記事 Office、文書管理・検索 「100年先」を見据えた物理的資産のデジタル化に、なぜ「PDF」を活用すべきなのか 「100年先」を見据えた物理的資産のデジタル化に、なぜ「PDF」を活用すべきなのか 2017/02/27 1992年に誕生し、2017年で25年を迎えるPDF。このPDFは、電子文書交換の国際規格ISO32000に準拠し、長期保管、エンジニアリング、印刷用など、特定の目的に対応した規格にも適合している。PDFはいまや誰もが利用できる信頼性に優れたファイル形式として文書のデジタル化に欠かせないものだが、まだまだ知られていないことも多い。デジタル変革を目指して業務効率化を考える企業は、あらためてPDFの使い方を見直してみよう。
記事 情報共有 GitHubはエンジニアでなくても便利に使える！ 「無料だったら家でも使いたい」 GitHubはエンジニアでなくても便利に使える！ 「無料だったら家でも使いたい」 2017/02/24 エンジニアのツールだと思われていたGitHubを組織全体でどうやって使うようにしたのでしょうか？ 21日に都内で行われたイベント「Cookpad TechConf 2017」のセッション「組織全体でGitHubを使うようになるまで」で紹介されたその内容を、ダイジェストでまとめました。
記事 情報共有 「クックパッド料理教室」が組織全体でGitHubを使うようになるまで 「クックパッド料理教室」が組織全体でGitHubを使うようになるまで 2017/02/23 クックパッドの子会社である「クックパッド料理教室」では、GitHubの利用をユーザーサポートや料理教室の講師にまで広げることで、組織全体のコミュニケーションを活性化し、働きやすくなるという効果を実現したといいます。
記事 ビデオ会議・Web会議 住宅ローンのWeb申込みにオンライン接客ツール「videodesk」を活用 住宅ローンのWeb申込みにオンライン接客ツール「videodesk」を活用 2017/01/10 オンラインショッピングは手軽で便利な一方、非対面で実物を見ないまま購入することの不安や疑問が商品の到着までつきまとう。そうしたオンラインショッピングにおける課題を解決するのに最適なのが、サイト上にチャットやTV電話を設置するオンライン接客ツール「ビデオチャット」だ。最近は日本のECサイトでも「チャット相談できます」など、テキストでオペレーターと会話ができるようになったが、アメリカではオンラインで商品のデモを見せながらオペレーターと会話ができる「ビデオチャット」が普及している。
記事 ビデオ会議・Web会議 深刻化する書店の経営難に反し、なぜ”天狼院書店”は右肩上がりの成長ができるのか？ 深刻化する書店の経営難に反し、なぜ”天狼院書店”は右肩上がりの成長ができるのか？ 2016/12/26 インターネットの無料コンテンツや電子書籍の普及により、書籍の売上低下、書店数の減少が止まらない。1999年に約2万3千店あった書店が、2014年には約1万4千店と約40%も減少し、小規模の書店は経営難で廃業を余儀なくされている。各社、様々な工夫で書店を盛り上げる施策を打ち出す中、「READING LIFE―本を通した体験―」をコンセプトに東京・福岡で天狼院書店を経営する東京プライズエージェンシーは、ゼミや部活と呼ばれるイベントを開催することで、ファンを増やし売上を伸ばしている。来年には京都に新店をオープンさせるなど好調の同社だが、その要因とは一体何なのだろうか。
記事 情報共有 チャットだけではもったいない？ ビジネスチャット活用のカギは「Bot連携」！ チャットだけではもったいない？ ビジネスチャット活用のカギは「Bot連携」！ 2016/12/19 昨今、「ビジネスチャット」を銘打つサービスが数多く登場している。導入やテストを検討している企業も多いだろうが、どれも似たような機能を備えているだけに、どれが自社にとって最適なのか判断が難しい。重要なポイントは、「どこまでビジネスに特化した設計がなされたサービスなのか」を読み解くことだ。ビジネスチャットは単なるメールの置き換えではなく、ビジネスの世界観をガラリと変える可能性を持つプラットフォームなのである。
記事 グループウェア・コラボレーション 「社食」を支える従業員4万人超のエームサービスが、18年間もNotesを活用し続けるワケ 「社食」を支える従業員4万人超のエームサービスが、18年間もNotesを活用し続けるワケ 2016/12/12 三井グループと米国アラマーク社の合弁によって設立された受託給食サービス事業者のエームサービスは、グループ全体で従業員約4万1000名、全国約3800か所のオフィス・工場・寮などの社員食堂で食事やサービスを提供している。18年にわたって情報共有に「IBM Notes/Domino（以下、Notes）」を使い続けている同社では、モバイルやクラウドが普及し、様々な情報共有ツールが登場しているにも関わらず、なぜNotesを活用し続けるのか。エンドユーザーにいい意味でNotesを意識させない「社内ポータル」や「会議室予約システム」の活用術を紹介しよう。
