ホワイトペーパー 業務効率化 100名を超えたら実践したい! 業務を効率化してさらなる成長を目指すための4ルール 2020/09/14 企業規模が大きくなると新たな問題が発生する。特に100名を超えたあたりから、管理業務が複雑になり、データをまとめるのが大変になる。また、部署をまたいだ情報の連携も難しくなる。歴史が長い企業だと、紙や表計算ソフトを多用するやり方が受け継がれ、業務が硬直化している可能性もある。企業がさらなら成長を目指すなら、こうした課題の解決が不可欠だ。本資料では、そのために実践すべき4つのルールを解説する。さらなる成長を目指す数百名規模の企業なら、ぜひチェックしたい。
ホワイトペーパー ビッグデータ コロナ渦でも売り上げ増を実現させた、米老舗スーパーの「データ駆動型経営」 2020/07/16 新型コロナウイルス感染拡大は、世界中の企業に甚大なダメージを与えた。ただし、米国でチェーン展開する老舗高級スーパーマーケットのHarmonsは違った。ある出来事をきっかけに、同社の19店舗すべてで売り上げが急上昇し始めたのだ。なぜ、このようなことが起きたのか。そのカギとなったのは「リアルタイムのデータ共有」だった。逆境をチャンスに変えるには何が必要なのか。本書で詳説する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 食料品スーパーを中心に展開している日本企業のリアルタイムデータ活用 2020/07/16 岡山県と鳥取県で24店舗を展開するスーパーマーケットのマルイでは、POSなどから蓄積されるデータを経営に活かせずにいた。月次経営資料の作成には8時間以上をかけていたにもかかわらず、経営層以外には共有されず、日次、週次レポートも作成されていない。データよりも従業員の勘と経験を優先していたため、生産性が低く、人件費や店舗費用などのコスト効率も悪かった。そのような状況を一変させたのが、リアルタイムのデータ連携ソリューションだった。本書ではマルイがどのように課題を解決し、データドリブンな組織に変ぼうを遂げたかを紹介している。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 【チェックリスト付き】「データドリブンな組織」への変革に必要な7つの要素 2020/07/16 ビッグデータ活用の必要性が叫ばれて久しい。しかし、「とりあえずデータは収集するが、その大半は活用できていない」のが現実だろう。企業がデータドリブンな組織に変革するには、既存システムのデータ統合や収集したデータの分析とその可視化、そして組織横断的な議論と意思決定が不可欠である。本書は、それらを実現するために必要なポイントを、7つのチェックリストにまとめた。データドリブンな組織を目指す企業は、ぜひ参考にしてほしい。
ホワイトペーパー 情報共有 DeNAのSlack活用事例、事業部を超えた“3000人超のコラボレーション”の裏側 2020/07/15 IT領域を中心として多角的に事業を展開するディー・エヌ・エー。同社は2014年頃から各事業部やプロジェクト単位で個別にコミュニケーションツール「Slack」を導入しており、社内の9割以上の部署が個別にSlackの契約をしている状態だった。そこで、2017年にSlackを公式のツールとして正式に採用。さらにセキュリティやコンプライアンスに関しても統制すべく、Slackの機能を利用し、社内の複数のワークスペースをシームレスに連携させた。本書では、同社がSlackを起点にどのようにコミュニケーションや情報共有のスピードを高め、社内の業務改革を実現したか、具体的な効果や経緯について詳細に説明する。
ホワイトペーパー 情報共有 文藝春秋のデジタルシフト、コミュニケーション活性化の「3つの工夫」とは 2020/07/15 老舗の出版社である文藝春秋。これまで、メール中心のコミュニケーションで多くの時間や手間がとられることや、編集者の経験や人脈が重視され、情報は個々の従業員のもとで蓄積され会社の共有財産になっていないなどの課題があった。また、他部署との情報共有がうまくいかないといった問題もあったため、「Slack」をコミュニケーションツールとして活用することを決断した。本書では、同社がSlackを活用し、どのように部署を超えた情報共有を実現し、時短と業務品質向上に成功していったか、特に、新しいツールを取り入れることに抵抗感を持つ従業員に浸透させるための工夫について詳細に説明する。
