投資家の評価もガラッと変わる？日本企業の企業価値を向上させる“ある方法”とは
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サステナビリティやESGへの取り組みは、すでに企業活動の根幹に関わる重要なテーマとなっている。世界的なESG投資の拡大もあり、取り組みに関わる情報を積極的に開示することも欠かせない。しかし、世界の先進企業と比べると、日本企業は情報開示に不十分な点があり、投資家から高い評価を得られているとは言いがたい。 これまでも日本企業は、自社のさまざまな取り組みにかかる情報（いわゆる非財務情報）の開示が足りていないという指摘はあったが、なぜ改善が見られないのだろうか。原因を探ると、日本企業が抱える“ある問題”が関係しているようだ。
（Photo/Getty Images）
情報開示が不十分だと…それだけで投資対象から外れる？
世界的なESG投資の拡大を背景に、ESGの取り組み状況や結果を開示する基準・ルールについても、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やIFRS（国際会計基準）財団、GRIなど、さまざまな機関が開示基準を公表しており、今後、求められる開示情報の“量”と“質”はさらに拡大・深化していくことが予想される。こうした状況下において、日本でも大手企業を中心にESGへの取り組みとその情報開示が進んでいる。とはいえ、欧州や米国の大手企業と比べると十分な量と質だとは言い難い。特に日本企業の場合、制度対応に起因する形式的な受け身の開示にとどまることが多く、制度や基準の枠を超えて自社の取り組みを積極的にアピールする“自由演技”に欠ける傾向にある。情報開示が不十分な場合、投資家の納得を得ることが難しくなり、しいては企業の存在意義・存在価値そのものを疑われ、最終的には投資対象から外されかねない。
投資対象として日本企業をみた場合、残念ながら日本企業の過去10年間のPBRは1倍前後で、欧州はその2倍、米国は3～5倍と大きく水をあけられている。もちろん、PBRがESGの取り組みや情報開示だけで決まるわけではないものの、PBRの高い企業では、総じてESGへの取り組みと情報開示に積極的であることはたしかである。
（出典：柳良平「CFOポリシー第二版」中央経済社2021年）
日本企業は、これまでもESGに限らず企業のさまざまな取り組みにかかる情報（いわゆる非財務情報）の開示が不十分であることは指摘されてきた。企業価値の低下につながりかねないというリスクを認識しながら、なぜ改善されていかないのか。それには日本企業が抱える“ある問題”が関係しているようだ。
この記事の続き ＞＞
・なぜ、情報開示は不十分なままなのか？日本企業が抱える構造的な問題
・ESGレポートの“質”を向上させる数少ない方法
・ESGの取り組みは何点？自社のESGレベルを調べる方法
・「日本企業の評価」が激変する？グローバル先進企業も実践している“ある工夫”とは
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