記事 シンクライアント・仮想デスクトップ 働き方改革でVDIが本格化、「リモートPCアレイ」はコストの壁を壊せるか 働き方改革でVDIが本格化、「リモートPCアレイ」はコストの壁を壊せるか 2016/11/22 企業にとって、仮想デスクトップ（VDI：Virtual Desktop Infrastructure）はメリットの多いテクノロジーだ。セキュリティの強化を筆頭に、BCP/DR対策、在宅勤務をはじめとするワークスタイル変革にも役立つ。ただし、現実に導入検討を開始すると、コストや開発期間の問題に直面し、導入を断念するケースも少なくない。しかし、アセンテックとAtrust Computer（以下、Atrust）が共同開発した「リモートPCアレイ」であれば、従来のVDIの問題点を一気に解決できるという。両社に、そのコンセプトと機能の詳細を聞いた。
記事 新規事業開発 印刷関連機器メーカーが「4月に売上ゼロへリセット」からの脱却に取り組んだ理由 印刷関連機器メーカーが「4月に売上ゼロへリセット」からの脱却に取り組んだ理由 2016/11/21 製品がコモディティ化していく中で、製品のライフサイクルにおける「アフターサービスによる付加価値提供」は、ブランドの差別化を図り、収益に貢献する重要な要素であるとの認識が広がっている。とくに、製造業にとってはサービス事業の収益化、サービスイノベーションは喫緊の課題だ。中期事業戦略に「サービスの売上拡大による収益の安定化」を掲げるSCREENグラフィックアンド プレシジョンソリューションズ サービス統轄部 統轄部長の髙田敏和氏が、同社がIoTなどを活用しながらワールドワイドで進めるサービス戦略について語った。
記事 セキュリティ総論 IBMにもマルウェア混入！いち早く重大インシデントを把握するCSIRT構築術とは IBMにもマルウェア混入！いち早く重大インシデントを把握するCSIRT構築術とは 2016/11/16 今や大手IT調査会社からセキュリティ分野のリーダーに位置付けられるIBM。セキュリティ監視サービスなどを手がける同社だが、IBM自身はどのようにセキュリティ対策やインシデント管理・リスク管理に取り組んでいるのだろうか。そこでキーになるのが、CIO（最高情報責任者）直下のCISO（最高情報セキュリティ責任者）であり、企業内CSIRTの存在だ。IBMのCSIRTは具体的にどのような方法で、どのようなツールを使ってセキュリティに取り組んでいるのか。日本アイ・ビー・エム 情報セキュリティー推進担当マネージャーの矢島典子氏らがグローバルと日本での取り組みの実態を明かした。
記事 セキュリティ総論 東京電機大 佐々木教授対談：セキュリティにいくらかけて、何から取り組むべきか 東京電機大 佐々木教授対談：セキュリティにいくらかけて、何から取り組むべきか 2016/11/15 サイバー攻撃の脅威は、まったく沈静化の兆しを見せない。もちろん、多くの企業はさまざまなセキュリティ対策を実施しているだろう。しかし、それで十分なのか。他により効果的な対策があるのではないか。多くのセキュリティ担当者、企業経営者は、そう感じているのではないか。東京電機大学 未来科学部情報メディア学科 教授で、内閣官房サイバーセキュリティ補佐官もつとめる佐々木良一 氏と、フォレンジック製品をはじめとするさまざまなセキュリティ製品を開発・販売するソリトンシステムズ マーケティング部 エバンジェリスト 荒木粧子 氏に、サイバーセキュリティの理想と現実について話を聞いた。
記事 情報共有 【覆面座談会】本音で議論！日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 【覆面座談会】本音で議論！日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 2016/11/11 グローバルでの競争に勝ち抜くために、長年活用してきたNotesを新しい情報共有基盤に刷新したいという大手企業は依然として多い。しかし、Notesで作り込んだ複雑で膨大な業務アプリケーションが足かせとなり、なかなか刷新に踏み切れない状況だという。そこで今回は、Notes移行検討中で、海外売上高比率が約8割のグローバル企業、約10年前にNotes移行を実現した国内企業を招いて座談会を開催。Notesを移行する場合、継続利用する場合それぞれのポイントや、情報共有や業務改革における課題について、匿名だからこそ言える生々しい「本音」を語っていただいた。
