記事 BPM・ビジネスプロセス管理 東工大 飯島淳一教授が解説、「2025年の崖」を乗り越えるフレームワーク活用術 東工大 飯島淳一教授が解説、「2025年の崖」を乗り越えるフレームワーク活用術 2020/01/27 2018年9月に経済産業省が公開したレポート「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート」の副題には、「ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開」と付けられている。「2025年の崖」を乗り越えるためには何をすべきなのか。東京工業大学 工学院経営工学系 教授の飯島 淳一氏が、「IT-CMF」「PMSO」「iCD」といったフレームワークを活用しながらDXへ備える方法を解説した。
記事 IT資産管理 【事例】ハード3,000台、ソフト4,000本、「IT資産の管理工数」を劇的に削減させた秘密 【事例】ハード3,000台、ソフト4,000本、「IT資産の管理工数」を劇的に削減させた秘密 2020/01/27 キーウェアソリューションズは、官公庁、運輸、通信、金融、医療、流通、製造など、多様な分野において社会インフラを支えるシステム開発企業である。同社はハードウェアで約3,000台、ソフトウェアで約4,000本ものIT資産を抱えていたが、クラウド、仮想化の普及やライセンスの複雑化によるコンプライアンス・セキュリティのリスクに直面した結果、2017年からIT資産管理ツールの見直しに着手した。ツールの更改により、リスクの低減を実現しつつ、劇的な業務効率化を果たしたその背景を伺った。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 一挙に網羅、これが「DX推進で考えるべきセキュリティアプローチ」だ 一挙に網羅、これが「DX推進で考えるべきセキュリティアプローチ」だ 2020/01/24 グローバル規模の激しい競争を勝ち抜くため、多くの企業で「クラウド活用」と「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」への取り組みが加速している。しかし、その取り組みは思ったほど進んでいない、という指摘もある。最大の原因がセキュリティだ。特にクラウドのセキュリティに懸念を抱く企業は少なくない。DXを支えるハイブリッドクラウド時代に求められるセキュリティとは何か。その条件を整理する。
記事 5G・6G 「ローカル5G」のインフラに“ケーブルテレビ”が選ばれるこれだけの理由 「ローカル5G」のインフラに“ケーブルテレビ”が選ばれるこれだけの理由 2020/01/23 2019年は「5G元年」と言われた。日本でも2020年春に通信大手の「全国5G」のサービスが始まる。それとほぼ同時期に、もう1つの5G、「ローカル5G」も商用サービスが始まる予定になっている。大手商社の住友商事が中心になり、インフラに全国のケーブルテレビを活用するローカル5Gプロジェクトが動き始めている。ケーブルテレビによるローカル5Gは、通信大手の全国5Gと比べると技術的、ビジネス的、さらには“地方創生”の観点でもさまざまなメリットがある。住友商事 メディア事業本部 ケーブルテレビ事業部長の小竹 完治氏は、「地域をよく知り、地域の課題解決に取り組んできたケーブルテレビの強みが生かせるのではないか」とみている。
記事 経営戦略 スマートホームとは「ひと味違う」、積水ハウスが“課題先進国”日本発で取り組むワケ スマートホームとは「ひと味違う」、積水ハウスが“課題先進国”日本発で取り組むワケ 2020/01/22 昨年は日本の住宅メーカーとして初めて、米国の電子機器の見本市CESに出展した積水ハウス。CES2020では、プラットホームハウスという従来のスマートホームやコネクテッドハウスとは「ひと味違う」コンセプトを発表し、「課題先進国」日本の強みを生かす取り組みを進める。同時に米国の住宅建材市場の遅れにも注目し、ラスベガス郊外に「調和」と名付けたデモハウスも建設。同社の代表取締役社長 仲井嘉浩氏らが新コンセプトや事業の概要について語った。
記事 製造業界 製造業必見、4つの企業タイプで見る「DX指針」--IDC Japanが解説 製造業必見、4つの企業タイプで見る「DX指針」--IDC Japanが解説 2020/01/21 “DX（デジタルトランスフォーメーション）時代”の波は、日本の製造業にも押し寄せている。製造業のDXフレームワークを提唱するIDC Japanのリサーチマネージャーが、DXを導入する際の基本的な推進方法や目指すべき方向性について解説した。DXに未着手の企業やDX導入が途中で停滞している企業は、いかにしてその歩みを進め、ビジネスを成功に導くことができるか──。
