阪大教授が語る「ジェネレーティブAIとDX」、自動生成ツールを「使い倒す」方法

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「まったく新しいアウトプットは生成できない」というAIのイメージを覆す「ジェネレーティブAI」が次々と誕生している。その多くは実用化も進んでおり、営業日報から油絵までさまざまなコンテンツを自動で生成可能だ。大阪大学の教授や順天堂大学の客員教授、コトバデザインの会長などを兼任する栄藤稔氏は、今後企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）をより推進するためには、AIとデジタルの定義について理解することが重要だと説く。

世界の75％が“2023年の勝者”として認めた最先端AI

　米国メディアのCB InsightsはTwitter上で「2023年の勝者と敗者」というテーマでアンケートを実施した。

　その結果、Generative AI（ジェネレーティブAI）、Enterprise SaaS、YouTubeが「勝者」として多くの投票者から支持を得ることとなった。「敗者」に選ばれたものはメタバース、中国のベンチャーキャピタル、コインベース。投票者全体の75%が勝者の1つとして挙げた「ジェネレーティブAI（生成AI）」の技術は急速に発展している。

　大阪大学で教授を務める栄藤稔氏は、LINEが取り組んでいる技術開発においても、技術アドバイザリーとして計画立案に参画している。2020年に議論された「今後5年間でどのような技術開発をすべきか」というプランとして、すでにジェネレーティブAIを掲げていた。

　2016年までのAIは「予測」と「認識」を主な機能としていた。必然的に、ユーザーもAIのことを、数値化されたデータに基づいて予測したり人・文字・景色を区別、認識したりする技術だと認識してきた。

　ところが、2016年から2017年にかけてジェネレーティブAIが登場。人類が使っている全ての言語を使って記録した文章や、観測されている全ての動画像・信号からAIのモデルを作成し、まったく新しいアウトプットを生成可能となった。従来では実現できなかった機能を使えるため、DXを加速させるものとしても注目を集めている。

　進化するAIは社会にどのような影響をもたらすのか。「ジェネレーティブAIとDXの関係」や、最新事例について栄藤稔氏に聞いた。

この記事の続き＞＞

・2年前には存在しなかったジェネレーティブAI

・LINEが「営業日報作成AI」を開発できたワケ

・ジェネレーティブ AIによって検索サービスが不要になる

・ジェネレーティブ AIをDXに生かすには