動画 業務効率化 DX＆イノベーションの出発点 バックオフィス・ワークフロー改革 DX＆イノベーションの出発点 バックオフィス・ワークフロー改革 2022/04/18 DXおよびイノベーションを興せる組織になるために、経営層・管理部門および管理職はどこから何をすべきか？この講演では、全社の共通機能であるバックオフィスおよびワークフローを軸に、組織変革の着眼点と処方箋をお話しします。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス+IT）主催、2022年2月10日「ワークフロー/経費精算2022」より
記事 業務効率化 組織変革のプロが警鐘「DX連呼では思考停止」、日本企業の新「勝ちパターン」はこう作る 組織変革のプロが警鐘「DX連呼では思考停止」、日本企業の新「勝ちパターン」はこう作る 2022/04/18 これまで日本企業を支えてきたトップダウン統制型の組織が、現代では変革の足かせになる。新たな「勝ちパターン」を生み出す組織へとシフトするには、どこから着手すべきなのか。30冊を超える組織変革の著書を持ち、「組織変革Lab」を主宰する沢渡 あまね氏が、バックオフィス改革、ワークフロー改革の視点から組織改革の処方箋を明らかにする。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX ミツトヨ事例：世界有数の精密測定機器総合メーカーが「手探りで進めた」PIM（商品情報管理）システム導入 ミツトヨ事例：世界有数の精密測定機器総合メーカーが「手探りで進めた」PIM（商品情報管理）システム導入 2022/04/13 世界有数の精密測定機器の総合メーカーであるミツトヨ。その商品点数は業界でもトップクラスの5500種類以上に及ぶ。だが、これら商品情報のほとんどがITシステムで管理されておらず、営業活動も紙のカタログによって行われている状況だった。海外の競合メーカーとの競争が激しく、海外拠点や販売代理店から商品情報をデータで提供してほしいとの要望も高まり、同社はPIM（商品情報管理）システムの導入を検討し始めた。本書は、同社がPIM導入をどのように進め、新商品を市場にオファーするスピードを飛躍的に高めたか、経緯を紹介する。
ホワイトペーパー IT戦略・IT投資・DX DXは「PIM（商品情報管理）」から始めるべきワケ、次世代型がもたらす革新とは DXは「PIM（商品情報管理）」から始めるべきワケ、次世代型がもたらす革新とは 2022/04/13 デジタルトランスフォーメーション（DX）について、どこからどう始めるべきかわからないという企業も多い。多くの企業で商取引はデータに基づいてやり取りされているため、まずはこのデータの管理に取り組むべきだ。そのためには「商品情報管理（PIM）」ソリューションを導入することで、データを適切に管理、制御する体制を整えて、業務効率化、コラボレーションや情報共有の促進、顧客体験の向上などに取り組むことが重要になる。本書は、PIMの主要な機能やメリット、次世代PIMの詳細、導入時のポイントなどについて解説、すでに導入している企業にとっても示唆に富んだ内容になっている。
ホワイトペーパー インボイス・電子帳票 改正電帳法のよくある質問に「弁護士」が回答、今すぐ取り組むべきこととは？ 改正電帳法のよくある質問に「弁護士」が回答、今すぐ取り組むべきこととは？ 2022/04/11 2022年1月に改正電子帳簿保存法が施行されたことで、請求書業務は大きく変化している。紙の請求書における電子保存の要件が緩和されたことで、電子保存のハードルは大きく下がり、企業が請求書業務においてメリットを享受する機会は増えたといえる。その一方で、電子請求書を紙に出力して保存することは認められなくなり、企業の適切な対応が求められるようになった。そこで本書では、国税庁が公表した「電子帳簿保存法一問一答」を基に、法改正のポイントと企業に求められる対応について、弁護士が法的観点から解説する。
