記事 ERP・基幹システム なぜデータドリブン経営は実現できないのか？ERP刷新した2社事例に学ぶ「最初の一歩」 なぜデータドリブン経営は実現できないのか？ERP刷新した2社事例に学ぶ「最初の一歩」 2024/09/17 「データドリブン経営」は勘や経験に頼る経営から脱却するために必須である、と多くの企業が認知している。しかし、データドリブン経営の実現は容易ではなく、多くの企業がその過程で課題に直面しているのが実態だ。そこで、データドリブン経営実現に向けた“最初の一歩”として有効なのが「ERP導入（刷新）」だ。本稿では、データドリブン経営の実現を阻む課題や、ERP導入や刷新を契機として課題解決に取り組むためのポイントについて、有識者が事例を交えて解説する。
記事 AI・生成AI グーグルやIBMらの「秀逸すぎる」無料AI学習プログラム一覧、進む「AI学習の民主化」 グーグルやIBMらの「秀逸すぎる」無料AI学習プログラム一覧、進む「AI学習の民主化」 2024/09/15 2 AIの普及に伴いAIスキルは特別なものではなく、「マスト」であるという認識が広がってきた。これに伴い、グーグルやIBM、アクセンチュアらテック大手が無料のAI学習プログラムを続々と発表している。いずれも主要言語は英語だが、自動翻訳機能が提供され、言語の壁も解消されつつある。国内でも東大松尾研が無料講座を開講するなど、多様なコンテンツがあふれかえっている状況だ。ここでは、AI学習プログラムについて、現在どのようなプログラムが登場しているのか、またどのような内容を学ぶことができるのか、その詳細をまとめたい。
記事 AI・生成AI Gemini「サイドパネル」で何ができる？ GoogleドライブやGmailなど具体的な活用事例 Gemini「サイドパネル」で何ができる？ GoogleドライブやGmailなど具体的な活用事例 2024/09/13 2 Google Workspaceの「サイドパネル」は、GoogleドライブやGmailの画面内でGeminiを利用できるものだ。英語版では、すでに提供されている機能ではあるが、2024年の秋より、日本語版でも利用可能になることが予告されている。今回は、日本語版の提供開始に先がけて英語版からサイドパネルの各機能（Googleドライブ、Googleドキュメント、スプレッドシートなど）を実際に試し、業務での活用の可能性を探ってみた。
動画 業務効率化 デジタル時代を生き抜く経理部！求められる在り方とDX化への道のり デジタル時代を生き抜く経理部！求められる在り方とDX化への道のり 2024/09/13 これからの経理部には、企業価値向上につながる付加価値活動が求められており、デジタル技術を活用した業務改善が不可欠です。しかしながら、取り組み方が分からないという声も多くあります。このセミナーでは、弊社経理部のデジタル化に向けた取り組みや、業務改善のポイントと効果についてご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社（ビジネス＋IT）主催 2024年5月23日「バックオフィスDXカンファレンス 2024 春」より
記事 経費精算・原価管理 「進まなすぎ」な製造業の経理DX、デジタル化実現「3つのポイント」とは 「進まなすぎ」な製造業の経理DX、デジタル化実現「3つのポイント」とは 2024/09/13 企業にとって喫緊の課題であるDXの推進だが、製造業では、取り組みに遅れが出ていることが知られている。DX推進において欠かすことができない経理業務のデジタル化について、製造業の企業が「抱えがち」な課題やそれを解決するために有効な手法について、具体的な事例も紹介しながら解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 【チェックリスト付き】試せば変わる「離職防止策」、若手が定着する会社は何が違う？ 【チェックリスト付き】試せば変わる「離職防止策」、若手が定着する会社は何が違う？ 2024/09/12 3 「若手社員が数年以内に続々と辞める」「待遇を見直しても定着率が一向に改善しない」といった悩みを抱える企業は少なくないでしょう。今回は、優秀な若手社員が定着する会社を築くための「離職防止策」を解説します。記事の最後では、自社の状況を確かめられるチェックリストを用意しましたので、お役立てください。
記事 最新ニュース 富士フイルムＢＩとコニカミノルタ、調達新会社の設立延期＝海外承認に遅れ 富士フイルムＢＩとコニカミノルタ、調達新会社の設立延期＝海外承認に遅れ 2024/09/09 出典：時事通信社
ホワイトペーパー 人材管理・育成・HRM 31問のチェックリスト付き：成果を出すPMOの条件とは？ プロが明かす育成の秘訣 31問のチェックリスト付き：成果を出すPMOの条件とは？ プロが明かす育成の秘訣 2024/09/02 「PMO（プロジェクト・マネジメント・オフィス）」とは、プロジェクトの成功を支援する専門チームのことだ。その役割はPM（プロジェクトマネージャー）が本来の業務である意思決定に集中できる体制を整えることである。そのため、PMO業務は過多になりがちで、また明確な成果物がないため、PMやメンバーから信頼を獲得することが難しい。そこで、数千のプロジェクト支援で培ってきたノウハウを基に、PMOの失敗パターンや成功のための具体的な振る舞い、心構えなどについて解説する。また、それが実践できているかを確認できる31問のチェックリストも紹介する。
