記事 医療業界 総合商社が「ヘルスケア」に積極投資のワケ 日本の医療ビジネスは世界で勝てるか 総合商社が「ヘルスケア」に積極投資のワケ 日本の医療ビジネスは世界で勝てるか 2017/01/25 三井物産が3年間で医療分野に1200億円を投資すると報じられたが、非資源分野の強化を目指す総合商社にとって、広義の「ヘルスケア」はきわめて重要な戦略部門である。2030年には国内市場37兆円、就業者数で日本最大の産業に育つと言われるヘルスケア産業の将来性には政府も注目しており、バックアップも手厚い。総合商社の三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、住友商事は、各社各様の事業戦略でこの広大な「沃野」への投資を進めている。
記事 市場調査・リサーチ ガートナー、2020年までにデータサイエンティストの業務の4割は自動化されると予想 ガートナー、2020年までにデータサイエンティストの業務の4割は自動化されると予想 2017/01/25 データの分析を本職とするデータサイエンティストは、いまもっとも注目されている職業の1つです。そのデータサイエンティストがデータ分析のために行う業務の4割は2020年までに自動化され、そのおかげでデータサイエンティストを本職としない「シチズンデータサイエンティスト」によるデータ分析が台頭してくると、米調査会社が予想しています。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ “現代の魔法使い”落合陽一氏が語る、コンピューターがもたらす「来るべき未来」の姿 “現代の魔法使い”落合陽一氏が語る、コンピューターがもたらす「来るべき未来」の姿 2017/01/25 筑波大学助教という研究者の肩書きを持ちながらも、自らを「メディアアーティスト」と語り、“現代の魔法使い”とも称される落合 陽一氏。落合氏の作品に繰り返し登場するモチーフの裏側にある、落合氏のモチベーションとは？ また20世紀を「映像の世紀」、今世紀を「魔法の世紀」と定義する落合氏の考えるコンピューターの「来るべき未来」とは？
記事 ロボティクス 世界のロボティクス市場、21兆円規模に 日本市場は2.3倍に拡大 世界のロボティクス市場、21兆円規模に 日本市場は2.3倍に拡大 2017/01/24 世界のロボティクス関連市場は、2016年の支出額915億ドル（約10.3兆円）から、2020年には1,880億ドル（約21.2兆円）に伸びる見通しとなった。日本を含むアジア太平洋地域は、世界のロボティクス関連市場全体の3分の2以上を占めるという。また、国内市場における2016年の支出額は104億ドルで、2020年には2015年の2.3倍に拡大する見込みだ。IDC Japanが発表した。
記事 製造業界 トヨタが、AIによる自動運転を「2つのモード」に分ける理由 トヨタが、AIによる自動運転を「2つのモード」に分ける理由 2017/01/24 自動車業界は今、EVやシェアリングエコノミーなど話題に事欠かないが、中でも特に注目を集めているのが「自動運転」の動向だ。自動運転では「どこまで自動化するのか」が大きな焦点となっているが、そこに一石を投じているのがトヨタだ。トヨタ 専務役員 伊勢 清貴氏は「自動運転というとドライバーがハンドルから手を放し、人を目的まで勝手に運んでくれる、そんな世界をイメージする人も多い。こういう無人運転も必要だと考えているが、それはトヨタの考える自動運転とは異なる」と説明する。自動運転実現に向けたトヨタのAI研究開発とはいかなるものなのか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ネスレ日本と日産自動車の「ブランド」は、なぜイノベーションをもたらすのか ネスレ日本と日産自動車の「ブランド」は、なぜイノベーションをもたらすのか 2017/01/24 企業の成長にはイノベーションは必要不可欠であり、それは誰も否定し得ないことである。どの企業もイノベーションの実現に向けて膨大な時間と人的資源を投入し、試行錯誤を繰り返しているが、それが実を結ぶことは少ないのが現実である。しかしながら、一方ではイノベーションの実現を常態化している企業も存在している。その施策にどのような違いがあるのであろうか？ 今回は、ネスレ日本と日産自動車の事例を通じて、「ブランド」という視点が、なぜイノベーション実現の手助けとなるかを紐解いていきたい。