記事 流通・小売業界 小売業の優れたデータ活用、「世界のウォルマート」と「埼玉発ベルク」の意外な共通点 小売業の優れたデータ活用、「世界のウォルマート」と「埼玉発ベルク」の意外な共通点 2022/04/11 ここ数年、あらゆる企業が熱心にデータ活用に取り組むようになったが、成果に結びついている企業は少ない。その理由として「データ分析に時間がかかり、分析結果が出る頃には、環境が変化してしまっている」という点が挙げられる。特に、消費者の購買行動を読み取り適切なマーケティングや販売活動をする必要のある小売業には、データ分析のリアルタイム性が求められるのだ。ここでは、環境の変化のスピードに合ったデータ分析を実現する方法を解説したい。
動画 業務効率化 領収書・請求書のペーパーレスから成功に導く経理DX～「経費精算のない世界」の実現へ～ 領収書・請求書のペーパーレスから成功に導く経理DX～「経費精算のない世界」の実現へ～ 2022/04/07 コロナ禍で明白となった領収書・請求書等の「紙」や「ハンコ」に依存する経理業務。電帳法の相次ぐ改正で電子化のハードルが下がり、経理業務のDX推進の追い風ともなっています。 本セッションでは、国内売上No.1の経費精算クラウド「Concur Expense」を提供し、数多くの企業のDXを支援してきた弊社より、電子化だけでは終わらない経理DXについて、そのメリットや具体的な取り組み方、成功事例を交えてご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス+IT）主催、2022年2月10日「ワークフロー/経費精算 2022」より
ホワイトペーパー ペーパーレス化 経理・財務部門テレワーク化のボトルネック、「紙文化」脱却の課題と解決策 経理・財務部門テレワーク化のボトルネック、「紙文化」脱却の課題と解決策 2022/04/07 多くの企業が業務のテレワーク化に取り組む中、経理・財務部門においては領収書や請求書などの「紙」の存在がテレワーク化へのボトルネックとなっている。解消するには「紙文化からの脱却」が不可欠であり、経理・財務業務のデジタル化は急務である。では、実際に経理部門をテレワーク化した企業において、それらの「紙」はどのように扱われているだろうか。本書では、経理・財務部門をテレワーク化したことにより、業務内容がどのように変化し、その際に生じた課題をどう解決したか、事例をもとに説明する。
記事 ペーパーレス化 社内DXは「経理DX」から始めるべきワケ、「経費精算のない世界」を作る4つの“レス” 社内DXは「経理DX」から始めるべきワケ、「経費精算のない世界」を作る4つの“レス” 2022/04/07 企業にDX（デジタルトランスフォーメーション）を求める圧力が高まるばかりの昨今、技術や開発分野は当然のこと、その範囲は総務や人事、経理などのバックオフィス領域にも広がっている。加えて、テレワークを推進する上で、承認のハンコを押すためだけに出社するといった働き方は、すぐにでも変えるべき業務フローの代表格として語られる。経理部門は、電子帳簿保存法の相次ぐ改正によってデジタルツール導入のハードルも下がっていることから、DX推進の追い風にもなり得る。経理DXのメリットや効果的な取り組み方を紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 顧客からのメール受信数を約40％削減、繁忙期を乗り越えたAIチャットボット活用事例 顧客からのメール受信数を約40％削減、繁忙期を乗り越えたAIチャットボット活用事例 2022/04/04 花とギフト商品を専門に取り扱う専門ECサイト「イイハナ・ドットコム」を運営する千趣会イイハナ。母の日のシーズンは1年で1番多く注文が入るため、社員が総出で受注、発送の対応を行っていた。外注のコールセンターを利用するも、ユーザーからの入電数やメールの受信数が非常に多く、時間帯によっては電話が繋がりにくくなり、メールの返信にも時間がかかっていた。そこで同社はAIチャットボットを導入。母の日シーズンのメール受信数を約40%削減し、入電数も12%削減したという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
