日経平均は4日ぶり反発、中東情勢警戒和らぐ　買い一巡後は小動き

［東京　２４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比４３６円４７銭高の３万８７９０円５６銭と、４営業日ぶりに反発して取引を終えた。朝方、イスラエルとイランの間で停戦合意が成立したとトランプ米大統領が交流サイト（ＳＮＳ）に投稿したと伝わり、中東情勢を巡る警戒感が和らいだ。日経平均は一時、節目の３万９０００円に迫る場面があったが、上値の重さも意識され、買い一巡後は小動きとなった。

日経平均は前営業日比４２５円高と堅調にスタートした後、上げ幅を広げ、一時６３６円高の３万８９９０円１１銭まで上昇した。地政学リスクの後退で、エネルギー関連株が軟調となった一方、ハイテク株や空運株に買いが入った。一方、３万９０００円に近づくと上値の重さも意識され、買い一巡後はもみ合いが継続。後場の値幅は１４８円程度にとどまった。

為替相場ではドルが１４５円台前半まで下落するなど、円高が進行したが、「中東情勢への警戒感が後退した安心感が強く、日本株は買いが優勢となった」（国内金融機関・シニアマーケットアナリスト）との声が聞かれた。

いちよし証券の投資情報部・銘柄情報課課長、及川敬司氏は「あくまでもトランプ氏のＳＮＳ投稿の情報ではあるが、ひとまず好感する買いが先行し、イランとイスラエルが衝突する前の水準まで日経平均は戻した」と指摘。一方、「足元は３万８０００円台値固めの動きで、レンジを切り上げていくのはもう少し先になりそうだ」（及川氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．７３％高の２７８１．３５ポイントで取引を終了。プライム市場指数は０．７３％高の１４３１．３４ポイントだった。東証プライム市場の売買代金は４兆２０４０億３６００万円。東証３３業種では、非鉄金属、空運、証券、商品先物取引など２０業種が値上がり。鉱業、石油・石炭製品、不動産など１３業種は値下がりした。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．７７％高の７５６．７７ポイントと小幅に続伸した。

この日スタンダード市場に新規上場したプリモグローバルホールディングスは、公開価格を６．３％下回る２０１３円で初値を付け、１６８５円で取引を終えた。

ハイテク株の上昇が目立ち、レーザーテックが１３％超高、ディスコが４％超高、東京エレクトロンが３％超高。古河電気工業、フジクラも大幅上昇した。

半面、ＩＮＰＥＸ、石油資源開発、富士石油は軟調だった。指数寄与度の高いファーストリテイリングは小幅高、主力のトヨタ自動車は小幅安だった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１０４４銘柄（６４％）に対し、値下がりが５０９銘柄（３１％）、変わらずが７４銘柄（４％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 38790.56 +436.47 38779.18 38,665.61─38

,990.11

ＴＯＰＩＸ 2781.35 +20.17 2788.26 2,775.83─2,7

98.77

プライム市場指数 1431.34 +10.40 1434.50 1,428.56─1,4

40.01

スタンダード市場指数 1369.16 +4.25 1372.75 1,367.78─1,3

74.00

グロース市場指数 974.03 +7.98 974.11 971.46─976.3

7

グロース250指数 756.77 +5.75 757.28 754.96─758.7

8

東証出来高(万株) 158002 東証売買代金(億円) 42040.36