記事 ビデオ会議・Web会議 会議やメールの数を「もっと減らす」にはどうしたらいいのか 会議やメールの数を「もっと減らす」にはどうしたらいいのか 2016/11/29 企業内のコミュニケーションはいったい何のためにあるのか。それは言うまでもなく社内外の人たちと効果的な意思疎通を行うことによって、ビジネスの成果を最大化するためである。一方で、7～8割近くの企業が、会議やメールの数をもっと減らしたいと考えている。今はまさに、社内コミュニケーションの在り方そのものを再点検する時期に来ている。その方法について、ガートナー リサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史氏が解説する。
記事 情報共有 LINE田端氏が「お客さまと本当の友達のように話す」ことを勧める理由 LINE田端氏が「お客さまと本当の友達のように話す」ことを勧める理由 2016/11/15 今では消費者がソーシャルメディアの中で交わす自然な会話の中から、どのようなニーズや不満があるのかを知ることができるようになっている。一方で、LINEやFacebook Messangerなどのメッセージングアプリが、FacebookやTwitterを凌ぐほどの重要なコミュニケーション手段となっており、企業は消費者と友達のような関係を作ることも可能になってきた。こうした環境変化の中で、ソーシャルメディアを使って実際の売上アップを実現するためには、7つのステップが重要となる。
記事 情報共有 【覆面座談会】本音で議論！日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 【覆面座談会】本音で議論！日本企業はなぜNotesの移行・継続を決められないのか 2016/11/11 グローバルでの競争に勝ち抜くために、長年活用してきたNotesを新しい情報共有基盤に刷新したいという大手企業は依然として多い。しかし、Notesで作り込んだ複雑で膨大な業務アプリケーションが足かせとなり、なかなか刷新に踏み切れない状況だという。そこで今回は、Notes移行検討中で、海外売上高比率が約8割のグローバル企業、約10年前にNotes移行を実現した国内企業を招いて座談会を開催。Notesを移行する場合、継続利用する場合それぞれのポイントや、情報共有や業務改革における課題について、匿名だからこそ言える生々しい「本音」を語っていただいた。
記事 情報共有 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 津田大介氏が導入してわかった、ビジネスチャットの「実効力」 2016/11/11 ジャーナリスト/メディア・アクティビストとして、八面六臂の活躍を見せる津田大介氏。Twitterが国内で普及し始めた2009年頃、短い言葉で情報を発信し続ける「tsudaる」という言葉が流行るなど、短文で情報発信・情報共有を行う一時代を切り開いた人物でもある。その津田氏は今、チャットツールをどう使いこなしているのか。また、現在のビジネスチャットの盛り上がりをどう見ているのか、話を聞いた。
記事 情報共有 「Microsoft Teams」でMSが企業向けチャットツール参入、先行のSlackは余裕のコメント 「Microsoft Teams」でMSが企業向けチャットツール参入、先行のSlackは余裕のコメント 2016/11/09 マイクロソフトはチャットを中心としたコミュニケーションツール「Microsoft Teams」を発表しました。
記事 情報共有 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 対談：なぜ情報共有基盤の移行で「日本人の強み」がアダとなるのか 2016/10/28 Google AppsやOffice 365などSaaS型グループウェアへの移行は、スマートデバイスの普及や国内データセンターの整備などによって急速に増えた。しかし、導入企業の多くはメールやスケジュール管理などの部分利用にとどまり、本当の意味での情報共有基盤はNotesなど従来のままという声も聞こえてくる。今後10年先を見据えた情報共有のあるべき姿とは何か。情報共有基盤の市場動向に詳しい富士キメラ総研の 河村裕紀 氏と、アシックスをはじめ数々の大手企業のNotes移行に携わってきたドリーム・アーツの栗木楽 氏に語ってもらった。