動画 クラウド Google Cloudで今日始めよう、 すぐに使えるデータ活用術 Google Cloudで今日始めよう、 すぐに使えるデータ活用術 2022/03/28 企業の生き残りにはデータ活用が必須だと謳われて久しくなりました。しかし「データ活用」というあいまいなキーワードに対して具体的なアクションを取れている企業は、実はそう多くはありません。本講演では、Google Cloudを使って、具体的に、安価に、小規模から始められるデータの活用方法をご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス+IT）主催、2022年1月18日「データ活用・分析 2022 冬」より
ホワイトペーパー ペーパーレス化 2022年1月の電帳法改正で何が緩和された？ 電帳法改正を受けて今から取り組むべき業務改善とは 2022年1月の電帳法改正で何が緩和された？ 電帳法改正を受けて今から取り組むべき業務改善とは 2022/03/28 新型コロナウイルス感染症による影響で、テレワークの推進が急務となっている。これまでオフィスに出社して行うことが当たり前だった業務をテレワークでも処理することができるように、見直しをしている企業も多いのではないだろうか。そんな中、念頭に置くべき変化もある。2022年1月には電子帳簿保存法（電帳法）の改正が施行され、請求書の電子保存要件について大幅な規制緩和がなされた。2023年10月には、消費税に関するインボイス制度も導入される。このような変化は、請求書の電子化を進め業務効率化に取り組むチャンスとして捉えるべきである。本書は、請求書のペーパーレス化を進めるために知っておくべき電帳法改正のポイントや、その先にあるインボイス制度への対応の進め方など、企業が「請求書のペーパーレス化」による業務効率化を実現するためのポイントを、わかりやすくまとめている。
ホワイトペーパー インボイス・電子帳票 「改正電帳法」のポイントを公認会計士が解説、改正法対応における課題と対策 「改正電帳法」のポイントを公認会計士が解説、改正法対応における課題と対策 2022/03/28 2022年1月1日から施行された電子帳簿保存法（電帳法）の改正により、電子請求書を電子データとして保存することが、2年の許容期間を経て必須となる。メールやアップロードで届く電子請求書を印刷して、郵送で届く紙の請求書と併せて「紙」で一元管理していた企業は、請求書の管理方法を早急に見直す必要があるといえるだろう。本資料では、改正電帳法の要点を解説しながら、企業活動に欠かせない請求書業務における変更点やその対応について紹介する。
記事 クラウド 超簡単「データ分析」入門、Google Cloudで“誰でも”できる方法と3つの事例を解説 超簡単「データ分析」入門、Google Cloudで“誰でも”できる方法と3つの事例を解説 2022/03/28 企業活動においては、多様なデータを活用・分析することが経営最適化のために必要不可欠となっている。半面、「多くの資金や労力が必要ではないか」との懸念から、本格的なデータ分析に二の足を踏む企業は少なくない。この上、取得したデータを分析に使えるデータへ変換する技術も必要なため、一般的な企業にとってはハードルが高いと考えられがちだ。しかし、これらは既存のクラウドサービスで解決できる。データ活用を安価で手軽に小規模から始められる方法を解説する。
記事 プリンタ・複合機 テレワークでオフィス縮小の今だからこそ「新時代のプリンタ」を考える テレワークでオフィス縮小の今だからこそ「新時代のプリンタ」を考える 2022/03/28 近年、特にコロナ禍以降はテレワークが推進され、オフィスのダウンサイジングが進んでいる。比較的大型であるA3モノクロレーザープリンタを必要とするオフィスや現場では、その置き場所に困るケースもあるだろう。働く環境が変わる今だからこそ、コンパクトながら品質や安定性を確保した、“こだわりの印刷”を実現するプリンタが求められている。