ホワイトペーパー 情報共有 創業130年の老舗ベンチャー「カクイチ」の意思決定スピードを4倍にしたツールとは? 2020/07/02 農機具を扱う商店として1886年に創業したカクイチは、鉄骨ガレージやホースなどの農業用資材、太陽光発電など、多角的に手がける企業だ。同社CEOの田中 離有氏は、自社を「老舗ベンチャー」と位置付け、新たな分野に積極的に挑戦し続けたマインドセットこそが、130年の歴史の原動力になっているという。その田中氏は、これからは「上からの命令で動く組織ではなく、自分で考えて機動的に行動する組織を目指すべき」と考え、メッセージングプラットフォームを導入してコミュニケーション手段の変革に着手した。その結果、全国の拠点をまたいだコミュニケーション・情報共有が活性化し、意思決定のスピードが4倍にまでアップ。さらに、企業文化・組織構造の変革にまでつながったという。なぜ、同社はそこまで大きく変われたのか。その秘密に迫る。
ホワイトペーパー 情報共有 ハフポストはなぜテレワーク、時短勤務、週休3日、男性育休でも充実して働けるのか 2020/07/02 「ハフポスト」は世界最大級のネットニュースメディアである。その日本版は2013年にスタート。コンテンツを作る編集者は、子育てや家族の介護に多忙な世代が多く、テレワーク、時短勤務、週休3日、男性育休、フリーランス……等々と働き方も多様だ。このチームをマネジメントしているのが、副編集長の泉谷 由梨子氏である。同氏は、自らも子育て中で、毎日定時には退社して、子供の夕食、お風呂、寝かしつけなどをこなしている。泉谷氏をはじめとする同社のスタッフの働き方を支えているのがメッセージングプラットフォームだ。本資料では、「働き方改革=早く帰ること」だけではないと語る泉谷氏の1日を通して、同社の多様な働き方を支えているメッセージングプラットフォーム活用の4つのポイントを解説する。
ホワイトペーパー 情報共有 17000人の調査で判明、日本のナレッジワーカーが「自社の生産性は低い」と考える理由 2020/07/02 テクノロジーの進化により多くの作業が自動化され、ナレッジワーカー(知識労働者)の働き方も大きく変化してきた。その実態を知るべく、2019年第1四半期に、調査会社のGlobalWebIndexが世界10カ国、1万7000人のナレッジワーカーを対象に意識調査を実施。その結果、日本の回答者の約7割が「自社の生産性は低い」と考えていることが明らかになった。この数字は調査国全体平均の約4倍にのぼる。なぜ日本のナレッジワーカーは自社の生産性が低いと考えるのか。本書では、生産性の低さを招く関連要因とともに、「生産性が高い」と回答したナレッジワーカーの共通点を分析。同時に、自社の生産性を高める4つのポイントを説明している。
ホワイトペーパー 情報共有 テレワーク「導入後」の3つの課題と、コミュニケーション強化のアプローチとは 2020/04/22 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、オフィスへの出勤を控え全社的にテレワークに移行する企業が増えている。しかし、各ツールを導入したものの、思うように生産性が上がらないという声も少なくない。本資料は、テレワークの長期化に伴う組織課題として「マネジメントやガバナンスの課題」「組織としての一体感の希薄化」「従業員同士の心理的距離が離れることによる生産性低下」の3点を挙げる。これを解決するための施策として、コミュニケーションインフラの重要性に着目。実際に「働き方の可視化」「従業員のエンゲージメント向上」といった成果を挙げたフリマアプリ企業や人事コンサルティング企業などの導入事例を交えつつ紹介する。
ホワイトペーパー 情報共有 340社以上の組織改革プロジェクトから見えてきた「意外な落とし穴」と回避策 2020/04/22 組織改革を進めるにあたり、施策内容の検討や導入プロダクトの比較から議論を開始するケースが見られるが、その手法で成功するケースはそれほど多くない。それはなぜか? 本書では、その理由とともに浮かび上がる課題を指摘する。加えて、プロジェクトの各フェーズで陥りがちな“落とし穴”とその回避方法など、340社以上の組織改革プロジェクトの支援実績から見えてきた「成功する組織改革の進め方」のポイントを解説する。
