DX最前線、「複数のAIを統合する企業」が増えている事情とは
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「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」の実現には、爆発的に増大するデータの活用が欠かせない。そこで活躍するのがAIだ。膨大なデータの処理や分析は人間にはもはや不可能だからだ。それに気づいた多くの企業は、すでにさまざまな領域でAIの活用を開始している。中でも先進的な企業は、導入された複数のAIの統合まで検討しているという。ここでは、本格化しつつあるAI活用について、さまざまな実例を紹介しよう。
（Photo/Getty Images）
企業の関心が続くデジタル・トランスフォーメーション
「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」というキーワードがますます注目されている。2018年9月に経済産業省が出したDXレポートは発表から1年経った今もなお話題であり、「2025年の崖」という言葉とともにDXへ強い関心がうかがえる。企業は、爆発的に増大するデータを活用しきれず、「DXを実現できないのでは」という不安や恐れがあるようだ。そうなれば、デジタル競争の敗者になる可能性もある。データを扱う環境が激変している現状を振り返っておこう。2010年以降は特に、モバイルの普及によりユーザーのWeb上での行動や趣味嗜好に関するデータを取得しやすくなった。また、センサーが低価格化してIoTが広がり、モノのデータが自動的に収集されるようになった。さらに高性能なストレージが低価格化したことにより、企業を取り巻くデータは爆発的に増大した。
こうした変化を実感できれば、経産省のレポートを待つまでもなく、データ活用が企業の未来を左右することが分かるだろう。
データ活用に不可欠なのが分析のモデリングなどに使われるAIだが、こちらの進歩もすさまじい。すでに音声認識や画像認識の領域では、AIが人間の能力を超えつつある。たとえば、静止画に何が映っているかを判定する画像認識のエラー率は、人間が5.1％、AIが3.06％（2018年）と、すでにAIが人間を上回っているのが現実だ。
こうしたAIの進化を受けて、多くの企業がAIの導入を進めている。特にここ2～3年は、事業部門や全社でAIを導入する企業が増えている。では、具体的にどのような領域でAIが導入され、どのような点を考慮する必要があるのだろうか。
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・さまざまな業種、業務に拡大するAIの活用
・製造業でも不可欠になりつつある照会応答系AI
・BtoC、BtoBを問わず導入がすすむ意思決定を支援するAI
・AIの「個別最適」から「全体最適」へ踏み込みつつある先行企業
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