ホワイトペーパー データ戦略 デジタル競争力「アジアで9位」、なぜ日本のデータ活用は後れを取るのか？ デジタル競争力「アジアで9位」、なぜ日本のデータ活用は後れを取るのか？ 2022/03/25 国内でもデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が叫ばれているが、IMDがまとめた国際デジタル競争力ランキング（2020年版）「IMD World Digital Competitiveness Ranking 2020」を見ると、日本の順位は主要63カ国中27位でアジア9位だという。ここまで後れを取る要因はなんだろうか？ 本書は、市場での競争力強化や経営戦略の成功確率を高めるために、「デジタル経営」やデータ活用能力が必要とされる理由や、日本国内でのデータ活用の状況、データ駆動型経営の実現の課題と解決策について解説する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング データドリブン経営に「Google BigQuery」が最適な理由、基盤構築5つのポイント データドリブン経営に「Google BigQuery」が最適な理由、基盤構築5つのポイント 2022/03/25 データを中心に経営的な意思決定を行う「データドリブン経営」に注目が集まっている。そのため情報システム部門では、経営層からのレポートの提出依頼や、業務を行っている現場からの戦略立案や業務改善に向けたデータの抽出依頼などが集中し、負担が増している状況だ。企業にはオンプレミスやクラウドなどあらゆる環境からデータを収集し、必要なインサイトを得るためのデータ活用基盤を整備することが求められる。本書は、データドリブン経営に適したデータ活用基盤や、構築する上で意識しておくべき5つのポイント、クラウドDWHの「Google BigQuery」を利用した構築方法などを解説する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング アマゾンのDWH活用のコツ、理想的なBIによるデータ分析環境の作り方 アマゾンのDWH活用のコツ、理想的なBIによるデータ分析環境の作り方 2022/03/25 企業が所有する情報を上手く活用し、自身の業務に生かしていくには、データ分析の基盤となるDWH（データウェアハウス）を構築し、データ分析を継続的に行うためのBIツールを使いこなしていくことが重要となる。BIツールを導入したことのある企業は数多く存在するが、データ分析基盤を構築するためのBIツール導入プロジェクトが上手くいかなかったというケースも多い。その原因として、あいまいな目的のまま導入を進めてしまったことや、コストをかけた割には効果が見えづらく、業務の中に浸透しづらいなどが挙げられる。本書は、データ分析基盤の目的は何か、活用しやすい環境を整備する方法などを解説する。また、アマゾンのクラウドDWHサービス「Amazon Redshift」を利用するコツも解説する。
記事 データ連携・ETL・EDI つまずく企業続出。データ分析の「前段階」収集・加工はなぜ難しいのか？ 解決策は？ つまずく企業続出。データ分析の「前段階」収集・加工はなぜ難しいのか？ 解決策は？ 2022/03/25 データは“21世紀の石油”といわれる。現在、多くの企業が、自社のシステムの中に埋蔵されているデータを採掘して有効活用しようとしているが、データを取り出すところで苦労しているケースは多い。さらに、取り出せたとしても、活用までできている企業は限られている。データの埋蔵場所は分かっているのに、なぜこうした事態が発生するのか。その原因と対策を考える。
記事 ID・アクセス管理・認証 担当者はうんざり…面倒すぎる「IDの棚卸」を「工数1/4」に短縮できた理由 担当者はうんざり…面倒すぎる「IDの棚卸」を「工数1/4」に短縮できた理由 2022/03/25 従業員が適切な権限で適切なときに業務システムなどを利用するために必要なID管理。IDを管理するうえで必ず付きまとうID棚卸業務は、システム管理担当者なら誰しも「憂鬱」と感じたことがあるだろう。というのも、定期的な実施が求められるIDの棚卸業務は、煩雑かつ面倒で、膨大な工数がかかるからだ。とはいえ、定期的にIDの棚卸をして適切に管理をしないと、削除漏れIDが残存し、セキュリティリスクが一気に高まる。システム部門のメインの業務を圧迫していたこのID棚卸業務をラクにスピーディーに変革し、正確にIDを管理できる方法があった。
