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【日本初】NTTグループ社長258人が受講──サイバー攻撃多発の今“行うべき研修”とは
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【日本初】NTTグループ社長258人が受講──サイバー攻撃多発の今“行うべき研修”とは

国内企業の9割以上がサイバー攻撃を経験し、ひとたび情報漏えいが起きれば、企業の信用も社員の生活も揺らぐ時代。しかし、多くの経営者は「セキュリティは専門部署に任せたい」というのが本音だ。この矛盾に正面から向き合い、社長自らがインシデント対応の最前線に立つ覚悟を促す研修プログラムが、日本で初めて誕生した。NTTの国内グループ会社の全社長258名が受講したという、“社長の意識を変える研修”の中身に迫る。

なぜ今、“社長向け”のセキュリティ研修が必要なのか

 「社長になってわかったことが1つあります。それは、世の中のほとんどの社長が、社長経験ゼロで社長になっているということです」と語るのは、NTTグループ CISO 兼 NTTセキュリティホールディングス CEOの横浜信一氏だ。横浜氏は2023年に初めて社長に就任し、その立場の特殊性を実感したという。

 社長という役職は、企業内の特定機能や部門のトップとは根本的に異なる。売上拡大、コスト削減、グローバルガバナンス、為替変動、人材戦略、M&A、ダイバーシティ──ありとあらゆる経営課題が、就任と同時に押し寄せてくる。その膨大な課題の中にある1つが、情報セキュリティだ。

「今や、すべての企業がいつ被害に遭ってもおかしくない状況にあり、情報セキュリティが大事だということは社長も役員も百も承知しています。でも正直に言えば、CISOや情報セキュリティ部門に任せたいのが本音です」(横浜氏)

 ところが、万が一インシデントが発生した場合には、社長は対応しなければならない。ここに、社長向けのセキュリティ研修が求められる理由がある。そこでNTTは、日本で初めて「社長自身がセキュリティ対応を体得する研修」を開発した。NTTの国内グループ会社の全社長258名も受講している、その研修の内容とは。

この記事の続き >>

  • ・きっかけは、あの重大インシデントだった

    ・多忙な社長たちを引きつける研修設計の秘訣

    ・社長の“危機管理力”を鍛え直す「実践型研修」の全貌

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