記事 リーダーシップ セールスフォース創業者のスゴイ半生。「最強企業」に導いた数々の英断とは セールスフォース創業者のスゴイ半生。「最強企業」に導いた数々の英断とは 2022/03/11 2 全世界で15万社以上の企業が導入しているクラウド型顧客管理ツール「Salesforce」を提供するセールスフォース・ドットコム。同社は、すぐれた製品だけでなく、米フォーブス誌が選ぶ「世界でもっとも革新的な企業」ランキングで4年連続1位に輝くなど、「働きがいのある会社」としても高く評価されています。創業者のマーク・ベニオフ氏は、なぜ一代でここまでの企業を築き上げることができたのでしょうか。同氏の半生をたどると、今のセールスフォースにつながる数々の英断がありました。
記事 セキュリティ総論 覇権争いで“スパイ”活発化、「国家支援」サイバー攻撃のヤバすぎる深層 覇権争いで“スパイ”活発化、「国家支援」サイバー攻撃のヤバすぎる深層 2022/03/11 近年、国が支援して民間企業等へサイバー攻撃を行う「国家支援型」の被害事例が増えている。いまやサイバー空間は「陸・海・空・宇宙に次ぐ第五の戦場」と化しているのだ。国の安全保障を維持するためにも、官民一体となって対策に努める必要がある。しかし、予算の確保やサイバー人材の育成など課題は山積みだ。日本のサイバーセキュリティのあるべき姿について、国際ジャーナリストの山田敏弘氏が解説する。
記事 セキュリティ総論 多すぎるアラート・誤検知はもう嫌だ、「シンプルに賢く守る」次世代エンドポイント防御 多すぎるアラート・誤検知はもう嫌だ、「シンプルに賢く守る」次世代エンドポイント防御 2022/03/11 マルウェア感染防止のためのEPP（Endpoint Protection Platform）ではブロックしきれない攻撃を検知するEDR（Endpoint Detection and Response）の利用が進んでいる。検知能力をより強化するため、ネットワークトラフィック側を分析する製品も登場しているが、検知のアラートとともにその対処のための運用コストも増加している。機械学習による自動化で運用コストを削減しながら、防御を強化するエンドポイントセキュリティについて考えてみたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Teamsで外線？ NTTコムの“フルテレワーク”を実現した「電話」改革 Teamsで外線？ NTTコムの“フルテレワーク”を実現した「電話」改革 2022/03/11 コロナ禍でテレワークを導入した企業は多いだろう。しかし、オフィスに設置された固定電話まで自宅に持ち帰ることはできない。このため、「電話」がテレワーク推進のボトルネックになっている企業も少なくない。NTTコミュニケーションズも同様の課題を抱えていた。しかし、現在、その問題は解決し、ほぼすべての従業員がテレワークを行いながら、オフィス以上に快適な電話環境で業務にあたっているという。同社は、この難問をどうやって解決したのだろうか。
記事 CRM・SFA・コールセンター 問い合わせ数65％減。再チャレンジで大成功！モバオクの「AIチャットボット」活用術 問い合わせ数65％減。再チャレンジで大成功！モバオクの「AIチャットボット」活用術 2022/03/11 コロナ禍もあり、ECサイトやフリーマーケット、オークションなど、インターネットの物品売買サービスが成長している。経済産業省が2021年に発表した調査では、企業と個人を結ぶ物販ECは前年比約21％、個人同士の取引は約12.5%の伸びを示している。この成長を支える要因の1つが、顧客満足度を左右するカスタマーサポート（CS）サービスの充実だ。特に最近はサービスの一環として、顧客の自己解決をスムーズに導く対話型AIチャットボットに注目が集まっている。チャットボットの活用で、日々繰り返される業務を低減し、CX（顧客体験）向上を目指す方法について考えたい。
記事 その他 バリュー株とは何か？ 「お買い得」と言える条件をわかりやすく解説する バリュー株とは何か？ 「お買い得」と言える条件をわかりやすく解説する 2022/03/11 バリュー株とは割安株とも呼ばれ、企業が生み出している利益や保有資産などに対して、株価が低い状態にある銘柄を指します。バリュー株の反対は「グロース株」で、GAFAMをはじめ、米国の株高をけん引する存在でした。しかし、2022年はインフレによるテーパリングや利上げ、そしてコロナやウクライナ情勢などによる景気減速懸念もあり、バリュー株への見直しが入るとも言われています。そこで本稿では「世界一『四季報』を愛する男」とも言われ、さまざまな資産コンサルティングを手がける渡部清二氏にバリュー株とは何かをわかりやすく解説してもらいました。
記事 電池・バッテリー ロシア産原油禁輸に踏み切った米国の勝算は？ シェール採掘もすぐにはできない事情 ロシア産原油禁輸に踏み切った米国の勝算は？ シェール採掘もすぐにはできない事情 2022/03/11 3月8日、米バイデン政権はロシア産原油の輸入禁止措置を即日で決定した。米国は、欧州や日本などと比べるとロシア産エネルギーへの依存度は低いが、米国内での石油価格は連日高値を更新している。なぜ今、米国はこうした大胆な措置に踏み切ったのか、そして歴史的インフレを政権はどうコントロールしていくのだろうか。エネルギー不足をまかなうために、バイデン政権が反対の立場を取っていたシェールガス・オイル採掘を再開するかにも注目が集まる。だが、シェール関連企業も思うように動けない事情がある。
記事 製造業界 テスラやGMがEV自動車保険を自社提供、背景にある「保険料高騰」という深刻課題 テスラやGMがEV自動車保険を自社提供、背景にある「保険料高騰」という深刻課題 2022/03/11 2021年、米国の新車販売に占めるEVの割合は4％だった。一方欧州では19％、中国では15％という状況だ。しかし2022年、米国でも消費者のEVへの関心が高まっており、一気にEVの割合が増えてくることが見込まれる。これに伴い、テスラやGMは自社でEV自動車保険を提供する体制を整えている。なぜ自動車メーカーがEV保険を提供するのか。その理由に迫ってみたい。