記事 情報共有 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 2016/11/11 ジャーナリスト/メディア・アクティビストとして、八面六臂の活躍を見せる津田大介氏。Twitterが国内で普及し始めた2009年頃、短い言葉で情報を発信し続ける「tsudaる」という言葉が流行るなど、短文で情報発信・情報共有を行う一時代を切り開いた人物でもある。その津田氏は今、チャットツールをどう使いこなしているのか。また、現在のビジネスチャットの盛り上がりをどう見ているのか、話を聞いた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM ハーレーも実践！第4次産業革命時代のサプライチェーン戦略 ハーレーも実践！第4次産業革命時代のサプライチェーン戦略 2016/11/10 あらゆるモノがデジタル化され、ネットワークにつながり、クラウドで共有されるインダストリー4.0/第4次産業革命の時代には、企業は製品ありきではなく、ビジネスプロセスそのものを「顧客志向」に変革する必要がある。たとえば顧客ごとにカスタマイズされた製品を大規模に生産する「マスカスタマイゼーション」を実現するには、「パーソナライズ」「リアルタイム」などのテクノロジーがキーとなり、物流をはじめとするサプライチェーン改革も必要となる。デジタル時代のサプライチェーンに求められているものは何か、サプライチェーン改革のために重要なポイントを探った。
記事 データセンター・ホスティングサービス DevOpsにワークロード統合、「SDx」時代の情シスとフラッシュストレージの役割とは DevOpsにワークロード統合、「SDx」時代の情シスとフラッシュストレージの役割とは 2016/11/08 競争優位を確保するために、大手企業はワークロードを統合したり、Webサービスを展開する企業は開発と運用が連携した「DevOps」の体制作りに取り組んだりしている。ITインフラがクラウド指向になり、かつ「Software Defined（SDx）」の方向にシフトしている中で、ITインフラのニーズはどのように変化しているのか。今回は、SDxの普及によって変わる情シス部門の役割や、2016年にHDDの容量効率や容量単価を上回り、実用期に入ったといえるフラッシュストレージ活用のポイントを紹介しよう。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 顧客が激変！IoTなどを活用した「サービス差別化」で勝ち抜く方法 2016/11/07 「顧客は変わった」といわれて久しい。インターネットやモバイルの普及により購買活動はデジタル化し、企業と顧客との接触機会は多様化している。製品での差別化が難しくなった今、「サービスでの差別化」が企業の競争優位性の源泉と認識され、一貫した顧客体験の提供がブランドに対するロイヤリティ向上につながる。世界中の400社以上のサービス事業の収益化を支援してきたレイ・カサイ氏が、最高のサービスを提供する企業＝「サービスエクセレンス」に変革するための3つの原則について語った。
記事 データ戦略 『嫌われる勇気』著者 岸見一郎氏が説く、AIが進化しても変わらない「対人関係」の築き方とは 『嫌われる勇気』著者 岸見一郎氏が説く、AIが進化しても変わらない「対人関係」の築き方とは 2016/11/02 2045年、人工知能（AI）が人間の能力を超える技術的特異点「シンギュラリティ」が到来するといわれている。このような「強いAI」の登場はまだまだ先の話だが、数学的手法や論理的推論の延長で生まれた現段階のAIによって、サービス・知識労働の革新はすでに起こりつつある。こうした中で、人間とAIに求められる役割とは何か。そして両者は、どのようにすれば共存していけるのか。2016年9月7日に開催された日立ソリューションズ主催イベント「Prowise Business Forum in NAGOYA 第13回」では、テクノロジーが進化しても普遍的に変わらない「対人関係」の課題について、アドラー心理学者で「嫌われる勇気」著者の岸見一郎 氏が解決のヒントを指南。さらに、人工知能のトレンドと日立グループにおけるAIの取り組みついて、日立製作所が解説した。
