記事 データセンター・ホスティングサービス DevOpsにワークロード統合、「SDx」時代の情シスとフラッシュストレージの役割とは DevOpsにワークロード統合、「SDx」時代の情シスとフラッシュストレージの役割とは 2016/11/08 競争優位を確保するために、大手企業はワークロードを統合したり、Webサービスを展開する企業は開発と運用が連携した「DevOps」の体制作りに取り組んだりしている。ITインフラがクラウド指向になり、かつ「Software Defined（SDx）」の方向にシフトしている中で、ITインフラのニーズはどのように変化しているのか。今回は、SDxの普及によって変わる情シス部門の役割や、2016年にHDDの容量効率や容量単価を上回り、実用期に入ったといえるフラッシュストレージ活用のポイントを紹介しよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 2016/11/07 「顧客は変わった」といわれて久しい。インターネットやモバイルの普及により購買活動はデジタル化し、企業と顧客との接触機会は多様化している。製品での差別化が難しくなった今、「サービスでの差別化」が企業の競争優位性の源泉と認識され、一貫した顧客体験の提供がブランドに対するロイヤリティ向上につながる。世界中の400社以上のサービス事業の収益化を支援してきたレイ・カサイ氏が、最高のサービスを提供する企業＝「サービスエクセレンス」に変革するための3つの原則について語った。
記事 データ戦略 『嫌われる勇気』著者 岸見一郎氏が説く、AIが進化しても変わらない「対人関係」の築き方とは 『嫌われる勇気』著者 岸見一郎氏が説く、AIが進化しても変わらない「対人関係」の築き方とは 2016/11/02 2045年、人工知能（AI）が人間の能力を超える技術的特異点「シンギュラリティ」が到来するといわれている。このような「強いAI」の登場はまだまだ先の話だが、数学的手法や論理的推論の延長で生まれた現段階のAIによって、サービス・知識労働の革新はすでに起こりつつある。こうした中で、人間とAIに求められる役割とは何か。そして両者は、どのようにすれば共存していけるのか。2016年9月7日に開催された日立ソリューションズ主催イベント「Prowise Business Forum in NAGOYA 第13回」では、テクノロジーが進化しても普遍的に変わらない「対人関係」の課題について、アドラー心理学者で「嫌われる勇気」著者の岸見一郎 氏が解決のヒントを指南。さらに、人工知能のトレンドと日立グループにおけるAIの取り組みついて、日立製作所が解説した。
記事 データ戦略 製造業の未来は「予測」でどう変わる？IoTとAIで実現する「スマートなものづくり」 製造業の未来は「予測」でどう変わる？IoTとAIで実現する「スマートなものづくり」 2016/11/02 ドイツが主導するインダストリー4.0をはじめとして、グローバルで製造業のIoT活用の取り組みが活発化している。IoTやAI技術が進化・普及し、センサーデータを取得、分析、活用できるようになった今、製造業は新たなビジネスメリットを享受できるようになってきたようだ。2016年9月7日に開催された日立ソリューションズ主催イベント「Prowise Business Forum in NAGOYA 第13回」では、IoTと機械学習によるダウンタイム発生やメンテナンスコスト低減を実現した建設機械メーカーの事例、IoTとデータ分析による自動化といった「スマートなものづくり」をめざす取り組みが紹介された。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE DDoS対策「クラウドでなければ守れない」は当たり前、その先がさらに重要だ DDoS対策「クラウドでなければ守れない」は当たり前、その先がさらに重要だ 2016/11/01 大量のデータをサーバに送りつけ、Webサイトをダウンさせたりパフォーマンスを低下させたりする「DDoS攻撃」の猛威が止まらない。直近ではIoT機器を踏み台にして、NetflixやTwitterといった大手サービスもダウンする事態に陥った。最近では日本をターゲットにした攻撃も急増しており、ECサイトを展開する企業はもちろん、一般的な企業サイトもその対象になっている。従来は単純な攻撃とみなされていたDDoS攻撃だが、昨今は標的型攻撃と組み合わせた複合的なDDoS攻撃も急増し、その被害は深刻になる一方だ。いま、企業がWebセキュリティでとりうる対策とは何か。最新動向と岐路に立つDDoS対策の最新情報を紹介する。
