ホワイトペーパー 電子メール・チャット 事例：創業150年のかまぼこ老舗がDXに「ビジネスチャット」を導入のワケ 事例：創業150年のかまぼこ老舗がDXに「ビジネスチャット」を導入のワケ 2022/02/16 創業150周年を超える老舗ブランド「鈴廣かまぼこ」を提供する鈴廣蒲鉾本店。20年前からグループウェアを導入しており、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進にも積極的に取り組んでいる同社であったが、より社内コミュニケーションを取りやすくしようと、その手段を模索していた。とはいえ、個人の携帯電話やメール、個人SNSなどは連絡が取りやすいものの、セキュリティリスクが高く会社側で管理もできない。そこで同社はビジネスチャットの導入を決定した。当初は社内の役職者を限定に使用していたが、のちに全社で採用することとなり、コミュニケーションのみならず、さまざまな用途に活用しているという。本書は、同社がいかにしてビジネスチャット導入に至り、どのように活用しているか紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 亀田製菓事例：浅間山噴火やチリ津波でも対応、災害時の従業員の安否確認方法とは？ 亀田製菓事例：浅間山噴火やチリ津波でも対応、災害時の従業員の安否確認方法とは？ 2022/02/16 米菓メーカーとして数々のヒット商品を世に送り出し、海外にも事業を展開している亀田製菓。同社では、グループ会社を含めた従業員が、災害や予期せぬ事件、事故に巻き込まれた際の危機管理対策として緊急連絡網を用意している。もともと危機管理・リスク管理にシビアであった同社は、何か起きたら経営陣まで30分以内に情報を伝える「30分ルール」というものを設けており、衛星電話やPHS、安否確認ツールも利用していた。しかし、メールや電話では一方向の連絡になってしまうため、双方の確認がスムーズに行える方法を模索していた。3カ月間ほど模索したところ、同社はあるソリューションに着目。それにより、2020年9月に浅間山噴火や地震、チリの津波が発生した際には非常に役立ったという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 伊予銀行事例：連絡方法は電話メイン？ 高セキュリティと情報共有を実現した方法 伊予銀行事例：連絡方法は電話メイン？ 高セキュリティと情報共有を実現した方法 2022/02/16 愛媛県松山市に本店を構え、13都道府県に支店を持つ伊予銀行。働き方改革推進の背景もあり、2018年4月より新中期計画において「BPR（業務プロセスの見直し）」に着手していた。ただし、同行では顧客情報や金融・為替に関する情報を取り扱う金融機関ならではの厳重なセキュリティが求められる。そのため、情報漏えい対策からインターネット環境を厳格に制限しており、社内外の連絡手段は主に電話が用いられているが、これでは情報共有の時間的なロスが発生してしまう。本書は、同行がいかにして情報セキュリティの要件をクリアし、インターネットを活用した情報共有や業務の効率化を進めたか、経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 佐川急便事例：グループでの情報共有を効率化、セキュアな環境を実現したツールとは 佐川急便事例：グループでの情報共有を効率化、セキュアな環境を実現したツールとは 2022/02/16 現在、物流業界ではビックデータの活用や環境に配慮したペーパーレス化など、ドライバーの生産性向上や顧客ニーズに応えるべく、積極的にITソリューションを取り入れている。大手物流企業の佐川急便でも情報共有の課題を解決するためのツールを模索していた。かつて同社では、ドライバー同士の連絡には無線機を使用し、グループで会話していた。その後、携帯電話に切り替えたが、グループではなく1対1のやりとりになってしまい、無線機ならではのグループでの情報共有を行えなくなってしまった。そのため、グループ同士でリアルタイムでの情報共有が行える仕組みを求めていたが、それには顧客の個人情報を保護できるセキュリティ性が必要だった。