迫る「2025年の崖」、国内外事例でみるDXの成功法則

最大12兆円/年の経済損失、DXを阻害する「2025年の崖」
DXの目的は、デジタル技術をうまく活用して業務の範囲や種類を変革することだ。DXが実現すれば、ビジネスの将来を予測したり、より価値の高い業務を実行できるように組織を最適化したり、意思・決定プロセスを自動化したり、新しいビジネスモデルを始めるなど、これまで実現できなかったことが可能になるだろう。しかし、なかなか難しいのが実情だ。DXを難しくするものの中に「2025年の崖」がある。2025年には、既存システムが複雑化・老朽化・ブラックボックス化し、保守を担当する技術者も引退していなくなってしまう。その頃はちょうど各種のサポート切れの時期も重なる。そうなると、企業は爆発的に増加するデータの活用という新たな取り組みにチャレンジできず、デジタル競争の敗者になる恐れもあるだろう。これらによる経済損失は、現在の約3倍の最大12兆円/年にも上るという予測もある。
実際、ビッグデータを使いながら、深いインサイト(洞察)を取り出せるような企業はまだ15%ぐらいしかない。ほとんどの企業が、データの使い方の改善が最優先事項になっている。では、企業に新しい価値と利益をもたらすようなDXをどのように実現していけばよいのだろうか?
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