記事 情報共有 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 2016/10/28 Google AppsやOffice 365などSaaS型グループウェアへの移行は、スマートデバイスの普及や国内データセンターの整備などによって急速に増えた。しかし、導入企業の多くはメールやスケジュール管理などの部分利用にとどまり、本当の意味での情報共有基盤はNotesなど従来のままという声も聞こえてくる。今後10年先を見据えた情報共有のあるべき姿とは何か。情報共有基盤の市場動向に詳しい富士キメラ総研の 河村裕紀 氏と、アシックスをはじめ数々の大手企業のNotes移行に携わってきたドリーム・アーツの栗木楽 氏に語ってもらった。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE 【特集】アプリケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ対策の最新動向 【特集】アプリケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ対策の最新動向 2016/10/26
記事 IT戦略・IT投資・DX AIを駆使したCOBOL資産マイグレーション最前線、注目すべき4つのポイントとは？ AIを駆使したCOBOL資産マイグレーション最前線、注目すべき4つのポイントとは？ 2016/10/25 AIのビジネス活用が本格化し、レガシーシステムのマイグレーションにもその波が押し寄せている。時代のニーズに合った、最新のテクノロジーを用いた基幹システムのマイグレーションとはどのようなものか。マイグレーションの工程でのAIの採用や、移行後のシステムの可読性やメンテナンス性を高める「超高速開発」など、最新動向や今後の展望について紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか 2016/10/17 ここのところ、「チャット」と「ビジネス」の結びつきが強まっている。今やコミュニケーションツールとして欠かせないものになってきた「LINE」はもとより、チャットUIを備えたスマホアプリや問い合わせフォームなども一般的になってきた。こうした中でも、まだ「LINEは若者がスマホでおしゃべりするツールだろう」というビジネスパーソンがいるのも事実。が、その認識はできるだけ早期に改めた方がよさそうだ。
記事 情報漏えい対策 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 2016/10/17 サイバー攻撃や内部関係者の不正による情報漏えい事件が後を絶たない。たとえ、どれだけ高度な暗号化技術を使っていても、いつかは突破される可能性があるばかりか、その中に個人情報が含まれていれば、それは立派な情報漏えい「事件」となる。こうした中、まったく新しい情報漏えい対策として注目を集めているのが「秘密分散法」だ。暗号化にとって代わるこの技術の実用化が進んだことで、情報漏えい対策にパラダイムシフトが起きようとしている。キーワードは「オープン・セキュリティ」だ。
記事 ID・アクセス管理・認証 LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ 2016/10/17 2015年における個人情報漏洩インシデントの件数は799件、想定損害賠償額は、実に2541億3663万円にものぼる（日本ネットワークセキュリティ協会調べ）。企業はサイバー攻撃による被害だけでなく、内部からの流出も含め、情報漏洩は防ぐことができないインシデントだという認識を前提に対策を練る必要がある。その際の有効な手段となり得るのが、データを無意味化、分散管理するソリューションの活用だ。
記事 セキュリティ総論 杉本武重弁護士が解説、EU一般データ保護規則の内容とその対応策 杉本武重弁護士が解説、EU一般データ保護規則の内容とその対応策 2016/10/06 2016年4月、欧州議会において欧州連合（European Union: EU）の一般データ保護規則が採択され、2018年5月25日からの適用開始が予定されている。同規則では厳しい制裁金規定が設けられている。すなわち、違反企業には、当該企業グループの前事業年度の年間売上高の4％以下または2000万ユーロ以下のいずれか高い方の金額の制裁金が課せられるなどの可能性がある。したがって、今後、EUと経済取引を行っている日本企業には、今まで以上にEUの個人情報の取扱いにあたって、より厳格な取り組みが求められることになる。