記事 IT運用管理全般 現場はもう限界…求められる“運用管理DX”に「データのKPI化」が効果的な理由 現場はもう限界…求められる“運用管理DX”に「データのKPI化」が効果的な理由 2022/03/25 現在の企業にとって、ITシステムの重要性は以前とは比較にならないほど高まっている。一方で「ITシステムは動くのが当たり前」と考えられているのも事実だ。それだけ運用管理を担う情報システム部門の責任は重く、プレッシャーは大きい。ところが、運用管理の現場に目を向けると、そこにかかる負荷が急激に高まっている厳しい現実が見えてくる。手遅れにならないためには、今すぐ何らかの手を打つ必要があるだろう。その厳しい現実と対策を解説する。
ホワイトペーパー 業務効率化 なぜ「モバオク」はチャットボット導入で「問い合わせ数を半減」できたのか なぜ「モバオク」はチャットボット導入で「問い合わせ数を半減」できたのか 2022/03/24 オークションサイトの運営で留意すべき点の一つが顧客サポートだ。「支払ったのに商品が届かない」「商品を送ったのに入金がない」といったトラブルを避けるためには、ユーザーの問い合わせに対して迅速かつ的確に対応しなければならない。オークションサイト「モバオク！」を運用するモバオクでは、この課題を解決すべく、「サポートチャットボット」を導入した。その結果、スピーディな顧客対応が実現し、問い合わせ数も半減したという。なぜそのような成果を出せたのか。詳しくは本資料をお読みいただきたい。
ホワイトペーパー 業務効率化 野村不動産事例：電話問い合わせ「90％削減」、チャットボットで明確化したニーズとは 野村不動産事例：電話問い合わせ「90％削減」、チャットボットで明確化したニーズとは 2022/03/24 野村不動産の人事部・ウェルネス推進課では7人の社員が連携し、労務管理などの幅広い業務と施策を展開していたが、労務関連の社内問い合わせの多さが業務課題となっていた。特に月末月初や繁忙期では電話での問い合わせが激増し、電話対応に追われて通常業務に手が回らず、さらに、その問い合わせ内容は同じような質問が多かったという。そこで同社はチャットボットを導入。導入直後から成果を挙げ、繁忙期の問い合わせがおよそ1/10に激減、月間で約36時間短縮し、社員のニーズも明確化したという。本書は、同社がいかにしてチャットボット導入を進めて成果を挙げたのか紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 24時間リアルタイムで応答、チャットボット導入検討で注意すべき3つのポイント 24時間リアルタイムで応答、チャットボット導入検討で注意すべき3つのポイント 2022/03/24 チャットボット導入のメリットは、何といっても人手不足の解消だ。これまで対応できていなかった問い合わせにも24時間即答できるようになる。その対応範囲は幅広い。ECや予約サイトの問い合わせ対応だけでなく、公共機関窓口、社内のヘルプデスク、人事総務などの業務マニュアルまで適用できる。では、チャットボットはどのような視点で選択すべきだろうか。本書ではチャットボット選定に重要な「AIと回答精度」「分析機能」「導入・運用サポート」3つのポイントにおいて「サポートチャットボット」の特徴を端的にまとめている。また、さまざまな企業の具体的な成果事例も解説されており、これからチャットボットの運用を考えている企業は必見だ。
記事 デジタルマーケティング総論 花王「データ活用戦略」の秘密、“単なる分析”を超えて顧客理解を深めるOMO基盤 花王「データ活用戦略」の秘密、“単なる分析”を超えて顧客理解を深めるOMO基盤 2022/03/23 コロナ禍から2年が経ち、企業活動を取り巻く環境もドラスチックに変化した。業種・業態を超えて、世の中が大きく変容したといっても過言ではないだろう。その1つはビジネス面、もう1つは生活者の価値観や様式だ。これらの影響が企業のマーケティングやサプライチェーンなどに大きなインパクトを与えている。そのような変化の波に、消費財業界をリードしてきた花王はどのように対応したのだろう？ 