記事 CRM・SFA・コールセンター 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 2016/02/18 モバイルシフトが急速に進む昨今、コンタクトセンターも、従来の電話中心の対応から、Webやモバイルを使ったマルチチャネルへの対応が不可欠になってきた。サポートやセールスなど新たな機能が取り込まれ、複雑化するコンタクトセンターのあるべき姿を、海外や国内事例を交えながら、日本オラクルの横山 富氏が解説した。
記事 営業戦略 DMマーケティング虎の巻、アポ取得率を向上させる顧客リストとクリエイティブ作成術 DMマーケティング虎の巻、アポ取得率を向上させる顧客リストとクリエイティブ作成術 2016/02/17 昨今、マーケティングというと、Webを通じた「PULL型」の集客方法にばかり目がいってしまいがちだが、即効性が必要な場合や、認知度が低く、競合が多い商材・サービスの場合などにおいては、やはり「PUSH型」の「DM（ダイレクトメール）」が効果を発揮しやすい。このDMマーケティングを効果的に行い、より多くの潜在顧客にリーチし、顧客獲得につなげるにはどうすればよいのか。DMマーケティングの「虎の巻」を明かす。
記事 バックアップ・レプリケーション 【ストーリー】増え続けるデータ、バックアップが終わらない！にどう対応するか 【ストーリー】増え続けるデータ、バックアップが終わらない！にどう対応するか 2016/02/15 中堅の工作機械メーカーにつとめる沢木秀雄は入社5年目。現在、情報システム部門で主にシステムの運用管理を担当している。日々、システムの状態に目を光らせるとともに、定期的なデータのバックアップもこなさなければならない。バックアップデータにはCADの設計図や売上情報も含まれるので責任は重大だ。ところが、最近、データ量がますます増えてきており、沢木の仕事に大きな支障を来たし始めてきた……。
記事 データセンター・ホスティングサービス 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 2016/02/08 テレビ受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線、無線のセキュリティカメラなど、無線通信に関わるあらゆる製品を開発・販売している日本アンテナ。そのビジネスをITで支えているのが、同社の情報システム課である。かつては拠点ごとにバラバラのIT環境だったが、現在はデータセンターに統合。その変遷と取り組みについて、日本アンテナ 管理本部 副本部長 兼 管理部長 今尾次郎氏らに話を聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 2016/02/05 マイナンバー法の運用がスタートした。大企業を中心に粛々と対応が進んでいるとはいえ、中小企業の3～4割は対応の方針すら決めかねている状況だ。企業のマイナンバー法対応に数多く関わる牧野総合法律事務所 弁護士 牧野 二郎氏に、企業がマイナンバーを取り扱う際の重要事項である「安全管理措置」への対応の仕方や要点、やってはいけない対応といったマイナンバー運用のポイントを聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 2016/02/05 2016年1月に運用開始したマイナンバー制度。企業で対応すべきマイナンバー関連業務を整理し、適切に対応できているだろうか？マイナンバーを含む情報は「特定個人情報」に該当し、事業者はその適正な取り扱いに関する安全管理措置義務を負うため、「組織」「人」「物理」「技術」の４つの観点から対策をとることが求められている。企業にとっての業務負荷は大きく、組織体制、人材教育、セキュリティ対策などの各面で課題を抱えている企業は多いだろう。マイナンバー関連業務がピークを迎えるのは、年末調整が発生する2016年12月頃と言われているが、それまでに企業はどのようなアクションを取る必要があるのか整理してみよう。
記事 グループ会社管理 小売・流通企業が抱えるグループの経営課題は“連結数値の見える化”だ 小売・流通企業が抱えるグループの経営課題は“連結数値の見える化”だ 2016/02/02 グループ・ブランドの統廃合が早く、直営店舗やECなど顧客とのタッチポイントが多様化する小売・流通業。この業界で戦う企業の中で、グループ全体で経営管理基盤を強化したいというニーズが急速に高まりつつある。モバイル活用やクラウド化、さらには、新たなテクノロジーによる決済サービスの登場など、ますますスピード化する経営環境に対応するには、グループ間の基幹システム連携が必要になってくるためだ。
記事 グループウェア・コラボレーション もっと手軽に、グループウェアを使いたい――ユーザーが考えた新たな活用法とは？ もっと手軽に、グループウェアを使いたい――ユーザーが考えた新たな活用法とは？ 2016/02/01 企業内の情報共有やスケジュール管理、ワークフロー、勤怠管理や経費精算などに、グループウェアの導入を検討する企業は多いだろう。しかし、使われていない機能が多い製品を導入したことで高いコストがかかったり、実際に導入しても活用されていないといった悩みの声が聞かれる。こうした中で、社外の取引先との短期間のプロジェクト管理をはじめ、グループウェアの活用に工夫をしている企業もある。そこで今回は、手間もコストもかけずにグループウェアを手軽に導入し、うまく使いこなしている企業の事例を紹介しよう。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 2016/01/29 所有から利用へと企業のクラウド利用が加速する中で、今、注目を集めているのが「KDDIクラウドプラットフォームサービス」だ。4,000万を超える契約数を誇る「au」のサービスを支えるキャリアグレードのIT基盤でもありながら、企業の既存資産を活かせる柔軟性、ネットワークを含めた即時性の高さでも異彩を放っている。このKDDIクラウドプラットフォームサービスを支える拡張ロードバランサとして初めて採用された、仮想ADC（アプリケーションデリバリーコントローラ）とはどのようなものか、KDDIの担当者に話を伺った。