記事 グループウェア・コラボレーション ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか ビジネス版LINEが登場！ ビジネスチャットは業務をどう変えるのか 2016/10/17 ここのところ、「チャット」と「ビジネス」の結びつきが強まっている。今やコミュニケーションツールとして欠かせないものになってきた「LINE」はもとより、チャットUIを備えたスマホアプリや問い合わせフォームなども一般的になってきた。こうした中でも、まだ「LINEは若者がスマホでおしゃべりするツールだろう」というビジネスパーソンがいるのも事実。が、その認識はできるだけ早期に改めた方がよさそうだ。
記事 情報共有 なぜ探偵はクライアントを満足させる「情報収集」ができるのか なぜ探偵はクライアントを満足させる「情報収集」ができるのか 2016/09/30 阿部泰尚 氏が代表を務めるT.I.U.総合探偵社は2003年に設立された。以来、浮気調査をはじめ、企業のトラブル解決のための取引調査や不正調査といったコンサルティングも行っている。フジテレビ「探偵の探偵」の監修を手掛けるほか、NHK「クローズアップ現代」にも登場する同氏は、代金後払いで引き渡した商品の代金を支払わずに詐取する詐欺手法「取り込み詐欺」を例に挙げ、様々なクライアントから依頼を受けて行ってきた情報収集のポイントを紹介した。
記事 Office、文書管理・検索 インドのペーパーレス化を加速させる官製プラットフォーム「デジロッカー」に迫る インドのペーパーレス化を加速させる官製プラットフォーム「デジロッカー」に迫る 2016/09/15 インド政府が進める国を挙げてのIT化政策「デジタル・インディア」。ITを通して強い社会と知識経済を実現することを目的とした政策だ。その中で数々の施策が打たれているが、今回紹介するのは、各種の証明書をデジタルに保管する官製プラットフォーム「デジロッカー」だ。アジアを舞台に企業支援サービスを提供するエクシール・エフ・エー・コンサルティングが、「デジロッカー」の詳細と展望を解説する。
記事 情報共有 同じ組織内の「わかりあえない人」とどう向き合えばよいのか 同じ組織内の「わかりあえない人」とどう向き合えばよいのか 2016/08/26 「なぜあの新人はすぐに帰るのか」「なぜあの上司は意思決定ができないのか」「なぜあの部署の人は全体最適が考えられないのか」──同じ組織の中でも「わかりあえない人」は数多くいるが、異なる立場（異立場＝ITACHIBA）からお互いの意見をぶつけ合うことで、組織の中の問題を見つめ直し、組織を革新させるためのヒントを探る ワークショップが開催された。前半はワールドカフェ形式で問題を提起し、後半はOST（オープン・スペース・テクノロジー）形式で行われたその模様をレポートする。
記事 Office、文書管理・検索 電子帳簿保存法「スキャナ保存制度」は、業務を劇的にカイゼンできる契機だ 電子帳簿保存法「スキャナ保存制度」は、業務を劇的にカイゼンできる契機だ 2016/08/25 今、企業内文書の電子保存の機運が再び高まっている。背景にあるのは、電子帳簿保存法（電帳法）のスキャナ保存制度が2年連続で改正されたこと。特に今年は、スマートフォンやデジタルカメラによるスキャンが認められることもあり、企業からの注目度も高い。この制度をフル活用すれば、倉庫などに大量に保管されている紙書類を処分することはもちろん、業務プロセスを一気に改善できる契機になる。ここでは、電帳法の基礎から活用例、陥りがちな問題とその解決方法について解説する。
記事 Office、文書管理・検索 Excelは不滅? マイクロソフト、Excel機能を外部から利用できる「Excel REST API」公開 Excelは不滅? マイクロソフト、Excel機能を外部から利用できる「Excel REST API」公開 2016/08/16 マイクロソフトは、OneDrive（補足：使えるのはOneDrive for Business）に保存したExcelのワークシートに対してAPIでアクセスし、操作できるようになる「Excel REST API for Office 365」を公開しました。
記事 Office、文書管理・検索 セールスフォース、Office競合のQuipを買収 ベニオフCEOが求めたのは「人」 セールスフォース、Office競合のQuipを買収 ベニオフCEOが求めたのは「人」 2016/08/02 セールスフォース・ドットコムが30日にSEC（米証券取引委員会）に報告した書類によると、コラボレーションツールを手がけるスタートアップ企業「Quip」を買収した。買収金額は7.5億ドルにのぼる見通し。
