教育や介護・保育、生活の領域で幅広いサービスを提供しているベネッセグループ。同社では2021年から経営直下に専門組織を設置し、DXを本格的に推進。生成AI活用の検討などを進めている。「赤ペン先生」のデジタル化をはじめ、ベネッセがこれまで取り組んできたDX事例を解説する。
ベネッセがDXに苦戦したワケ
そんな同社だが、DX推進においては、最初から順調だったわけではないという。
「ベネッセでは2018年からDXを進めてきましたが、最初の2年間は目覚ましい進捗がなく、その後、体制変更とコロナによる事業環境変化もあり、一気に加速していったという経緯があります」
こう語るのは、ベネッセホールディングス 専務執行役員 CDXO 兼 Digital Innovation Partners 本部長の橋本英知氏だ。
同社では、取り組みを加速させる段階で、DXが思うように進まなかった最初の2年間を振り返り、同社がDXを推進していく理由について社内で認識をしっかりと合わせたと橋本氏は話す。
橋本氏によると、ベネッセには多種多様な事業モデルがあるため、一律にDXを進めるのではなく、事業領域や事業フェーズに合わせた取り組みをしなければならない。また、既存のシステムがあること自体が足枷になっているという課題や、事業領域が多く存在するため、デジタル・ディスラプション(創造的破壊)が起きやすい環境であるという事情もあったという。
「常にお客さまに最良な商品・サービスを届けようと思ったら、やはりデジタルの技術を使わなければなりません。サービスやビジネスモデルをスピードとアジリティを持って変革できる組織能力の向上がDXであると定義して進めています」(橋本氏)
こうした定義付けを行った上で、同社は、DXを本格的に進めるべく2021年に経営直下に横断組織であるDigital Innovation Partners(DIP:ディーアイピー)を設置した。では具体的に、同社ではDXに関してどんな取り組みや施策を進めてきたのだろうか。
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・「赤ペン先生」におけるデジタル化とは
・小学生向け「生成AI」のスゴい機能
・ベネッセが目指す「DXの未来像」
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