ホワイトペーパー 情報共有 なぜ組織改革は思い通りの効果が得られないのか?「やらされ感」をなくすポイントは 2020/04/22 従業員のモチベーション向上や、部署間の連携強化を目的に、従業員同士が褒め合ったり、感謝を伝え合ったりする「サンクスカード」の利用など、組織の成長や活性化を促す組織改革の施策はさまざまなものが存在する。しかし、従業員の利用が浸透せず、思ったような効果が出ないという話も聞く。本書は、組織改革の施策にどことなく「やらされ感」が漂っている理由を指摘。「部署を超えたコミュニケーションが起きづらい」「定量的に成果が測れない部署のモチベーション低下」「行動指針の形骸化」といった課題を解決するため、従業員が主体的に参加し、組織力を高める体制の構築方法について説明する。
ホワイトペーパー CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 受注額が前年同期比“143%”営業の意識改革を進めた取り組みとは 2020/03/23 NECソリューションイノベータは、全国7つの地域ソフトウェア会社が統合して発足した企業である。統合による組織改革の際に、外販強化を目的として新たに営業統括部門を設立した。しかし、営業プロセスは統合前の7社で異なり、営業部門間で情報も一元管理されておらず、営業部員の活動実態が把握しにくい状態であった。そこで同社は、営業の意識を根本的に改革していくことを重視しつつ、クラウドベースのツールを活用し、情報の連携・営業活動の見える化に着手した。本書では、いかにして全国の営業部員の意識改革を進め、受注額前年同期比143%という結果を生み出したか、経緯を説明する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 GEのCIOが明かす、自社のDX推進で得られた教訓とベストプラクティス 2020/03/23 米国を代表する企業の1つであるGeneral Electric(GE)は、この数十年の間に産業複合企業体から真のデジタル企業へと姿を変えた。現在では他業界の企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の実現を支援する側に立っている。GEが製造業中心の業態からテクノロジーベースのソリューションプロバイダーへと飛躍を遂げた理由とは何か? 同社のグローバルファンクション担当CIO(2019年10月時点)のJames Ross氏は、その秘密は「自社のDXを進める過程での業務と組織の変革にある」と語る。GEの変革を成功へと導いた取り組みを紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 【事例】2日かかっていた従業員の安否確認を数時間に、海外渡航リスク管理の方法 2020/03/11 感染症、自然災害、悪天候、テロ、暴動など、海外出張者が現地で思いもよらない事態に遭遇する恐れが高まっている。従業員を海外渡航時のリスクから守るために企業は何に取り組むべきなのか。本書では6つのポイントを説明する。また、従業員が海外渡航時にトラブルに巻き込まれた際、1~2日かかっていた安否確認作業を数時間までに短縮した事例についても併せて紹介する。
ホワイトペーパー CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 【マンガ解説】売上向上につながる営業活動の合理化と強化方法とは 2020/01/15 競合の業績アップに焦りを覚えるビュッセル社長の里見一太郎は、営業強化のために外資系企業から敏腕営業の梶馬英明をヘッドハントした。里見社長の期待に応えるべく、梶馬はさっそくビュッセルの営業改革に乗り出す。配属された梶馬を待っていたのはやる気に満ちた3人のメンバーだったが、そこには致命的な課題が。営業活動の可視化とは?SFAとは?KPIとは? 日本のどこにでもありそうな企業「ビュッセル」の、SFAを通した成長物語をマンガ形式でお届けする。
ホワイトペーパー 情報共有 【事例】愛知日産自動車が丸1日費やした営業拠点への情報伝達を約2時間に縮めた成果 2019/12/04 名古屋市をはじめ、尾張地方を中心に自動車の販売や修理を手がける愛知日産自動車。40を超える店舗にいる営業スタッフに対し、社長や常務の考えを直接伝える機会は少なく、店長を通じて会社の戦略を現場まで伝えるのには丸一日かかっていた。そこで同社では情報伝達の方法を改革。スピードを約2時間に短縮し、営業戦略を柔軟に変更できる体制に改めた。本資料では同社のコミュニケーションに対する取り組みと情報伝達スピードの向上が、業務の正確性やモチベーション向上にいかに貢献するかを紹介する。