記事 製造業界 600人調査で判明「DX担当者のガチ悩み」、頑張ってるけど…成果出にくい「ある領域」 600人調査で判明「DX担当者のガチ悩み」、頑張ってるけど…成果出にくい「ある領域」 2024/09/02 5 2024年8月、DX推進の支援・コンサルティングなどを通じて産業構造の変革を目指す企業「INDUSTRIAL-X」は「DX推進における課題と意向調査2024」の結果を発表しました。2020年から毎年実施されている本調査は、今年で5回目となります。今回の調査で明らかになった、日本企業のDX推進の課題は何だったのでしょうか、また調査を重ねる中で、日本企業にはどのような変化があったのでしょうか。
記事 デジタルバンク/ネオバンク/BaaS JR東日本とJR西日本が使いこなす「金融機能」、BaaSとデジタル証券を占う事例とは？ JR東日本とJR西日本が使いこなす「金融機能」、BaaSとデジタル証券を占う事例とは？ 2024/09/02 2 ここ2～3年、BaaS（Banking as a Service）の利用例の報道が増えてきたように、事業会社がサービスに金融機能を組み込んで利用する流れが加速している。前回紹介したJREバンクだけでなく、デジタル証券を使ったJR西日本や丸井グループなどでもこうした動きがみられる。企業が「金融機能を戦略的に活用すること」でどのようなメリットが生まれるのか？ 本稿で最新の活用例を解説する。
記事 AI・生成AI 世界最先端フィンテックイベントで判明、生成AI登場で変化した「銀行員のスキルセット」 世界最先端フィンテックイベントで判明、生成AI登場で変化した「銀行員のスキルセット」 2024/08/30 この6月、ロンドンで金融業界におけるテクノロジーの最前線を探るイベント「Fintech Week London 2024」が開催された。ロンドンといえばイノベーションを促進する「規制のサンドボックス」やスタートアップ支援、エコシステムにおいて先進的な地域だが、どのような取り組みが推進されているのか？ イベントで明らかになった生成AI活用の実態や、銀行員のスキルセットの変化、イノベーション都市ロンドンでのエコシステムについて解説する。
記事 ロボティクス 「人の速度」に惑わされるな、現場の熟練者に勝てずとも…自動化を進めるべき理由 「人の速度」に惑わされるな、現場の熟練者に勝てずとも…自動化を進めるべき理由 2024/08/30 1 現在のロボットは、まだ十分に人の代替ができるとはいい難い。環境や対象の変化に対する柔軟性にも欠けるし、速度も遅い。熟練者の人の作業は本当に速いのだ。だが、現状の1作業における速度の差だけを見て、自動化検討をちゅうちょするべきではない。今後のトレンド、そして自動化本来の目的を見据えて、できる範囲から自動化は進めていくべきだ。ラピュタロボティクスの自動フォークリフトと、テムザックの天井施工ロボットを見て、自動化のこれからを考えてみよう。
記事 最新ニュース リコーとＮＴＴ都市開発、秋葉原で次世代会議室の実証実験＝生成ＡＩが壁打ち相手 リコーとＮＴＴ都市開発、秋葉原で次世代会議室の実証実験＝生成ＡＩが壁打ち相手 2024/08/28 出典：時事通信社
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 小池都知事3期目の目玉施策、「金融・資産運用特区」の3つの柱とは 小池都知事3期目の目玉施策、「金融・資産運用特区」の3つの柱とは 2024/08/28 先の東京都知事選挙で3選を果たした小池百合子都知事。安倍政権・菅政権下ではギクシャクしていた政府与党との距離を縮め、支持層を広げることができたきっかけの1つとして、政府が本格始動に向けて準備を進めている「金融・資産運用特区」の計画があります。3期目を迎える小池都政はこの特区整備についてどのような施策を打ち出しているのでしょうか。スタートアップ支援策に傾斜する政府の方針や議論の経緯とともに解説します。
記事 ペーパーレス化 デジタルインボイス＆AIで「バックオフィス業務」が激変、経理の仕事は何になる？ デジタルインボイス＆AIで「バックオフィス業務」が激変、経理の仕事は何になる？ 2024/08/26 経理業務を自動化し、業務効率化を実現するカギとなる「デジタルインボイス」。人材不足が深刻化する日本企業が付加価値を生み出すためにも、広く普及が望まれる仕組みだ。海外ではデジタルインボイスの義務化が進む一方、日本ではデジタルインボイスのメリットや真価の理解が不十分な側面は否めない。そこで今回は、デジタルインボイスを通じた経理の未来像について、デジタルインボイス推進協議会（EIPA） 幹事法人 マネーフォワード CoPAの瀧 俊雄 氏が語る。
記事 財務会計・管理会計 「紙とハンコ」「手作業による表計算」経理DX進まぬ問題、成功企業は何をした？ 「紙とハンコ」「手作業による表計算」経理DX進まぬ問題、成功企業は何をした？ 2024/08/20 電子帳簿保存法（以下、「電帳法」）やインボイス制度など新たな法制度へ対応するべく、企業の経理のDXが加速している。注目すべきはPeppol規格を用いたデジタルインボイスである。これにより異なるシステム間での請求データ送受信が可能となり、取引の円滑化とデータの正確性を保つことができる。ただ実際は「紙とハンコ」「手作業による表計算」など、業務遂行に苦労している企業も少なくないだろう。本稿では、経理DXに成功した企業の取り組みとそのポイントを紹介する。