花王DX戦略推進センター カスタマーサクセス部の鈴木 直樹氏と、同カスタマーアナリティクス室 佐藤 満紀氏に、同社のDX戦略とデータ活用について話を聞いた。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 沈みゆく「紙媒体」、残り続ける「非効率」…今こそ必要な“出版DX”の進め方 沈みゆく「紙媒体」、残り続ける「非効率」…今こそ必要な“出版DX”の進め方 2022/03/23 出版産業は、紙媒体の売り上げがピーク時から大きく落ち込んでいるが、一方で電子書籍等のデジタル媒体が着実に受け入れられつつある。出版は今、紙とデジタルの両方に対応したコンテンツ展開が必須といえるだろう。だが、印刷のみを前提にしていた従来の制作現場では、電子化に伴う作業で負担が増加している。さらに、コロナ禍における非対面の制作業務は効率が低下するなど課題は山積している。どうすれば業務効率化を達成できるだろうか。
動画 電子メール・チャット パーソルテンプスタッフにおける 社内向けチャットボット活用事例 パーソルテンプスタッフにおける 社内向けチャットボット活用事例 2022/03/22 「社員からの質問対応で管理部門の仕事が中断してしまう。（間接部門の声）」「マニュアルや聞きたい担当部署がなかなか見つからない。（営業部門の声）」パーソルテンプスタッフ様から、上記課題の解決事例、チャットボットの導入・運用を成功させるためのポイントをご紹介いただきます。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス+IT）主催、2022年2月8日「生産性を高めるリモートワークの実践 2022 冬」より
ホワイトペーパー 業務効率化 野村不動産事例：電話問い合わせ「90％削減」、チャットボットで明確化したニーズとは 野村不動産事例：電話問い合わせ「90％削減」、チャットボットで明確化したニーズとは 2022/03/22 野村不動産の人事部・ウェルネス推進課では7人の社員が連携し、労務管理などの幅広い業務と施策を展開していたが、労務関連の社内問い合わせの多さが業務課題となっていた。特に月末月初や繁忙期では電話での問い合わせが激増し、電話対応に追われて通常業務に手が回らず、さらに、その問い合わせ内容は同じような質問が多かったという。そこで同社はチャットボットを導入。導入直後から成果を挙げ、繁忙期の問い合わせがおよそ1/10に激減、月間で約36時間短縮し、社員のニーズも明確化したという。本書は、同社がいかにしてチャットボット導入を進めて成果を挙げたのか紹介する。
記事 セキュリティ総論 「PPAP」名付け親が語る、PPAPの根本的課題。日本企業を停滞させる三大悪習慣とは 「PPAP」名付け親が語る、PPAPの根本的課題。日本企業を停滞させる三大悪習慣とは 2022/03/22 長年にわたって企業間で利用されてきた「PPAP」が姿を消そうとしている。PPAPは、メール添付でパスワード付きのzip暗号化ファイルを送信し、次のメールでパスワードを送る添付ファイルの送信手段だが、肝心のセキュリティ面で効果がないばかりか、逆にサイバー攻撃に悪用される危険性があることが指摘され、廃止の動きが高まっている。だが、PPAP総研代表社員の大泰司 章氏は、PPAPの真の問題点は日本企業のカルチャーそのものにあると語る。その真意とは？
記事 電子メール・チャット 時間を「30分の1」に、パーソルテンプスタッフの問い合わせ業務が“劇的改善”した理由 時間を「30分の1」に、パーソルテンプスタッフの問い合わせ業務が“劇的改善”した理由 2022/03/22 業務効率化の有効なサービスとして、AIチャットボットが注目されている。自然言語処理や人工知能の技術の進化によって、AIチャットボットの精度が大幅に向上し、問い合わせ対応の自動化が可能になったからだ。「人手不足解消」にも有効であり、導入を検討する企業も増えてきた。PCにキーワードを入力するだけで答えにたどりつけるAIチャットボットは、リモートワークとの親和性も高い。AIチャットボットを導入したパーソルテンプスタッフの事例を交えながら、導入のポイントやその効果を解説していく。