記事 データ戦略 製造業の未来は「予測」でどう変わる？IoTとAIで実現する「スマートなものづくり」 製造業の未来は「予測」でどう変わる？IoTとAIで実現する「スマートなものづくり」 2016/11/02 ドイツが主導するインダストリー4.0をはじめとして、グローバルで製造業のIoT活用の取り組みが活発化している。IoTやAI技術が進化・普及し、センサーデータを取得、分析、活用できるようになった今、製造業は新たなビジネスメリットを享受できるようになってきたようだ。2016年9月7日に開催された日立ソリューションズ主催イベント「Prowise Business Forum in NAGOYA 第13回」では、IoTと機械学習によるダウンタイム発生やメンテナンスコスト低減を実現した建設機械メーカーの事例、IoTとデータ分析による自動化といった「スマートなものづくり」をめざす取り組みが紹介された。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE DDoS対策「クラウドでなければ守れない」は当たり前、その先がさらに重要だ DDoS対策「クラウドでなければ守れない」は当たり前、その先がさらに重要だ 2016/11/01 大量のデータをサーバに送りつけ、Webサイトをダウンさせたりパフォーマンスを低下させたりする「DDoS攻撃」の猛威が止まらない。直近ではIoT機器を踏み台にして、NetflixやTwitterといった大手サービスもダウンする事態に陥った。最近では日本をターゲットにした攻撃も急増しており、ECサイトを展開する企業はもちろん、一般的な企業サイトもその対象になっている。従来は単純な攻撃とみなされていたDDoS攻撃だが、昨今は標的型攻撃と組み合わせた複合的なDDoS攻撃も急増し、その被害は深刻になる一方だ。いま、企業がWebセキュリティでとりうる対策とは何か。最新動向と岐路に立つDDoS対策の最新情報を紹介する。
記事 情報共有 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 2016/10/28 Google AppsやOffice 365などSaaS型グループウェアへの移行は、スマートデバイスの普及や国内データセンターの整備などによって急速に増えた。しかし、導入企業の多くはメールやスケジュール管理などの部分利用にとどまり、本当の意味での情報共有基盤はNotesなど従来のままという声も聞こえてくる。今後10年先を見据えた情報共有のあるべき姿とは何か。情報共有基盤の市場動向に詳しい富士キメラ総研の 河村裕紀 氏と、アシックスをはじめ数々の大手企業のNotes移行に携わってきたドリーム・アーツの栗木楽 氏に語ってもらった。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE 【特集】アプリケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ対策の最新動向 【特集】アプリケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ対策の最新動向 2016/10/26
記事 IT戦略・IT投資・DX AIを駆使したCOBOL資産マイグレーション最前線、注目すべき4つのポイントとは？ AIを駆使したCOBOL資産マイグレーション最前線、注目すべき4つのポイントとは？ 2016/10/25 AIのビジネス活用が本格化し、レガシーシステムのマイグレーションにもその波が押し寄せている。時代のニーズに合った、最新のテクノロジーを用いた基幹システムのマイグレーションとはどのようなものか。マイグレーションの工程でのAIの採用や、移行後のシステムの可読性やメンテナンス性を高める「超高速開発」など、最新動向や今後の展望について紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか 2016/10/17 ここのところ、「チャット」と「ビジネス」の結びつきが強まっている。今やコミュニケーションツールとして欠かせないものになってきた「LINE」はもとより、チャットUIを備えたスマホアプリや問い合わせフォームなども一般的になってきた。こうした中でも、まだ「LINEは若者がスマホでおしゃべりするツールだろう」というビジネスパーソンがいるのも事実。が、その認識はできるだけ早期に改めた方がよさそうだ。
記事 情報漏えい対策 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 「秘密分散法」による、まったく新しい情報漏えい対策が注目される理由 2016/10/17 サイバー攻撃や内部関係者の不正による情報漏えい事件が後を絶たない。たとえ、どれだけ高度な暗号化技術を使っていても、いつかは突破される可能性があるばかりか、その中に個人情報が含まれていれば、それは立派な情報漏えい「事件」となる。こうした中、まったく新しい情報漏えい対策として注目を集めているのが「秘密分散法」だ。暗号化にとって代わるこの技術の実用化が進んだことで、情報漏えい対策にパラダイムシフトが起きようとしている。キーワードは「オープン・セキュリティ」だ。
