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ITRの調査でわかった新潮流、最新版「データドリブン」な経営基盤の作り方

IT調査・コンサルティングを行うアイ・ティ・アール（以下、ITR）では、大企業の50％が2025年度までに「財務情報」「非財務情報」「予算／収益情報」を一元的に管理できる「三位一体」のシステム構築に取り組むと予測している。一方で、サステナビリティなど新たな要件やビジネスのデジタル化で拡張すべき機能も多くなっている。ITRのプリンシパル・アナリスト浅利浩一氏は、社会・産業のデジタル化が急速に進展する中、サイバーとフィジカルを横断するデータドリブンな経営基盤の確立が急務であると説き、その背景を説明した。

IT投資動向から分かる、デジタル変革の新たなパラダイム

　ITRでは2001年度からIT投資動向調査を実施している。最新の2023年度版では、2172件の回答サンプルから分析を行った。

　浅利氏がまず紹介したのが「IT投資インデックス」で、これはIT投資を増やすか減らすかという方向性を5段階に分け、指数化したもの。リーマンショックや新型コロナウイルスなどの特定の期間を除けば、IT投資は一貫して伸びる傾向にある。

IT投資は2021年度から上昇傾向にある

　業種別の投資インデックスを見ると、金融・保険や情報通信が高い。製造業でも同程度の伸びが見られ、特にIT予算に占めるDX関連予算の割合が高い傾向にある。

　浅利氏はさらに詳細な調査結果を明かし、「財務情報」「非財務情報」「予算／収益情報」を一元的に管理できる「三位一体」の経営情報基盤の確立に向けて提言を行った。

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・実は高まっている「SaaSの自由度」、カスタマイズや拡張が可能に

・大量生産の終焉、台頭する「マスカスタマイゼーション」に対応できるシステムを

・サイバー・フィジカル空間をつないだ処理の効率化を実現し、人の意思決定を強化

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