やっぱり「原則出社」に戻すべき？リモートワークのマイナス面を克服するには

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緊急事態宣言の発令によってリモートワークを導入する企業が増えたが、コミュニケーションの課題やシステムの利便性を理由に、原則出社に戻る動きも見られる。長期的なリモートワークを続ける中でさまざまな課題が浮かび上がり、「継続か、オフィス回帰か」で悩む企業も少なくない。リモートワークの継続に必要な考え方とクリアすべき課題とは何か。

リモートでもオフィスでも同じ働き方をするために必要な考え方とは

（Photo/Getty Images）

全社的なリモートワークは「継続」「オフィス出社回帰」のどちらがいいのか？

　リモートワークの普及は、多くの人々の働き方に大きな変化をもたらした。出社する必要が無くなることは、通勤ストレスの緩和やプライベートの充実などにつながるメリットがある。

　しかし、長期的にリモートワークが続くにつれて、負の側面も浮かび上がってきた。プライベートとの切り替えの難しさや残業時間の増加などだ。また、コミュニケーションにおける課題も見過ごせない。Web会議やチャットは利便性をもたらす一方、業務によってはリアルな対話が求められるシーンも存在する。

　こうした課題が浮き彫りになり、新型コロナウイルス感染症が収束していない状況で、オフィスへの出勤に切り替えた企業も少なくない。あるアンケート調査では「ワクチン接種率が上がれば、原則出社に戻そう」と考えている企業が3割にも達している。

　だが一方で、「通勤費」「オフィスコスト」「出張費」「紙・印刷コスト」など、リモートワークの積極推進で大幅なコスト削減を実現した企業も多い。また、リモートワークを完全に廃止することは人材確保の観点からデメリットをもたらしかねない。就職先の条件に「リモートワーク可」を挙げる若者や優秀なパラレルワーカーも多く存在する。リモートワークはすでに、従業員のためだけの施策ではない。事業継続、ひいては企業成長のために必要不可欠な制度であり投資なのだ。

　ここからは、リモートワークを効果的に実践したい、現在の環境や制度を見直したいという企業への参考として、リモートワークを早期から実践してきた企業の取り組みとツールの活用例を紹介していく。

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