記事 AI・生成AI “内部不正”に備え情報漏えいを防げ、 「ゼロトラスト」にはどんな環境が必要なのか？ “内部不正”に備え情報漏えいを防げ、 「ゼロトラスト」にはどんな環境が必要なのか？ 2020/01/20 個人情報や機密情報の漏えい事件・事故が後を絶たない。背景には、情報が“金になる”現実と、特別なスキルがなくても容易にサイバー攻撃できるようになった環境の変化がある。それだけ情報を守る側は不利になっている。こうした時代には、従来の延長線上でセキュリティ対策を考えても限界がある。ヒトもモノも信頼できないという前提で、まったく新しいアプローチが求められている。その具体策を考える。
記事 その他 これからは「スーパープラットフォーム」がカギ、日銀に聞くフィンテック動向 これからは「スーパープラットフォーム」がカギ、日銀に聞くフィンテック動向 2020/01/20 金融サービスの向上や持続的成長を目的に、決済機構局に「FinTechセンター」を設置した日本銀行。前回の同センター長 副島 豊 氏へのインタビューでは、フィンテックによってマネーという概念が急速に変容してきていること、新しいマネー（ネオ・マネー）の登場が伝統的な決済インフラ構造の再検討をもたらしつつあることを聞いた。後編では話題を転じて、日銀FinTechセンターの役割や活動内容についてお聞きするとともに、「金融EDI（ZEDI）」「スーパープラットフォーム」「DevOps」といった最近のフィンテック・ビジネスのトレンドを俯瞰してもらった。
記事 セキュリティ総論 米イランの対立で「サイバー空間」の戦争はどうなる？ 米イランの対立で「サイバー空間」の戦争はどうなる？ 2020/01/19 2020年1月3日、イラン革命防衛隊司令官カセム・ソレイマニ氏が米軍のドローン空爆によって殺害された。報復としてイランがイラクの米軍基地拠点に弾道ミサイル攻撃を行うなど一時は緊迫した状況になった。ここで気になるのがサイバー戦争の存在だ。これまで報告されていたステートスポンサード攻撃やサイバー諜報活動以外に、インフラへの破壊的攻撃を危惧する声もある。実際のところはどうなのだろうか。
記事 ID・アクセス管理・認証 パスワードのいらない世界へ──対応端末20億台を突破、進化するFIDOの導入事例と展望 パスワードのいらない世界へ──対応端末20億台を突破、進化するFIDOの導入事例と展望 2020/01/17 2019年12月5日、オンライン認証に関する国際的な標準化団体 FIDO（ファイド）アライアンスが主催する「第6回FIDOアライアンス東京セミナー」が開かれた。テーマは「パスワードのいらない世界へ～さらなるFIDOの導入事例、FIDO認証が果たす役割、そして今後の展望～」。今年はパネルディスカッションのプログラムが追加され、活発な議論が行われた。会場内ではスポンサー各社のブースも展開され、ディー・ディー・エス、飛天ジャパン、Nok Nok Labs、Yubico、インターナショナルシステムリサーチ、NEC、OneSpan Japan、ソフト技研、Singular Keyの9社が、それぞれFIDO認証に関する自社のソリューションを紹介した。
記事 その他 【調査】ブロックチェーン技術への投資予定額は？ 貿易金融にみる活用事例の詳細 【調査】ブロックチェーン技術への投資予定額は？ 貿易金融にみる活用事例の詳細 2020/01/17 2009年にビットコインの発行が開始され、今年で10年となる。ビットコインの発展とともに基幹技術であるブロックチェーンにも注目が集まるようになり、近年ではさまざまな業界において同技術導入の取り組みが行われている。ブロックチェーン技術は、その特性から金融サービスとの親和性が高く、実用化が期待される分野のひとつである。本稿では、現在の金融業界におけるブロックチェーン技術の活用の現状と今後の展望について考察する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 サイバー攻撃対策は“侵入前提”で考えよ、脅威に即時対応できるセキュリティ体制とは サイバー攻撃対策は“侵入前提”で考えよ、脅威に即時対応できるセキュリティ体制とは 2020/01/17 従来の境界防御型のセキュリティ対策では、ゼロデイやエクスプロイトキット、ファイルレスといった最新のサイバー攻撃を防ぎきれなくなっている。