本書は、同社がいかにしてセキュアな情報共有の環境を構築したか紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 清水建設事例：2～3万人規模のビジネスチャット導入、導入方法や具体的な成果とは？ 清水建設事例：2～3万人規模のビジネスチャット導入、導入方法や具体的な成果とは？ 2022/02/16 大手総合建設会社の清水建設では、2015年4月からiPadを社員に配布することで、従来は建設現場に直接持ち込んでいた紙の資料や図面をiPadにデータ化して持ち運ぶようになっていた。同社はさらなる時間の有効活用のため、iPadの利用を促進し、さまざまなサービスの導入を検討開始。その中でも、ビジネスチャットに着目、全社に導入することを決定した。現場には自社の従業員だけでなく、協力会社の社員や設計者など外部の関係者もいるため、最低2万から3万IDと大規模導入となったが、スムーズかつセキュアに利用され、業務効率化やペーパーレス化を実現し、作業工数や経費削減につながったという。本書は、導入の経緯や具体的な活用方法などを紹介する。
記事 経営戦略 MUJI passport立役者 奥谷氏が「CXばかり考えるな」と語るワケ、体験提供企業への道筋 MUJI passport立役者 奥谷氏が「CXばかり考えるな」と語るワケ、体験提供企業への道筋 2022/02/16 オイシックス・ラ・大地（以下、オイシックス）でCOCO（Chief Omni-Channel Officer）を務める奥谷 孝司氏は、「今後、特に店舗を運営する小売企業は『体験提供企業』への転換が必要」と語る。良品計画で「MUJI passport」をプロデュースした経験も持つ奥谷氏に、そのために必要なOMO（オンラインとオフラインの融合）戦略とそれらを実現するデジタル改革の進め方について話を聞いた。
記事 RPA・ローコード・ノーコード RPAによる自動化が「中途半端」で終わるワケ、ここからが本番のバックオフィスDX RPAによる自動化が「中途半端」で終わるワケ、ここからが本番のバックオフィスDX 2022/02/16 近年、一気に普及したRPA（Robotic Process Automation）。特に、定型的な業務も多い経理や人事、総務などのバックオフィス部門では、RPAで業務の効率化を図る企業が増えた。ただし、RPAを導入した企業からは、「かなりの定型業務はデジタル化できたが、データ活用までは至っていない」といった声も聞こえてくる。それはなぜなのか。その原因と対策を整理し、バックオフィスのDX（デジタルトランスフォーメーション）を一気に進める方法を解説する。
記事 製造業界 ソニーモビリティの勝算は？ ソニーが「いける」と判断したこれだけの理由 ソニーモビリティの勝算は？ ソニーが「いける」と判断したこれだけの理由 2022/02/16 年明け早々、ソニーが新会社「ソニーモビリティ」を立ち上げて自動車業界への参入を本格的に検討するというビッグニュースが舞い込んできた。「クルマ作りに革命を起こす」「ソニーにクルマは作れない」など、さまざまな反響を引き起こしているが、筆者は電動化や自動化が進むいま、この決断はまったく不思議ではないと考える。その理由を説明していくことにしよう。
記事 その他 大打撃のソーシャルメディア銘柄は買い時？ メタ、ツイッター、ピンタレストらを評価 大打撃のソーシャルメディア銘柄は買い時？ メタ、ツイッター、ピンタレストらを評価 2022/02/16 メタ・プラットフォームズの成否入り交じる収益結果と株価下落が他のソーシャルメディア銘柄を引き下げた。メタの株価が25％以上急落した2月3日、ツイッター、スナップ、ピンタレストの各社はその打撃を受けた（スナップは自社の決算発表後の時間外取引で反発した）。各社をどう評価しているのか、米モーニングスターのアナリストが解説する。
記事 最新ニュース 半導体工場、投資額１兆円規模に＝デンソーも出資―ソニー・ＴＳＭＣ熊本合弁 半導体工場、投資額１兆円規模に＝デンソーも出資―ソニー・ＴＳＭＣ熊本合弁 2022/02/15 出典：時事通信社
記事 最新ニュース ネクスＧ、総額１０億円の第三者割当増資＝スケブベンチャーズなどに割り当て ネクスＧ、総額１０億円の第三者割当増資＝スケブベンチャーズなどに割り当て 2022/02/15 出典：時事通信社