同規則の概要と対応策について、EU法に詳しいウィルマーヘイル法律事務所ブリュッセルオフィスの弁護士の杉本武重氏が解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 板倉陽一郎弁護士が解説、改正個人情報保護法で日本はEUの十分性認定を受けられるのか 板倉陽一郎弁護士が解説、改正個人情報保護法で日本はEUの十分性認定を受けられるのか 2016/10/06 2015年9月、改正個人情報保護法が成立し、個人情報保護委員会の設置などその一部が、今年2016年頭から施行された。また、公的部門の改正法も、2016年5月に成立した。今回の法改正は、EUの「十分性認定」を受けることを見据えて行われた側面がある。改正個人情報保護法によって、日本はEUの十分性認定を受けられるようになるのか。ひかり総合法律事務所 弁護士の板倉陽一郎氏が解説する。
記事 個人情報保護・マイナンバー 改正個人情報保護法、EU一般データ保護規則対応（GDPR）への4ステップ 改正個人情報保護法、EU一般データ保護規則対応（GDPR）への4ステップ 2016/10/06 EUでは現行のEUデータ保護指令に替わり、2018年5月から一般データ保護規則（GDPR）が施行される予定だ。一方我が国でも2015年9月に個人情報保護法が改正され、2年以内の施行が見込まれている。こうした2つの法改正に対応するために、日本企業は今からどのような準備を進めていけばいいのか。実務上、特に課題となる個人情報の越境移転について、デロイト トーマツ リスクサービス マネジャーの大場敏行氏が解説する。
記事 ITコスト削減 ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ 2016/10/05 欧米企業と比較すると、日本企業のIT部門に与えられたリソースは圧倒的に小さい。その中で、IT部門はシステムの運用・保守を行い、IoTやビッグデータなどの攻めのITも求められる。もちろん、SIerをはじめとするパートナーの協力はあるにせよ、リソースが絶対的に足りないのは否定できない現実だ。では、その厳しい条件下でベンダーとの関係はどう構築すればいいのか。さらに攻めのITに投資を行うために、守りのITの負荷やコストをどう削減すればよいのか。アイ・ティ・アール（以下、ITR） 取締役／プリンシパル・アナリスト 金谷敏尊氏とシーエーシー（以下、CAC） 業務担当執行役員 ソリューションカンパニー長 佐別當宏友氏に話し合ってもらった。
記事 見える化・意思決定 遠藤功が語る「アジャイル経営」の真髄。JRの地方路線が復活した現場力に迫る 遠藤功が語る「アジャイル経営」の真髄。JRの地方路線が復活した現場力に迫る 2016/10/03 さまざまなテクノロジーの急速な台頭により、今までのビジネスモデルが一気に陳腐化する可能性がある時代で、企業は経営の舵取りをすることが求められる。エイトレッド主催のセミナー「業績を伸ばす企業の意思決定とは？成功する企業の判断力と実行力を学ぶ」に登壇したローランド・ベルガー会長の遠藤 功氏は、経営のアジリティ（敏捷性）を高める現場の問題解決力や、的確かつ迅速な判断力などのポイントについて語った。また同セミナーでは、『月刊総務』編集長 豊田 健一氏、エイトレッドの千林 正太朗氏による講演も行われた。
記事 ロボティクス 専門性の高い「医療分野」のコミュニケーションで、なぜPepperは活躍できるのか？ 専門性の高い「医療分野」のコミュニケーションで、なぜPepperは活躍できるのか？ 2016/09/30 東京都 豊洲で健診と内科・婦人科・心療内科の外来診療を行う大手町さくらクリニック in 豊洲では、近年、受診者が増加傾向にある乳がん検診に課題を抱えていた。検査結果報告の時間を短縮するためには受診者に乳がんの予備知識を持ってもらうことが重要と考えた同クリニックで導入されたのが、Pepper法人向けサービス「Pepper for Biz」とロボアプリ（Pepper専用に開発されたアプリ）の「Smart at robo for Pepper」だ。
記事 セキュリティ運用・SOC・SIEM・ログ管理 米NSAや国防総省も脆弱性対策に採用、「予測型データセキュリティ」はなぜ重要なのか 米NSAや国防総省も脆弱性対策に採用、「予測型データセキュリティ」はなぜ重要なのか 2016/09/29 米国家安全保障局（NSA：National Security Agency）や米国防総省（DoD：United States Department of Defense）といった米国の機密機関は毎日のように世界中からサイバー攻撃を受けている。こうした組織が採用する脆弱性スキャニングツールを開発、提供するTenable Network Security（以下、テナブル）が強調するのが、「予測型データセキュリティ」の重要性だ。