そのため、従来の対策を突破されて侵入を許してしまうことを前提にしたセキュリティ対策が求められている。こうした要請に応える次世代のセキュリティ対策とはどんなものだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 2020年、企業がまずやるべきこと5つ 「変革」するには最後のタイミングか？ 2020年、企業がまずやるべきこと5つ 「変革」するには最後のタイミングか？ 2020/01/16 いよいよ2020年に入り、待望の「オリンピック／パラリンピックイヤー」が始まった。とはいえ企業にとって、2020年はそう浮かれているわけにもいかない年だ。企業が今後の生き残りを賭け、変革するためには、いくつかの点で“節目となるタイミング”と言えるからだ。ここでは企業が2020年以降、持続的な成長のために、どんな課題を解決していかなければならないのか、5つの観点から紹介していこう。
記事 クラウド 企業が「クラウドサービスの契約」で注意すべき5つの重要ポイント-ガートナー海老名氏 企業が「クラウドサービスの契約」で注意すべき5つの重要ポイント-ガートナー海老名氏 2020/01/15 あらゆるソフトウェアで、クラウドは避けられない選択肢となったが、クラウドサービス、中でもビジネスソフトウェアを契約する際に、オンプレミスと異なる点があまり理解されていない。クラウド契約に当たって事前に準備すべきことと、ITリーダーが確認するべき5つのポイントをガートナーのバイス プレジデント, アナリスト、海老名剛氏が解説する。
記事 その他 日本IBM 加藤洋 専務に聞く、金融機関が既存資産を生かしつつデジタル競争に勝つ方法 日本IBM 加藤洋 専務に聞く、金融機関が既存資産を生かしつつデジタル競争に勝つ方法 2020/01/15 昨今、金融機関ではデジタルによって事業構造そのものを見直す「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」の取り組みが本格化している。金融のデジタル化の最前線で取り組みを続けるIBMは、現在、金融業界で起きている “地殻変動”をどのように捉え、どのような“解”を提供していくのか。日本アイ・ビー・エム（以下、日本IBM） 専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業本部 本部長 加藤 洋氏に話を聞いた。
記事 OS・サーバOS 2020年サポート終了するマイクロソフト製品/サービスまとめ 2020年サポート終了するマイクロソフト製品/サービスまとめ 2020/01/15 2020年1月14日に、Windows 7をはじめとするマイクロソフトの主要製品の旧バージョンの多くがサポート終了を迎えました。時差の関係で日本では、1月15日に配布された更新プログラムが最後のセキュリティ更新になります。そこで本記事では、この2020年内にサポートが終了する主な製品をまとめました。使用中の製品やサービスのサポート終了が迫っていないかどうか確認しておきましょう。
記事 メールセキュリティ 情報漏えい発生件数のトップは「メール誤送信」、対策を後手に回して良いのか？ 情報漏えい発生件数のトップは「メール誤送信」、対策を後手に回して良いのか？ 2020/01/14 ビジネスのコミュニケーションツールとして、「メール」はいまだに重要性が高い。一方で、メールがセキュリティ上の問題なのも確かだ。特に「メール誤送信」は、古くて新しい問題だ。データが重要な経営資産・資源となる今の時代、誤送信によるデータ漏えいの影響は、従来とは比べものにならないほど大きくなっている。メール誤送信対策はなぜ進まないのか。対策の放置が引き起こすリスクとともに整理する。
記事 その他 MUFGのフィンテック事業会社CTOが語る「キャッシュレス時代に求められるID技術」とは MUFGのフィンテック事業会社CTOが語る「キャッシュレス時代に求められるID技術」とは 2020/01/14 毎日のように報じられるパスワードの漏えいからもわかるとおり、ID運用は頭の痛い課題だ。IT企業でさまざまなWebサービスを手掛けてきたJapan Digital Designの楠 正憲氏が「NIST SP800-63B」のポイントなどについて語った。今回は後編だ。
記事 製造業界 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 2020/01/14 GAFAを始めとする巨大IT企業が大きく伸長し、世界のトップに名を連ねた2010年代。かつてモノづくりの力で世界を驚かせた日本企業にとっては“冬の時期”だったと言えるかもしれない。しかしまだ挽回の道は残されている。東芝 最高デジタル責任者である島田 太郎氏が、その方向性を、自社の具体例とともに示した。