記事 オープンソースソフトウェア 勢い増すオープンソース、企業が知るべき「トレンドのトップ5」とデメリット克服法 勢い増すオープンソース、企業が知るべき「トレンドのトップ5」とデメリット克服法 2017/01/24 オープンソースソフトウェア（OSS）の勢いが増してきている。それを如実に物語るのがGitHubのデータで、現在世界で数千万人のコントリビュータが活動しており、リポジトリ数は2800万以上、コードの提供数は今や1億4500万以上にのぼる。こうしたコミュニティ活動の中心は、今やITベンダーだけではない。ゼネラル・エレクトリック（GE）やウォルマートといったユーザー企業もプロジェクトを進めている。企業がOSSを活用するにあたって押さえておくべきポイントとは何か？OSSにはどのようなデメリットやリスクがあり、それをどう克服するべきか。ガートナー リサーチ部門 主席アナリスト 青山 浩子氏が解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ スポーツ用品メーカーの世界ランキング：アシックス代理店だったナイキが世界一のワケ スポーツ用品メーカーの世界ランキング：アシックス代理店だったナイキが世界一のワケ 2017/01/23 2020年の東京オリンピック開催で、スポーツウェアをはじめとするスポーツ用品業界も注目度が高まっている。ナイキやアディダスなどの世界の大手スポーツ用品メーカーは、スポーツの世界的な普及に足並みを合わせて、ブランドの浸透やタウンユースの拡大を図り、事業を伸ばしてきた。しかし、先進国を拠点とする各社は自国市場の頭打ちに伴い、「アスレジャー」と呼ばれるようなファッション性の追求、新しい顧客層の開拓、新興国への進出、M&Aによる事業拡大など、成長戦略の練り直しを迫られている。
記事 流通・小売業界 モバイルウォレットは財布にある「平均16枚」のカードを集約できるか モバイルウォレットは財布にある「平均16枚」のカードを集約できるか 2017/01/23 「モバイルウォレット」とは、決済機能やポイントカード、会員証、クーポン、キーアクセスなどの機能を格納するサービスのことを指す。世界的には「Apple Pay」「Android Pay」などのモバイル決済サービスが注目を集めているが、個人的には“決済ありき”では、本当の意味でマスに広がるサービスにはなり得ないと感じている。「財布」の中に各種決済カードやクーポン、ポイントカード、会員証があるように、「モバイルウォレット」の中にさまざまなサービスが集約され、生活者が日常的に利用するようになって、はじめて本格的な普及期が訪れたと言えるのではないか。そのカギを握るサービスの1つが、CCCマーケティングの「スマホサイフ」だ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 三重県の2017年は「ポスト伊勢志摩サミット」の取り組みを本格化させる 三重県の2017年は「ポスト伊勢志摩サミット」の取り組みを本格化させる 2017/01/23 2016年に伊勢志摩サミットを成功させた三重県は、2017年も「オール三重」を合言葉にして、県民あげてポストサミットへの取り組みを展開していく。安倍総理の伊勢神宮参拝随行を皮切りに、知事就任以来6回目となる台湾でのトップセールスやサミットのレガシーを産業振興につなげる「みえ食の産業振興フォーラム」の開催など、ビジネスチャンスを創生する鈴木英敬知事の取り組みを紹介する。
記事 ストレージ アナリストが断言！オールフラッシュをいま導入すべき3つの理由 アナリストが断言！オールフラッシュをいま導入すべき3つの理由 2017/01/20 ここにきて、ストレージ業界でオールフラッシュ・ストレージが急速に成長し、大きな注目を浴びている。長年にわたり、半導体産業や電子産業の分析に従事するIHS Markit テクノロジー 日本調査部ディレクター 主席アナリストの南川 明氏も「実はここまでオールフラッシュ・ストレージ市場が急速に立ち上がるとは我々も考えていませんでした」と驚きを隠さない。南川氏にストレージ業界の市場動向、企業の最適な投資戦略、そして今後登場する新しい技術などについて話を聞いた。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR ドイツのReflekt（リフレクト）とはいかなる企業か？