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  • 2018/06/06 掲載

AIやIoTなどの「技術者がいない」 エンジニア不足の日本企業が生き残るには

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第4次産業革命が叫ばれ、これまでよりもさらにテクノロジーの重要性は増していき、企業の競争力の源泉となることは間違いない。だが、そのテクノロジーの担い手はどこにいるのだろう? 日本では深刻なエンジニア不足が起こっており、その数は2020年に約40万人に達するといわれる(経済産業省調べ)。数少ないエンジニアを獲得できなかった企業はどうすればよいのだろうか。

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2020年、国内のエンジニアは約40万人不足するといわれる
(©REDPIXEL - Fotolia)

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FPTジャパン 副社長 兼
FPTソフトウェア ソリューションサービス事業本部(FSS) 本部長
ド・ヴァン・カック氏
「現在の日本企業ではITエンジニアが不足していますが、中でも大きく3種類の人材不足が深刻です」

 そう語ったのは、FPTジャパン 副社長 兼 FPTソフトウェア ソリューションサービス事業本部(FSS)本部長 ド・ヴァン・カック氏だ。これまで15年にわたって日本企業からのアウトソーシングを手がけ、日本企業の課題を国内外から見つめてきた同氏は、特に不足している人材を主に次のように3つに分類する。

 第一に、Java や.NETといった主要プラットフォームで用いられる言語がわかる人材。第二に、AIやIoTやブロックチェーン、RPAなど最先端テクノロジーに対応できる人材。そして、第三に、基幹業務システムの運用・保守ができる人材だ。

 深刻なエンジニア不足の中でも、Javaなどを扱える人材はそもそも求められる数が違う。また、AIやIoTやブロックチェーン、RPAなど最先端テクノロジーに精通している人材はそもそもまだ絶対数が少ない。さらに、自社の基幹業務に残された、古いメインフレームやCOBOLで開発されたような、システムの保守・運用も高齢化の問題に直面している。

 このように国内エンジニアの課題が山積みとなっているのが日本の現状だ。
この記事の続き >>
・主要プラットフォームやレガシーシステムに対応できる人材はどこにいるのか
・国の教育をリードし、柔軟に開発対応するグローバル開発企業
・ブロックチェーンや自動運転にも注力、日本のブレイクスルーをともに担うパートナーになるか

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