記事 その他 楠 正憲氏が語る「サービス撤退を避けるためのID管理」とは 楠 正憲氏が語る「サービス撤退を避けるためのID管理」とは 2020/01/10 企業にとってID運用は頭の痛い課題だ。毎日のように報じられるパスワードの漏えいからもわかるとおり、ID運用のリスクは高まっている。「パスワード漏えいを前提としながらID管理と向き合っていかなければならない」と力説するのは、Japan Digital Designの楠 正憲氏だ。同氏は多様化する端末環境に合わせた安全なIDの構築方法や最近のトレンド、課題など、クラウド、キャッシュレス時代に求められるID技術について解説した。
記事 メールセキュリティ 2020年、東京五輪よりも注意すべきサイバー攻撃とは 2020年、東京五輪よりも注意すべきサイバー攻撃とは 2020/01/10 年末年始は、セキュリティ業界でも攻撃動向の振り返り（10大ニュース）や新しい年の攻撃トレンド予測が出される。国内において2020年セキュリティの関心事といえば、東京オリンピック/パラリンピック関連のサイバー攻撃とその対策ではないだろうか。しかし、目の前の目立つ大事にとらわれて、他の脅威への注意がそがれてはならない。いくつかのセキュリティベンダーのトレンド予測を基に、2020年に注意すべきポイントをまとめてみたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「東欧のシリコンバレー」、その正体 1人あたりソフトウェア輸出額は日本の7倍 「東欧のシリコンバレー」、その正体 1人あたりソフトウェア輸出額は日本の7倍 2020/01/09 日本人にとってなじみのない国、ベラルーシ。ベラルーシといえば「旧ソ連の独裁国家」、「美男美女大国」と連想される方もいるかもしれない。あながち間違ったイメージではないが、そこにもう1つエッセンスを加えたい。それは「東欧のシリコンバレー」である。ベラルーシはその歴史的背景から理数系（STEM系）人材が多く、エストニアの次の隠れたIT大国として注目度が高まりつつある。だが現状、ベラルーシに関する日本語の情報は非常に乏しく、日本における認知度も低い。本稿でベラルーシのIT事情、東欧のシリコンバレーと呼ばれる理由について紹介していく。
記事 その他 なぜ「分散型金融（DeFi）」に期待が集まるのか？ 3つの事例でみる最新動向 なぜ「分散型金融（DeFi）」に期待が集まるのか？ 3つの事例でみる最新動向 2020/01/08 昨年、ニューヨークで行われた世界最大規模のブロックチェーンカンファレンス「Consensus 2019」で「DeFi（Decentralized Finance）を定義する：分散型金融とは何か？」のセッションが大いに注目を集めた。分散型金融とは中央集権を必要としない金融サービスのことで、分散型取引所やP2P（ピアツーピア）型レンディングなどグローバルではすでに一部サービス化されている。本稿ではブロックチェーン技術の最新動向とDeFiへの国内取り組み状況について考察したい。
記事 その他 “実用段階”に入ったブロックチェーンとの向き合い方、「解決策」としての進化を解説 “実用段階”に入ったブロックチェーンとの向き合い方、「解決策」としての進化を解説 2020/01/07 ブロックチェーンの実用化に向けた取り組みが加速している。数年前にブームとなったブロックチェーンだが、現在はどのような状況にあるのだろうか。ブロックチェーン実用化の最前線で活躍するスタートアップへの取材からは、「問題解決手段」として新技術を考える地に足のついた議論とサービスが展開されつつある。今企業がどのようにブロックチェーンに向き合うべきかについて取りまとめた。
記事 セキュリティ総論 AI攻撃には「AI」で対抗せよ。「東大超え」OISTが実施するセキュリティ対策とは？ AI攻撃には「AI」で対抗せよ。「東大超え」OISTが実施するセキュリティ対策とは？ 2020/01/06 ITシステムに対する脅威は、近年、ますます巧妙かつ高度になり、セキュリティ対策も難しくなっている。「質の高い論文の割合が高い研究機関ランキング」で、東京大学を上回り日本トップになった沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、AIを活用した最新のセキュリティ対策ツールを多層的に導入することで、安定したセキュリティ基盤を実現した。ここでは、OISTの具体的な成功事例と、セキュリティ対策ツールの導入ポイントについて紹介しよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 課題先進国日本のスマートシティ動向、高松や阿蘇、川崎など4事例を紹介 課題先進国日本のスマートシティ動向、高松や阿蘇、川崎など4事例を紹介 2020/01/06 都市におけるさまざまな課題の解決を図るとともに快適で高い利便性を目指したスマートシティへの取り組みについて、NECが最新動向を説明した。高松や阿蘇、川崎、加古川など4つの事例から何が見えてくるのだろうか。
