ホンダが始めた“クルマのアップデート文化”とは？業界が震えるSDV戦略の正体

二輪事業からスタートし、これまで四輪・パワープロダクツや航空機など、多様なモビリティを創造してきた本田技研工業（以下、Honda）。変化の激しいモビリティ業界において、Hondaは「SDV（Software Defined Vehicle）」、つまり車両の機能・性能がソフトウェアによって定義・更新される次世代の自動車の実現を目指している。HondaのSDV事業開発統括部デジタルプラットフォーム開発部で部長を務める野川忠文氏に、SDVの開発を支えるHondaのデータ基盤や直面した課題、今後の展望について話を聞いた。

100年に1度の変革期を迎えているモビリティ業界、Hondaの覚悟

　近年のモビリティ業界では、コネクテッド（Connected）、自動運転（Autonomous）、シェアリング（Shared）、電動化（Electric）といった「CASE」と呼ばれる領域で技術革新が急速に進んでいる。

　産業構造が大きく変化する中で「自動車はこのようにつくれば成功する」といった従来のルールや成功パターンは通用しなくなっている。Hondaはこの状況を、競合他社と同じスタートラインに立てる“千載一遇のチャンス”だと捉えているという。

「私たちは現在を“第二の創業期”と定義しています。創業期から受け継がれる理念や想いなどの原点に立ち返りつつも、過去の成功体験やしがらみにとらわれない“ゼロからのスタート”を実現したいと考えています」（野川氏）

　近年、モビリティ業界では「ソフトウェア・デファインド（Software Defined）」という考え方が浸透している。Hondaもこの方向へと大きく舵を切り、SDVの開発体制を確立しようとしている。野川氏は、今後のクルマはソフトウェアの進化に伴い、ユーザーの嗜好や利用状況に合わせてパーソナライズ化が進むと予測している。

　では、SDVの実現に向けて、Hondaでは実際にどのような取り組みを進めているのか。次ページからSDV開発を支えるHondaのデータ基盤について詳しく解説する。

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