AR／VR製造事例の最前線 ドイツのReflekt（リフレクト）とはいかなる企業か？AR／VR製造事例の最前線 2017/01/20 製造現場ではデジタル情報が共有され、現場作業員がこれまで閲覧できなかったセンサーデータや製品マニュアルがいつでも手に入るようになる――。このようなビジョン実現する製品を提供しているのが、ドイツのAR／VRベンチャー「Reflekt（リフレクト）」です。Reflektは、ボッシュなどの大手メーカーと協業し、タブレットを通して工業製品や自動車部品などを見ると、付加的な情報が画面に重ねて表示される製造現場向けARプラットフォーム「REFLEKT ONE」を開発しました。このREFLEKT ONEは、人為的ミスの抑制、作業時間やコストの削減、従業員教育の簡素化などで効果が期待されています。
記事 システム開発ツール・開発言語 Amazon Launchpadを巡る同床異夢、なぜアマゾンに期待が集まるのか Amazon Launchpadを巡る同床異夢、なぜアマゾンに期待が集まるのか 2017/01/20 アマゾンは18日、日本国内でもスタートアップ製品専門の「Amazon Launchpadストア」を開始した。日本のスタートアップ製品を国内外のアマゾンユーザーにアピールするとともに、マーケティングおよびセールスサポート、配送、融資サービスを提供する。当日の発表会にはストアへの参加を決めたスタートアップ企業のほか、自民党 衆議院議員 小林史明氏、経済産業省の石井芳明氏らも駆けつけて、官民を挙げた日本のものづくりスタートアップ支援をアピールする場となった。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS エクスペリエンス・カーブ（経験曲線）とは何か？ BCG発案、生産効率向上の理論 エクスペリエンス・カーブ（経験曲線）とは何か？ BCG発案、生産効率向上の理論 2017/01/20 経験を積めば積むほど効率よくその仕事がこなせるようになり、ひいてはコストが下がるという感覚は誰もが持っているでしょう。この感覚を実際のビジネスの現場で緻密な分析を重ね、モデル化したのがエクスペリエンス・カーブ（経験曲線）理論と呼ばれるものです。世界的な戦略コンサルティングファーム、ボストンコンサルティンググループ（BCG）の創業者が、経験曲線効果を理論にまで昇華させました。シンプルではありますが、それゆえとても分かりやすく、自分でも応用が利かせやすいツールです。
記事 PC・ノートPC 東芝、法人向けに「dynabook VC72/B」を発売 360度開閉する2in1、軽さ約1,099g 東芝、法人向けに「dynabook VC72/B」を発売 360度開閉する2in1、軽さ約1,099g 2017/01/19 東芝クライアントソリューションは19日、法人向けの12.5型 2in1コンバーチブルPC「dynabook VC72/B」を発表、販売を開始した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 2017/01/19 イノベーションを起こしたい企業は、人材のダイバーシティをマネジメントし、インクルージョンを確立する必要に迫られている。そのため、企業のダイバーシティ対応を数値化し、評価する基準を整備し、企業同士がベンチマークする重要性は高まるばかりだ。そんな中、昨年、work with Prideが日本初のLGBT対応評価指標「PRIDE指標」を発表し、82社が評価された。海外でもダイバーシティとインクルージョンを評価する試みは行われており、LGBTインクルージョン対応企業トップ10が発表された。日本企業とグローバル企業のLGBT対応はどうなっているのか。国内外の評価基準と評価結果をランキングとグラフを交えて紹介する。
記事 営業戦略 カスタマー・エクスペリエンスとは何か？ ガートナーが650のPJから導いたこと カスタマー・エクスペリエンスとは何か？ ガートナーが650のPJから導いたこと 2017/01/19 企業のトップは、顧客満足度をはじめとする「カスタマー・エクスペリエンス（CX：顧客体験）」に必ず配慮している。なぜならCXが向上すれば、株価も上がるからだ。しかし、ガートナーの調査によれば、具体的な行動を起こしているトップ、実際にCXに投資をしているCEOは25％に過ぎないという。では、企業はCXの向上に向けて、何から着手すればいいのか。またCXをどう測定し、組織をどう編成すればいいのか。ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリストのエド・トンプソン氏が解説した。
