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近年、労働生産性の低迷や幸福度の低さが指摘される日本で、仕事に対するポジティブな心理的状況を表す「ワークエンゲージメント」という言葉が注目されはじめている。そうした中で、社員の仕事へのモチベーションを高める方法として、社員の「承認欲求」を満たすことが効果的ということが明らかになってきているという。それでは、具体的に企業はどのように社員のワークエンゲージメントを高めれば良いのだろうか。組織論の第一人者として知られる同志社大学政策学部教授の太田肇氏に、ワークエンゲージメントを高める承認の方法と注意点について話を聞いた。
ワークエンゲージメントが注目されるようになった要因とは？
生産性の向上や離職率の低下を実現するためのキーワードとして、「ワークエンゲージメント」という言葉が注目されている。ワークエンゲージメントは、社員が自発的に仕事に没頭し貢献しようとする度合いや、仕事に対する意欲や忠誠心を指す言葉だ。
「日本人の承認欲求」（新潮新書）、「同調圧力の正体」（PHP研究所）、「個人尊重の組織論」（中公新書）などを著者であり、組織論の専門家である同志社大学政策学部教授の太田肇氏は、ワークエンゲージメントについて次のように説明する。
「ワークエンゲージメントとは、2000年頃に組織心理学の学者であるウィルマーB・シャウフェリ氏が使うようになった言葉で、『献身』『没頭』『熱意』という3つの要素から成り立つ概念です。つまり、仕事や職場に対する積極的な関わり方を意味しています」（太田氏）
ワークエンゲージメントが日本で重視されるようになってきたのは、日本の労働生産性や国際競争力の伸びない状況が続いているからだという。実際に、OECD加盟国における労働生産性（国民1人あたりGDP）の順位を見ると、1994年に日本は10位という水準にあったが、90年代半ば頃から日本の順位は急落し、その後長期低迷し2020年は23位まで低下している。
国民1人あたりGDPの順位の推移
生産性低下が数字としてはっきり表れている日本において、働く人は幸福だろうか。多くは「NO」と答えるかもしれない。そうであるならば、今こそ働く人のワークエンゲージメントを高める取り組みを進めなければ、日本の未来は暗いものになるかもしれない。ここからは、具体的に企業が何をすれば良いのかを解説する。
「日本人の承認欲求」（新潮新書）、「同調圧力の正体」（PHP研究所）、「個人尊重の組織論」（中公新書）などを著者であり、組織論の専門家である同志社大学政策学部教授の太田肇氏は、ワークエンゲージメントについて次のように説明する。
「ワークエンゲージメントとは、2000年頃に組織心理学の学者であるウィルマーB・シャウフェリ氏が使うようになった言葉で、『献身』『没頭』『熱意』という3つの要素から成り立つ概念です。つまり、仕事や職場に対する積極的な関わり方を意味しています」（太田氏）
ワークエンゲージメントが日本で重視されるようになってきたのは、日本の労働生産性や国際競争力の伸びない状況が続いているからだという。実際に、OECD加盟国における労働生産性（国民1人あたりGDP）の順位を見ると、1994年に日本は10位という水準にあったが、90年代半ば頃から日本の順位は急落し、その後長期低迷し2020年は23位まで低下している。
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この記事の続き ＞＞
・『鬱』『燃えつき』……心の問題多すぎ？ 日本企業の現状
・「日本人＝勤勉」は大ウソ？「仕事に対する熱意」の世界ランキング
・社員をガラッと変える「承認欲求」、扱い方に要注意？ 知っておくべき副作用
・某保険会社の売上が激変？ ちょっとした“工夫”とは
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