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近年、ビジネスにおけるITシステムの役割はより欠かせないものとなっている。それは同時に、自然災害やサイバー攻撃などのインシデントによりITシステムがダウンした場合、しっかり準備をしておかないと事業継続が難しくなることを意味する。では、インシデント対策を講じる際に必要な意識は何だろうか。SOMPOリスクマネジメント 兼 内閣府 BCP策定運用ガイドライン作成専門委員の高橋 孝一氏に聞いた。
軽視できないセキュリティインシデント
「自社が巻き込まれると思ってもいなかった」「対応について担当者、内容、方法、対応先などが決まっておらず混乱した」「自社の管理状況が十分でなく謝罪時の説明に窮した」──。実際にセキュリティ被害に遭い、インシデント対応に奔走した企業の声である。「システムが被災し、インシデント対応にあたったお客さまは、大変な思いをされています」と語るのは、損保ジャパンを擁するSOMPOホールディングスの一員であり、企業のリスクマネジメントに関するコンサルティングサービスなどを提供するSOMPOリスクマネジメントの高橋 孝一氏だ。
こうしたインシデント対応は、決して他人事ではない。地震、水害、大雪などの自然災害以外にも、火災、人為的なミス、サイバーテロ、爆破などの物理的なテロ、ライフラインの停止、ITネットワークの障害、パンデミックなども事業継続を妨げる恐れがある。
不確実性の高い今の時代において、企業は一昔前よりも「事業継続力」の強化が求められている。いざというときに焦らないためにも、企業はどのような姿勢で対策を講じればよいのだろうか。
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・「事業継続力」を決定づける3つの要素とは？
・被害額は平均3,000万円？ サイバー攻撃事例と事業への影響
・サイバーセキュリティに関して経営者が認識すべき「3原則」とは？
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