記事 ID・アクセス管理・認証 LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ LIXIL が営業１万人を対象に導入。盗まれても紛失しても問題がない、究極の「オープン・セキュリティ」を実現するツールとは？ 2016/10/17 2015年における個人情報漏洩インシデントの件数は799件、想定損害賠償額は、実に2541億3663万円にものぼる（日本ネットワークセキュリティ協会調べ）。企業はサイバー攻撃による被害だけでなく、内部からの流出も含め、情報漏洩は防ぐことができないインシデントだという認識を前提に対策を練る必要がある。その際の有効な手段となり得るのが、データを無意味化、分散管理するソリューションの活用だ。
記事 セキュリティ総論 杉本武重弁護士が解説、EU一般データ保護規則の内容とその対応策 杉本武重弁護士が解説、EU一般データ保護規則の内容とその対応策 2016/10/06 2016年4月、欧州議会において欧州連合（European Union: EU）の一般データ保護規則が採択され、2018年5月25日からの適用開始が予定されている。同規則では厳しい制裁金規定が設けられている。すなわち、違反企業には、当該企業グループの前事業年度の年間売上高の4％以下または2000万ユーロ以下のいずれか高い方の金額の制裁金が課せられるなどの可能性がある。したがって、今後、EUと経済取引を行っている日本企業には、今まで以上にEUの個人情報の取扱いにあたって、より厳格な取り組みが求められることになる。同規則の概要と対応策について、EU法に詳しいウィルマーヘイル法律事務所ブリュッセルオフィスの弁護士の杉本武重氏が解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 板倉陽一郎弁護士が解説、改正個人情報保護法で日本はEUの十分性認定を受けられるのか 板倉陽一郎弁護士が解説、改正個人情報保護法で日本はEUの十分性認定を受けられるのか 2016/10/06 2015年9月、改正個人情報保護法が成立し、個人情報保護委員会の設置などその一部が、今年2016年頭から施行された。また、公的部門の改正法も、2016年5月に成立した。今回の法改正は、EUの「十分性認定」を受けることを見据えて行われた側面がある。改正個人情報保護法によって、日本はEUの十分性認定を受けられるようになるのか。ひかり総合法律事務所 弁護士の板倉陽一郎氏が解説する。
記事 個人情報保護・マイナンバー 改正個人情報保護法、EU一般データ保護規則対応（GDPR）への4ステップ 改正個人情報保護法、EU一般データ保護規則対応（GDPR）への4ステップ 2016/10/06 EUでは現行のEUデータ保護指令に替わり、2018年5月から一般データ保護規則（GDPR）が施行される予定だ。一方我が国でも2015年9月に個人情報保護法が改正され、2年以内の施行が見込まれている。こうした2つの法改正に対応するために、日本企業は今からどのような準備を進めていけばいいのか。実務上、特に課題となる個人情報の越境移転について、デロイト トーマツ リスクサービス マネジャーの大場敏行氏が解説する。
記事 ITコスト削減 ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ ITR金谷氏xCAC佐別當氏：ベンダーマネジメントの最適解、こうすればうまくいく！ 2016/10/05 欧米企業と比較すると、日本企業のIT部門に与えられたリソースは圧倒的に小さい。その中で、IT部門はシステムの運用・保守を行い、IoTやビッグデータなどの攻めのITも求められる。もちろん、SIerをはじめとするパートナーの協力はあるにせよ、リソースが絶対的に足りないのは否定できない現実だ。では、その厳しい条件下でベンダーとの関係はどう構築すればいいのか。さらに攻めのITに投資を行うために、守りのITの負荷やコストをどう削減すればよいのか。アイ・ティ・アール（以下、ITR） 取締役／プリンシパル・アナリスト 金谷敏尊氏とシーエーシー（以下、CAC） 業務担当執行役員 ソリューションカンパニー長 佐別當宏友氏に話し合ってもらった。