ホワイトペーパー 情報共有 【事例】東急百貨店はバイヤーが足で稼いだ現場の情報をチャットでどのように共有しているのか 2019/12/04 国内16店舗、海外2店舗を展開している東急百貨店。国内外への出張の機会がとくに多い食品統括部では、バイヤーが外出先で撮影した小売店の状況、自社で参考にできそうな他店のディスプレイ方法などを迅速に共有するための方法を探していた。本資料では、チャットツールの導入により、これらの課題をどのように解決し、コミュニケーションの活性化やモチベーションアップを果たしたのかを紹介する。
ホワイトペーパー 情報共有 「仕事のコミュニケーションは96.5%がメール」と答えた2900人が感じている課題 2019/12/04 日本ビジネスメール協会の調べによると「仕事で使っている主なコミュニケーション手段はメールで96.5%」だという。本資料では2900名へのアンケート結果から、ビジネスシーンにおけるメールコミュニケーションの課題と、チャットのビジネス活用の可能性についてまとめている。
ホワイトペーパー 情報共有 LINEと同じだから伝わる、はかどる、安心して使える、「仕事」のチャットツールとは 2019/12/04 LINE WORKSはLINEの使いやすさがそのまま「仕事」の用途に使えるコミュニケーションツールだ。LINE WORKSでコミュニケーションに必要なすべての機能をカバーしており、企業に求められるセキュリティと充実した管理機能を持ち合わせている。本資料で、LINE WORKSの機能詳細ならびに、同ツールを使っていくことで働き方が自然と変わっていく可能性を体感いただきたい。
ホワイトペーパー 情報共有 【事例】浜松市が構築した災害時における医療機関とのタイムリーな情報連携体制とは 2019/12/04 浜松市は現在、南海トラフ地震による津波対策に取り組んでおり、とりわけ医療救護体制の見直しを積極的に行っている。災害時には医療機関との情報連携が非常に重要となるが、電話や無線などの通信手段では、情報伝達が不十分との課題が生じていた。そこで浜松市は、医療機関も含めた新たなネットワークを構築した。本資料では、浜松市がどのような情報ネットワークを構築し、2018年の西日本豪雨の際にはいかに活用していったか説明する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 「スキル」を把握し、それを活かす「人財マネジメント」はテクノロジーで進化する! 2019/10/25 日本では「管理する」というイメージがいまだに強い人事システム。社内にどんなスキルの人材がいるのか、新たに必要なスキルとはどんなものかを正確に把握し、外部からの採用や社員の再教育を含めて、統合的に人材戦略を考える「進化した人財マネジメント」が必要だ。HRテクノロジーにより、アジャイルなHR施策を打てるよう、「人財マネジメント」はここまで進化している。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 【事例】多国籍企業のアルバックが技術・ノウハウ継承に成功できた理由とは? 2019/10/25 スマート社会実現に欠かせない真空技術を提供するアルバックでは、事業のグローバル化とベテラン従業員の定年退職などで企業の生命線であるノウハウ継承が難しくなっていた。そこで同社は、社内に点在していた教育資料を集約、体系化したポータルサイトを開設し、集合学習とeラーニングを組み合わせることで習熟度を劇的に改善した。ノウハウ継承に悩みを持つ企業担当者にとって参考になる事例だ。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 【事例】世界35万人が利用、日立グループが「学習する組織」へと変貌 2019/10/25 全世界で1000以上の企業、35万人の従業員を擁する日立グループ。各国・各社で異なる人事制度・施策を取ってきたが、人財と組織のパフォーマンスの最大化を目指し、共通の人財マネジメント基盤を構築。さらに従業員の育成に注力するため、全従業員を対象にした学習プラットフォームを導入した。主体的な姿勢で「学習する組織」を目指す同グループの取り組みを紹介する。
