アングル：トランプ氏とマスク氏の確執、世界の株式市場に打撃も

Lewis Krauskopf

［ニューヨーク　６日　ロイター］ - トランプ米大統領と、側近から敵へと転じた米電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の確執は、政治ドラマとして世界中を魅了する一方、テスラが上場する米株式市場にもたらすリスクも浮き彫りにしている。

マスク氏とトランプ氏がソーシャルメディア（ＳＮＳ）で互いを罵倒し、トランプ氏がマスク氏の企業に対する政府との契約を打ち切ると脅したことを受けて、テスラの株価は５日に前日比で１４％下落した。

テスラ株は６日に小幅反発したものの、５日の下落は最も注視されている株価指数のいくつかを押し下げた。テスラ株の下落は５日のＳ＆Ｐ５００種株価指数とナスダック１００指数の下落の約半分を占めた。それぞれ０．５％、０．８％下落した。

Ｓ＆Ｐ５００種は一般的に米国株式市場の指標とされ、ハイテク株の比率が高いナスダック１００指数は、最も人気がある上場投資信託（ＥＴＦ）の一つである「インベスコ・ＱＱＱ・トラスト」が連動した運用を志向している。

ダコタ・ウェルスのシニア・ポートフォリオ・マネージャー、ロバート・パブリック氏は「指数のかなりの部分を占めるこの大企業（テスラ）が売られると、指数全体に影響するだけでなく、投資家にも心理的な影響を与える」と指摘する。

テスラの株価下落は、多くの投資家が以前から警告してきたように株価指数が一握りの巨大銘柄に大きく左右されるリスクを示している。テスラはマグニフィセントセブン（超大型ハイテク７銘柄）の中では時価総額が最も小さく、２０２３年と２４年の株価指数の上昇をけん引していた。マグニフィセントセブンは２５年に入って低迷していたが、最近は回復している。

アップル、マイクロソフト、エヌビディアを含めたマグニフィセントセブンは、５日終値の時点でＳ＆Ｐ５００種のうち３分の１弱の割合を占めている。

ストラテガスのＥＴＦ・テクニカルストラテジスト、トッド・ソーン氏は「もしもあなたが投資家で、Ｓ＆Ｐやナスダック１００を保有しているならば（中略）非常に小さな銘柄群に多くのエクスポージャーを持っていることを認識する必要がある」と指摘する。

５日のテスラ株の下落はＳ＆Ｐ５００種、ナスダック１００での割合がそれぞれ１．６％、２．６％だったのに対し、時価総額は約１５００億ドル消失した。

テスラ株は６日にいくらか反発し、日中に約５％上昇して時価総額は約９７００億ドルを付けた。時価総額が３兆ドルを超えているマイクロソフト、エヌビディアは５日時点のＳ＆Ｐ５００種の割合でそれぞれ６．９％、６．８％を占めた。

テスラの株価は昨年１２月中旬以降に約３７％下落した。この間にＳ＆Ｐ５００種の下落は約１％にとどまり、テスラの指数への影響力が低下したことを意味する。

一方、テスラ株はＥＴＦの間で幅広い影響力を持つ。ソーン氏によると、テスラは世界に約４２００あるＥＴＦのうち約１０％の構成銘柄に含まれている。その中には今月５日に２．５％下落した資本財セレクト・セクターＳＰＤＲファンドや、２．６％下げたラウンドヒル・マグニフィセント・セブンがある。

ソーン氏は「多くのＥＴＦは（構成銘柄が）重複しているため、全てのＥＴＦの中身を総合的に把握することが非常に重要だ」と言及した。