記事 政府・官公庁・学校教育 政府デジタルサービスとは何か? デザイン思考の政策形成でオープンガバメントを磨け 政府デジタルサービスとは何か? デザイン思考の政策形成でオープンガバメントを磨け 2017/01/19 企業のIT化の重要性は経営者の間に浸透し、こぞってIT戦略を立案・実行しているが、いま世界各地の政府では「電子政府」から進んで「政府デジタルサービス」に向かっている。デジタル化と同時に政策形成のやり方もデザイン思考に変え、オープンに政策形成をしようという動きがある。英国では、政府が政策デザイン・ラボであるPolicy Labを設立し、デザイン思考によるオープンな政策形成を進めている。東京大学 公共政策大学院 客員教授 奥村 裕一氏と英国 Policy Lab 上級政策顧問ベアトリス・アンドリュース氏が世界のデザイン思考の政策形成の歩みを解説する。
記事 CRM・SFA・コールセンター コンタクトセンターの価値を最大化する「マザーセンター」に着目すべき理由 コンタクトセンターの価値を最大化する「マザーセンター」に着目すべき理由 2017/01/18 インターネットの普及に伴い、SNSなどの新しい発信手段が一般ユーザーに広がり、消費者は自ら情報を発信する存在になった。一方、企業の販売チャネルも増え、複雑化する顧客動向の予測ができない不確実な時代に入った。バーチャレクス・コンサルティングの奥村 祥太郎氏は「このような時代には“予測不能性”を前提とし、その中で出てきた事象に対して、どのように対応するかという“アダプティブ・マネジメント”が重要です」と指摘する。この考え方はモノづくりの現場である製造業にも、顧客接点が交差するコンタクトセンターにも同様に求められるものだ。
記事 セキュリティ総論 S&J 三輪 信雄氏が提言！「感染が前提のイタチごっこ、もうやめませんか？」 S&J 三輪 信雄氏が提言！「感染が前提のイタチごっこ、もうやめませんか？」 2017/01/18 総務省 現 最高情報セキュリティアドバイザー（CISA）や過去CIO補佐官など要職を歴任した、セキュリティ業界最大手、ラックの元社長であり、草分け的な存在であるS&J 三輪 信雄氏。長年にわたり業界を俯瞰してきた三輪氏にして、「セキュリティ対策の最終進化形」とまで言わしめたインターネット分離と無害化ソリューションとは何か？ そのメリットと運用ポイントについて、話をうかがった。
記事 セキュリティ総論 佐々木良一教授に聞く「インターネット分離」「メール無害化」、導入のポイントとは？ 佐々木良一教授に聞く「インターネット分離」「メール無害化」、導入のポイントとは？ 2017/01/18 マイナンバーの運用開始、日本年金機構における情報漏えいを受けて、総務省は各自治体に対して情報セキュリティの抜本的な強化を求めた。そこで注目を増したのが、インターネット分離やファイル・メール無害化などの対策だ。自治体のセキュリティ強化対策の報告書をとりまとめた東京電機大学 佐々木 良一教授に、報告書の概要とともに、自治体や企業がインターネット分離やファイル・メール無害化を実現する際に考えるべきポイントを聞いた。
記事 流通・小売業界 物流センターが建設ラッシュ、アマゾン追撃の楽天とヨドバシ明暗のワケ 物流センターが建設ラッシュ、アマゾン追撃の楽天とヨドバシ明暗のワケ 2017/01/18 このところ物流の分野において、大きな動きが相次いでいる。背景にあるのは、ネット通販ビジネスの質的・量的拡大である。これまでもリアルからネットへという流れが続いてきたが、アマゾンをはじめとするネット通販各社がより積極的なサービスを打ち出し始めたことから、競争は次のステージにシフトしている。リアルとネットの主従関係が逆転しつつある今、物流網をいかに構築できるのかが、勝敗の分かれ目となりつつある。