記事 流通・小売業界 情報システム・経営管理部門のためのグローバル経営管理 情報システム・経営管理部門のためのグローバル経営管理 2016/01/28 クラウド、ビッグデータ、FintechなどITによる技術革新により、マーケットはますますグローバル化している。例え拠点が国内にあったとしても、世界の厳しい競争に晒されている状況に変わりは無い。こうしたボーダレスな時代に企業はどのようなグループガバナンスを行い、財務管理を行っていくべきなのか？本企画では国内外にグループを持つ、グローバル企業に向けて、ITを活用したグローバル経営管理の手法をわかりやすく紹介する。
記事 個人情報保護・マイナンバー セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 2016/01/28 世界各国で個人情報に関連する法制度が大きく変化してきており、特にアジア諸国ではここ数年間で個人情報やプライバシーに関する法制度の整備が加速している。こうした環境下で課題となるのが、越境データ、すなわち国をまたいでやり取りされる個人データの取り扱い方だ。日本では2017年後半以降に改正個人情報保護法の施行が予定されているが、この背景には、グローバルな法制度への対応が1つの目的として挙げられる。改正法の施行に向けて、日本企業はどのような点に留意すべきなのか。デロイト トーマツ リスクサービス シニアマネジャーの北野晴人氏が解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 2016/01/28 2015年9月、改正個人情報保護法が成立、公布された。その背景には大きく3つの目的がある。ビッグデータおよびパーソナルデータの利活用を促進すること、欧州の十分性認定に対応すること、そして名簿事業者への規制を強めることだ。全面施行が予定されているのは2017年で、実質的に残り1年弱の猶予期間しかない。ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎 弁護士は「これから事業者は、8つのポイントに留意して対応準備を進めていく必要がある」と指摘する。
記事 プリンタ・複合機 ビジネスに最適なA4カラーレーザーを選ぶ ビジネスに最適なA4カラーレーザーを選ぶ 2016/01/27 2015年、HPは同社のレーザープリンターに31年ぶりとなる大きなテコ入れを行った。同社製レーザープリンターの技術を刷新する新技術「JetIntelligence」（以下、ジェットインテリジェンス）を採用した製品「HP LaserJet Enterprise Color M552dn」を送り出したのである。その実力を検証するため、同価格帯であるEPSONの「ビジネスプリンター LP-S950」と徹底比較した。
記事 Web戦略・EC 「RUM」とは何か？ 国内大手EC事業者も採用するWebパフォーマンス分析手法 「RUM」とは何か？ 国内大手EC事業者も採用するWebパフォーマンス分析手法 2016/01/26 表示速度の遅いWebサイトは、優れた顧客体験を提供することはできない。いまや、「サイトパフォーマンス分析（最適化）」はサイト内のユーザーの行動を分析する「アクセス解析」と同じくらい重要だ。パフォーマンス計測の新機軸として注目されている手法が、「リアルユーザーモニタリング（RUM）」である。米国では、パフォーマンス分析の新たな手法の導入が進んでいるが、国内でも、大手EC事業者がこれを採用している。
記事 デジタルマーケティング総論 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 「注意喚起×意思のマーケティング」で、顧客のリアルな感情を把握せよ 2016/01/26 スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの普及によって顧客（消費者）の購買行動は大きく変化し、それに対応したクロスチャネルのマーケティングが行われている。しかし、やみくもな情報提供は消費者に悪印象しか与えず完全に無視されてしまうなど、むしろ逆効果になりかねない。そこで重要になるのは、消費者の意思とそのタイミングを把握し、適切な施策を展開するための仕組み作りだ。
記事 デジタルマーケティング総論 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 Ptmind 安藤 高志氏が語る、高パフォーマンスなデータドリブン型組織の3つの特徴 2016/01/22 圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織である――。ビッグデータ時代、それをどう賢く活用するかが企業の明暗を分けるポイントとなってきた。Ptmind Country Manager 安藤 高志氏が、企業で圧倒的成果を生み出すのはデータドリブン型組織であるとして、その特徴と体制づくりの秘訣について、MITの研究やオイシックスの事例を用いて解説した。
記事 経営戦略 森永製菓のオープンイノベーション、事業を育てる中で得た気づきと成果とは 森永製菓のオープンイノベーション、事業を育てる中で得た気づきと成果とは 2016/01/20 「食のチカラで世界に新たなイノベーションを！」をキーワードに、オープンイノベーション施策「Morinaga Acceleratorプログラム」に2014年12月から取り組んでいる森永製菓。企業内部と外部のアイデア、サービスなどを組み合わせ、革新的で新しい価値を創出しようとする取り組みはどのように生まれ、どんな気づきや成果をもたらしたのか。同社 新領域創造事業部 チーフマネジャーの金丸美樹氏にお話をお聞きしました。
記事 IT戦略・IT投資・DX ライオンが取り組んだ基幹システム再構築 マイグレーション成功の6つのポイントとは？ ライオンが取り組んだ基幹システム再構築 マイグレーション成功の6つのポイントとは？ 2016/01/14 TCO削減やBCP対策、保守技術の継承や、社内に点在するデータの活用など、レガシーの基幹業務システムのオープン化を検討する企業は多い。ライオンは、約30年使い続けてきたメインフレームをリホストによるマイグレーションでオープン化し、運用コストの大幅削減に成功した。今回はライオンをはじめ、メインフレームの仮想化移行やリホスト、オープンプラットフォームを実現した3つのマイグレーション（モダナイゼーション）事例を紹介しよう。