記事 BPM・ビジネスプロセス管理 RPAの“真のメリット”を企業全体で享受するには？ 「コツと留意点」を解説 RPAの“真のメリット”を企業全体で享受するには？ 「コツと留意点」を解説 2019/12/27 「働き方改革」などが追い風となり、業務自動化に関するニーズが拡大している。その中でも注目を集めているのがRPA（Robotic Process Automation）だ。日本国内でも普及が進んでおり、適用範囲の拡大に取り組む企業も出てきている。だがRPAの真価を発揮できている企業はまだまだ少ない。RPAから最大の価値を引き出すための活用方法と、それを実現するためのポイントおよび今後RPAを使い続けるための留意点を解説する。
記事 市場調査・リサーチ API管理ツール比較のポイントをガートナーが解説、グーグルやIBM、Muleらの評価は？ API管理ツール比較のポイントをガートナーが解説、グーグルやIBM、Muleらの評価は？ 2019/12/27 サービスをつなぎ合わせたり、開発を効率化／迅速化させる「API（Application Programming Interface）」への注目が高まっている。こうしたAPIを管理する製品・ツールの選定のため、ガートナーが毎年、取りまとめているのが「Magic Quadrant for Full Life Cycle API Management（以下、マジック・クアドラント）」だ。これをみれば、グーグル（Apigee）やMuleSoft、IBMらがしのぎを削る現状が見て取れる。ガートナー シニア ディレクター,アナリストの飯島公彦氏がAPI管理とは何かを解説するとともに、マジック・クアドラントによる各製品の動向、強み、製品選定のポイントなどを指南した。
記事 セキュリティ総論 経産省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」改訂委員 S&J 三輪氏が解説・真の狙いと注力ポイント 経産省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」改訂委員 S&J 三輪氏が解説・真の狙いと注力ポイント 2019/12/25 業種、業態、企業規模を問わず、あらゆる企業にとってサイバー攻撃の脅威は現実のものとなった。サイバーセキュリティを経営課題として取り組むために経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が2015年に策定したのが「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」だ。本ガイドラインは大いに注目を集め、年を追うごとに改訂を重ねているが、どのような狙いがあって策定され、また今後どうなっていくのか。ガイドラインの策定時から委員として関わり、総務省 最高情報セキュリティアドバイザーも務める、S&J 代表取締役社長 三輪信雄氏と、ゾーホージャパン ManageEngine 事業部 ManageEngineソリューションエバンジェリストの曽根禎行氏が話し合った。
記事 製造業界 SCADAとは何かをやさしく解説、1枚の図でわかる「4つの機能」 SCADAとは何かをやさしく解説、1枚の図でわかる「4つの機能」 2019/12/25 7 「世界の工場」が中国や東南アジアに移るにつれ製造業の競争は激しさを増し、コンマ数％レベルの効率アップや人件費を極限まで減らすために「作業員ゼロ」まで求められるようになりました。先進国においては老朽化・複雑化するインフラに対する管理コストも大きな負担となり、製造やインフラに関わる管理システムの効率化は喫緊の課題となっています。こうした状況で注目を集めているのが産業監視制御システム「SCADA」という技術です。大規模で複雑な製造ラインやインフラ監視を1つの端末で行えるSCADAについて、やさしく説明していきます。
