Suban Abdulla　David Milliken

[ロンドン ２６日 ロイター] - イングランド銀行（英中央銀行）のブリーデン副総裁は２６日、中東紛争によるエネルギー高が引き起こす二次的インフレリスクについて、労働市場が低迷しているため２０２２年のウクライナ侵攻時よりも低いとの見解を示した。

シンクタンク主催のイベントで「現在の状況は、２２年のエネルギーショックとは大きく異なっている」と指摘。「労働市場には余力があり拡大中だ。またエネルギーショックの前から見通しは低迷していた」とし、これにより大幅な賃金上昇の可能性は低く、エネルギー以外で企業が価格を大幅に引き上げる余地も狭まっていると述べた。

エネルギー価格上昇がなければインフレ率は近く２％に達するとみられていた点や、政策金利がすでに物価上昇を抑制する水準にあったことなど、２２年との相違点も指摘した。

金融市場は２ー３回程度の英中銀による０．２５％利上げを織り込んでいるが、ブリーデン氏は、エネルギー価格の急騰を考慮すれば、こうした反応は「意外ではない」と指摘。しかし、エネルギー価格の上昇と利上げを直接関連づけることには警鐘を鳴らした。

「原油・ガス価格と予想される政策金利の推移に直接の対応関係を見出すことはできない」とし、金融政策はショックの規模や期間に影響されるが、二次的波及効果の影響の程度で対応するとの認識を示した。