本代表 鈴木 洋之氏が、世界のCEOを対象に行った「世界CEO意識調査」の結果を読み解いた。
記事 人材育成・人材獲得 Googleが採用、ミスマッチを防ぐ「構造化面接法」実践における3つの重要ポイント 2015/08/21 採用活動において「面接官による評価のバラつき」という課題がある。面接の評価は個人の主観が入ることがあり、面接官によって評価・判断が分かれるケースが起こりやすい。この評価のズレによって、優秀な人材を逃すだけでなく、期待に反した人材を採用してしまう問題を引き起こしかねないのだ。今回は、この評価のズレを減らす面接手法としてGoogleが採用している「構造化面接法」を、同社事例を交えながら紹介しよう。
