【インフラ担当者必読】VMware“大変革”にどう対応？無視できない「あの存在」

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【インフラ担当者必読】VMware“大変革”にどう対応？無視できない「あの存在」

今、全国のITインフラ担当者に“決断の瞬間”が訪れている──BroadcomによるVMwareの買収が完了し、ライセンス体系や製品ポートフォリオは激変。VMwareユーザーは「突如として跳ね上がるコスト」「変わるサポート体制」といった“想定外の現実”に直面している。果たして、この急激な変化にどう備えるべきなのか。企業のIT戦略アドバイザー、ITR シニア・アナリストの入谷光浩氏が指南する。

エディション統合で「コスト増」……直面している課題4つ

　BroadcomによるVMware買収の影響が本格化する中、VMware製品のライセンス体系とポートフォリオが劇的に刷新された。主な変化は、長年提供されてきた「永久ライセンス」の廃止。今後はすべての製品がサブスクリプション契約へと一本化され、コスト構造が抜本的に見直された。また、ライセンスの単位も、これまでの「CPUソケット」から「CPUコア」ベースに変更されている。

　さらに、従来はvSphere・vSAN・NSXなどのコンポーネントごとに個別ライセンスを購入できましたが、今回の変更により、これらが4つのスイートパッケージに統合。ユーザーは3つのカテゴリに分類され、それぞれのカテゴリで購入可能なエディションも制限されるという“新たなルール”が導入された。

「特にエディション統合の影響は大きい。必要最小限の構成で運用していた企業ほど、コスト増のインパクトが顕著です」（入谷氏）

　VMwareは仮想基盤として最も広く利用されており、特に大規模ユーザーが多いのが特徴だ。ITRが実施した「ITインフラ実態調査2024」によれば、ハイパーバイザーの利用状況について279社にアンケートを実施したところ、VMware ESXiを利用している企業は147社（53％）にのぼった。そのうち、VMware基盤上に1000台以上の仮想サーバを運用している企業は41％、100～999台の企業も30％に達している。

　こうした企業が今、直面している課題は以下のとおりだ。