記事 バックアップ・レプリケーション 東大江崎教授が指南！ビジネスを「止めない」仮想ITインフラ構築の勘所 東大江崎教授が指南！ビジネスを「止めない」仮想ITインフラ構築の勘所 2016/09/28 もし自社のITが停止してしまったらどうなるだろうか。たとえミッションクリティカルなシステムでなくても、ビジネスに甚大なダメージを与えることは想像に難くない。ITが企業の中枢として機能すればするほど、ますます「常時稼働」が求められるようになっている。このような「止められない」IT基盤の構築、ならびにバックアップ／リカバリ方法について、東京大学 大学院 情報理工学系研究科の江崎浩教授に話を聞いた。
記事 ID・アクセス管理・認証 「不正のトライアングル」を徹底理解！日本年金機構も狙われた「特権ID」の守り方 「不正のトライアングル」を徹底理解！日本年金機構も狙われた「特権ID」の守り方 2016/09/27 システム管理上必要不可欠な権限である「特権ID」は、あまりにも全能であるがゆえに、悪用されると企業を存亡の危機に陥れるリスクがある。実際、2015年5月に発生した日本年金機構の約125万件もの個人情報流出事件をはじめとして、特権ID奪取による大規模な情報漏えいは多発している。特権IDを守る上で重要なのは、外部からの標的型サイバー攻撃対策はもちろん、内部不正の予防が重要だ。今回は米国の犯罪学者であるD.R.クレッシー氏が導き出した「不正のトライアングル」理論を参考に、企業がとるべき内部不正対策を考えてみたい。
記事 コンプライアンス総論 サイバー攻撃対策はもはや「経営」の重要課題！未知の脅威を「自動防御」せよ サイバー攻撃対策はもはや「経営」の重要課題！未知の脅威を「自動防御」せよ 2016/09/26 日本でサイバーセキュリティ対策が注目を集める大きなきっかけとなったのは、2011年9月に発生した防衛関係の大手メーカーへの攻撃だ。防衛産業に対する本格的な攻撃が報告されたことで、国も企業もようやく目を向け始めた。いまやサイバーセキュリティ対策は、経営における重要課題にも挙げられている。しかし、それから5年以上たった現在、サイバー攻撃の脅威はますます深刻化する一方である。従来の仕組みでは検知できない未知の脅威に対して、企業はどのような対策をすべきなのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 これは単なるディスプレイではない。Surface HubとSkypeが仕事のカタチを再定義する これは単なるディスプレイではない。Surface HubとSkypeが仕事のカタチを再定義する 2016/09/20 個人の生産性を追求しても、いずれすぐに限界を迎える。そのためチームの総合力を最大限に引き出す新しいワークスタイル変革が求められている。先ごろ開催されたプライベートセミナー「Surface HubとSkype for Businessが切り拓く新しい仕事のカタチ」では、日本マイクロソフトで最も「Microsoft Surface Hub」（以下、Surface Hub）に精通したエバンジェリスト 鈴木 敦史氏と、通信キャリアとして最速でSurface Hubの販売を開始したソフトバンクの石井 基章氏が、「魅力的で生産的な会議」によって、いかに総合力を高められるのか、詳しいデモを交えながら紹介した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 IBMが社内で実践している、IoT・コグニティブ時代を意識したワークプレース変革術 IBMが社内で実践している、IoT・コグニティブ時代を意識したワークプレース変革術 2016/09/20 コンピューターが自ら考え、学習するコグニティブ（認知型）・システムやIoTが、企業のビジネスを変革する時代が訪れている。それらに呼応して、ユーザーのワークプレースも自由度の高いモバイル環境が求められるようになった。企業の経営層も、社員の満足度を高め、新しい端末やシステムを活用して業務効率を向上するワークプレースに高い関心を寄せている。ここでは、IBM流のモバイル・ワークプレースのアプローチや、ユーザー・エクスペリエンスを最大化する具体的なソリューションについて紹介しよう。