ホワイトペーパー 製造業IT 自動車部品大手ボッシュが語る、製造業向けの「デジタルプラットフォーム」構築術 2019/08/06 昨今、消費者の嗜好の多様化により、製造業者はより多様で的確な製品を生産する必要があり、さらにそれを最適なタイミングで提供することが求められている。こうしたニーズに対応するため、IoTやAI、ブロックチェーンなどの最新技術を活用して、製造工程をより効率的で予測しやすくする目的で、製造工程の中核要素のデジタル化、いわゆるデジタルトランスフォーメーションを進める動きが加速している。本資料では、自動車部品で世界的な大手企業であり、スマートホームなどのIoT分野もリードするロバート・ボッシュのシニアゼネラルマネージャであるラグラム・ジョシ氏に、製造業者がこのデジタル変革の波にどう対応すべきかインタビューした内容をまとめている。
ホワイトペーパー 情報共有 具体例で解説、社外とのコミュニケーションロスがなくなる方法 2019/06/26 Webを通じたサービスを提供する企業にとって、コミュニケーションロスによる機会損失は頭の痛い課題だ。そこでコミュニケーションの仕組みを最適化することが鍵となるが、その導入・定着もまた負担が大きい。本資料では、“すでにほとんどの日本人が使い慣れているインターフェース”を利用してどのようなコミュニケーション変革ができるか、モデルケースを用いて解説する。予約の通知・承認、カスタマーとの連絡、トークログ監査、ヘルプデスク対応など、BtoBでもBtoCでも期待できる、大きな変化をぜひ知ってほしい。
ホワイトペーパー 販売管理・原価管理 事例:キリンビールがExcelから脱却、「原価管理の分析環境」を構築するまで 2019/06/05 キリンビールは、顧客の嗜好の多様化や、製品の需給・製造体制の高度化といった課題に対し、原価計算を行う会計システムの刷新に着手した。そして従来の経理システムとExcelでの製造原価管理から、予実管理のクラウドサービス導入、2015年度より運用を開始しデータ分析により、業務効率を向上させている。どのようなシステムを構築し、データを起点にした原価管理を実現したのか。
ホワイトペーパー グループウェア フォルクスワーゲンやコーチはどう使っている? 企業向けポータル活用事例7選 2019/04/04 企業向けポータル(エンタープライズポータル)に求められる役割が増している。企業の対外的なWebサイトとしての役割はもとより、取引先向けのポータルとして、あるいはデジタルワークプレイスとして、従来にはなかった機能に対するニーズも出てきた。本資料では、ハイブランドのコーチ(COACH)や自動車メーカーのフォルクスワーゲンなど、7社が取り組んだエンタープライズポータルの活用事例を紹介する。
ホワイトペーパー グループウェア HCL買収のNotes/Domino、気になる今後の方針は? 2019/02/18 2018年12月にHCLテクノロジーズへの売却が発表された「IBM Notes/Domino」。Notes/Domino V10の開発、サポートもHCLとの協業で進められてきたものだが、今後Notesはどうなるのか。本資料では、「継続的な開発体制に向けた投資」「Notes/Domino V10およびその後のバージョンの開発」「製品要望、将来計画に関する顧客企業向けセッションなどの協同開催」といった両社のこれまでのパートナーシップや、2019年に予定されている製品関連のスケジュールを説明する。
ホワイトペーパー タブレット・電子書籍端末 Notesアプリを「モバイル」で使い倒すには?iPadでポータル操作や会議室予約する方法 2019/02/18 メールや業務アプリケーション基盤など、グループウェアとして多くの企業で利用されてきたNotes/Domino。レガシーな基盤と考えられがちだが、クラウド化やモバイル対応などの多様なニーズに応える取り組みを進めている。中でも、「IBM Domino Mobile Apps」は、既存のNotesアプリをそのまま実行可能なモバイルアプリケーションだ。本資料では、ワークフローや会議室予約、ポータルなどのNotes業務アプリをモバイルでも活用するため、その詳細な手順を40ページ以上にわたり説明する。こちらを読んだ上で、ぜひ実際にiPadで試してみよう。