記事 金融開発・保守・運用 熱狂の生成AI、金融業で使える「活用例10選」と念頭に置くべき「2つのシナリオ」 熱狂の生成AI、金融業で使える「活用例10選」と念頭に置くべき「2つのシナリオ」 2023/06/02 2 世界中で生成AIの熱狂的なブームが渦巻いており、金融業界でも我先にとOpenAI社の生成AIサービスであるChatGPTを導入する動きが相次いでいます。 本稿では金融業で使うべき「活用例10選」と金融機関が生成AIについて備えるべき「2つの極端なシナリオ」を紹介。生成AIの現在の状況をふまえつつ、未来を展望します。
記事 金融開発・保守・運用 実はG7の重要トピック「暗号資産と北朝鮮」「CBDC」、“踏み込んだ”内容になったワケ 実はG7の重要トピック「暗号資産と北朝鮮」「CBDC」、“踏み込んだ”内容になったワケ 2023/05/29 G7財務大臣・中央銀行総裁会議の財務トラックの重要トピックは、金融システム安定化とインフレ抑制、ロシア・中国への対抗でした。議論を受けて5月13日に取りまとまとめた共同声明では、日本の支援を受けて国際通貨基金（IMF）が作成中の「CBDCハンドブック」の作業加速、暗号資産のマネー・ロンダリングおよびテロ資金供与対策（AML/CFT）強化に関する記載が盛り込まれました。それぞれどのような狙いがあるのか、現地取材を踏まえて解説します。
記事 金融開発・保守・運用 安全に「決済基盤」を構築するには？ 最新インフラ基盤の実力を探る 安全に「決済基盤」を構築するには？ 最新インフラ基盤の実力を探る 2023/05/08 「フィンテック」という言葉を持ち出すまでもなく、金融はデシタルテクノロジーによって大きく変革しつづけている分野だ。多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む現在、その変革のスピードはさらに加速し、多くの企業が新しい金融サービスの開発にしのぎを削っている。だからこそ重要になるのが、それを支えるインフラ基盤だ。ここでは、止まることの許されない金融サービスの開発・運用支える高セキュリティ・高可用性、そして低コストで利用できるインフラ基盤について解説する。
記事 デジタルバンク/ネオバンク/BaaS 島根銀行がいち早く「勘定系クラウド化」に踏み込めた理由、APIを軸にDXを推進 島根銀行がいち早く「勘定系クラウド化」に踏み込めた理由、APIを軸にDXを推進 2023/03/29 島根銀行は1月30日、勘定系システムのクラウド移行に向けた計画を公表しました。SBI地方創生バンキングシステムが提供する地銀向けシステムを利用し、2025年度中の運用開始を目標に掲げています。メインフレームのクラウド化という難問に、取り組みだした島根銀行の「自信」は一体どこから来るのか──SBIホールディングスとの資本業務提携を機に取り組んだオープンAPI実装と、その過程で実現した一部基盤のクラウド化に焦点を当てながら考えてみます。
記事 金融開発・保守・運用 生成AIは金融に何をもたらす？ 変革をリードするユースケースを一挙公開 生成AIは金融に何をもたらす？ 変革をリードするユースケースを一挙公開 2023/03/20 生成AIとは、データから新しいコンテンツやソリューションを生成するAIのことです。この技術は、金融サービス業界においても、さまざまな変革の可能性を秘めています。たとえば、顧客のニーズに応じた最適な商品やサービスを提案したり、金融市場の動向を予測したり、リスク管理やコンプライアンスを強化したりすることができます。本記事では、生成AIが金融サービス業界に与えるインパクトとその具体的なユースケースについて紹介します。
記事 金融開発・保守・運用 高齢ユーザーも高評価、日本生命の「eKYC」は何がスゴイのか？ 高齢ユーザーも高評価、日本生命の「eKYC」は何がスゴイのか？ 2022/11/28 さまざまな保険商品を販売している日本生命。その中で銀行などの金融機関が代理店となって販売しているのが「金融機関窓口販売商品」、通称「窓販（まどはん）」と呼ばれる商品だ。顧客の平均年齢は76歳。これまで契約後の住所変更などの手続きは、コールセンターでの対応だけだった。しかし、営業時間外に手続きができず、また、電話で完結しない手続きも多く、顧客満足度を高めるためにも手続きのオンライン化が急がれていた。同社はいかにして、高齢ユーザーも満足するオンライン手続きの仕組みを構築したのか。
記事 金融セキュリティ 二要素認証も楽々突破…巧妙化する「不正ログイン」に企業は何をすべきか？ 二要素認証も楽々突破…巧妙化する「不正ログイン」に企業は何をすべきか？ 2022/09/30 金融・決済サービスを狙った攻撃は止むことがなく、個人情報漏洩やなりすましログイン、不正送金・不正サービス利用などの被害が後を絶たない。特に金融・決済サービスは、他社サービスと密接に連携している性格上、自社で対策を行っていても、利用者に対するフィッシングや他社をターゲットにした不正アクセスなどによる情報流出が自社に影響を与える可能性があるため、それを前提とした対策が必要となってきている。対策が推進されている二要素認証もすでに突破されるケースが多発しており、企業はさらなる策を講じる必要がある。不正なアクセスを検知し、犯罪を未然に防ぐためにはどのような対策が有効なのだろうか。