記事 グループウェア・コラボレーション マルチクラウド環境をよりスムーズに、よりスマートに活用するには？ マルチクラウド環境をよりスムーズに、よりスマートに活用するには？ 2016/07/31 企業内では、複数のクラウドサービスを利用するマルチクラウド環境が広がりつつある。エンドユーザーの利便性は大きく向上するが、一方でIT部門には、セキュリティの確保や全サービスを網羅した運用管理という新たな課題が発生することになる。こうした現状を背景に伊藤忠テクノソリューションズは2016年2月、クラウド版オフィスツールのデファクトスタンダート「Office 365」を中心にしたマルチクラウド環境の構築／運用を支援するトータルサービス「cloudage works by Office 365」の提供を開始した。Office 365の最新動向やクラウド環境を利用する上での代表的な検討項目である「運用」「コンテンツマネジメント」「ユーザー管理」「ネットワーク」「保守」について、その関連ソリューションを紹介する。
記事 グループウェア・コラボレーション 標準のGoogle AppsやOffice 365に、高機能なワークフロー機能を「月額100円」で追加する 標準のGoogle AppsやOffice 365に、高機能なワークフロー機能を「月額100円」で追加する 2016/07/14 グループウェアとして、クラウド型の「Google Apps」や「Office 365」を選択する企業は増えている。こうしたクラウド導入が進む企業で次に課題となるのが、業務プロセスのクラウド化、すなわち「ワークフロー機能」のクラウド化だ。しかし、Google Appsにはワークフローと呼べる機能はなく、Office 365のワークフロー機能は決して十分とは言えない。ワークフロー単体でクラウドシステムを導入すると、既存のクラウドとの連携が難しい。そこで注目したいのが、Google AppsやOffice 365のアドオンとして動作するワークフローだ。
記事 Office、文書管理・検索 フェイスブックが、マイクロソフトのOffice 365に「賭ける」理由 フェイスブックが、マイクロソフトのOffice 365に「賭ける」理由 2016/07/14 フェイスブックが、マイクロソフトの「Office 365」を採用した。同社の1万3000人以上の従業員が「Outlook」や「Word」「Excel」といった「Office」製品を利用する。さらに、Office 365の活動履歴を可視化して必要な情報をリコメンドする「Office Delve」などを活用し、従業員にさまざまなインサイトを提供するという。
記事 電子メール・チャット LINEの上場が承認、調達額は日米で1,000億円弱 LINEの上場が承認、調達額は日米で1,000億円弱 2016/06/10 東京証券取引所は、韓国NAVER傘下のLINEのIPO（新規上場）を承認した。有価証券届出書によれば、日本では約350億円を、NYSE（ニューヨーク証券取引所）で約583億円を調達する。想定売り出し価格（2,800円）ベースの時価総額は約5,880億円で、今年最大規模となる。
記事 電子メール・チャット 富士通、Office 365向けSDNソリューションを開発 A10のThunder活用 富士通、Office 365向けSDNソリューションを開発 A10のThunder活用 2016/06/07 富士通ネットワークソリューションズ（以下、FNETS）は7日、A10ネットワークスの「Thunderシリーズ」のクラウドプロキシソリューションと連携し制御することで、Microsoft Office 365の快適な利用を実現するSDN（Software Defined Network）ソリューションを開発し、提供を開始すると発表した。
記事 電子メール・チャット 企業向けチャットの選び方、メールと何が違う？導入事例は？その効果は？ 企業向けチャットの選び方、メールと何が違う？導入事例は？その効果は？ 2016/06/07 今ビジネスシーンでも、LINEやFacebook Messenger、Slack、Chatworkのようなメッセージング・アプリが注目を集めている。人と人との結び付きを「エンゲージメント」と呼ぶが、メッセージング・アプリを活用することで、このエンゲージメントを強化できるからだ。それが顧客との関係強化による売上アップやビジネス現場の業務効率化といった具体的な成果にも結び付く。ただしメッセージング・アプリを企業に導入する際には、留意すべきポイントもある。ここでは具体的な事例と併せてメッセージング・アプリがビジネスにもたらすインパクトと、メッセージング・アプリ導入時に留意すべき5つのポイントについて考えてみたい。