記事 製造業界 CES 2017総括：日産やトヨタの自動運転戦略、NVIDIAとクアルコム対決のゆくえ CES 2017総括：日産やトヨタの自動運転戦略、NVIDIAとクアルコム対決のゆくえ 2017/01/18 毎年1月、ラスベガスで開催される米国家電ショー、CES（International Consumer Electronics Show）は、数年ほど前からテレマティクスや自動運転など、自動車エレクトロニクスショーの様相を呈している。AIや自動運転など、今後の自動車市場のキーとなる技術をCESでお披露目するメーカーも増えており、今やその直後に開催されるデトロイトモーターショーより注目する業界関係者もいるほどだ。本日より都内でオートモーティブワールドが開催されるのに合わせて、改めて2017年のCESを総括してみたい。
記事 セキュリティ総論 Googleがインフラの安全性を保つためにとっているセキュリティ対策まとめ Googleがインフラの安全性を保つためにとっているセキュリティ対策まとめ 2017/01/18 Googleのクラウドは間違いなく世界最大規模のコンピュータシステムです。膨大なハードウェアとソフトウェアから構成されるこの巨大なシステムを、同社はどうやってセキュアに保っているのか。そのことを解説したホワイトペーパー「Google Infrastructure Security Design Overview」が公開されました。
記事 人材管理・育成・HRM 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 2017/01/18 日本企業のCEOの多くが、人材の確保、保護主義的な政権の台頭、過剰な規制などに懸念を持っているが、それは世界の経営者も同じようだ。PwCが行った「第20回世界CEO意識調査」によれば、特に人材に関して懸念を抱くCEOが20年間で2倍以上になったという（1998年の31％から、2017年には77％まで増加）。中でもデジタルとSTEMに長けた人材の確保は、過半数のCEOが採用上の課題とした。日本のCEOも71％が今後5年、テクノロジーが競争のあり方に非常に大きな影響を及ぼすと回答。その一方で、日本のCEOが「高度なデジタル・スキルを身に付けているかどうか」への回答は世界最低水準となった。
記事 人材管理・育成・HRM STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル 2017/01/17 「STEM（ステム）」とは、サイエンス（科学）の「S」、テクノロジー（技術）の「T」、エンジニアリング（工学）の「E」、マセマティックス（数学）の「M」を並べた造語だ。アメリカの教育現場から生まれた言葉で、最近ではこれにアート（芸術）の「A」を加えた「STEAM」といった言い方もする。元日本マイクロソフト社長で、現在はHONZ代表をつとめる成毛眞 氏に、いまSTEM教育やSTEAMに注目すべき理由について話を聞いた（2017年1月16日公開、2020年4月1日一部更新）。
記事 新規事業開発 ソニーの「嗅覚」事業を切り拓いたAROMASTICは、視覚・聴覚だけの「VR」を変えるか ソニーの「嗅覚」事業を切り拓いたAROMASTICは、視覚・聴覚だけの「VR」を変えるか 2017/01/17 ソニーが新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」（以下、SAP）から生まれた新プロジェクトパーソナルアロマディフューザー「AROMASTIC（アロマスティック）」がヒットの兆しを見せている。その香りカートリッジには5種類の天然精油が入っており、瞬時に香りを切り替えられることが大きな特徴だ。従来までなかった、新しい香りビジネスの創出に向けた挑戦について、引き続きソニー 新規事業創出部 OE事業室 統括課長 博士（理学）藤田 修二氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 トランプ政策はIT企業にどう影響？ アップルには「とどめを刺す」ことに トランプ政策はIT企業にどう影響？ アップルには「とどめを刺す」ことに 2017/01/17 2016年11月8日、あとから振り返ってみても、おそらく歴史的な一日となったことは間違いないでしょう。その日、米国の大統領選挙で共和党候補のドナルド・トランプ氏が民主党候補のヒラリー・クリントン氏を破って、米国次期大統領として当選。今年1月20日に正式就任します。今回の世界ハイテクウォッチは、特別編としてトランプ政策による日米のIT企業への影響を探っていきたいと思います。
