イベント・セミナー オンライン 2025/12/23開催 オンライン 2025/12/23開催 2～4年目社員の育て方＜新入社員研修だけでは足りない3つの理由＞ 2～4年目社員の育て方＜新入社員研修だけでは足りない3つの理由＞ 多くの企業が新入社員研修を始めとした 新入社員育成に力を入れていますが、 その後の2～4年目社員に対する育成は十分でしょうか？ 入社1年目はもちろんのこと、2～4年目の期間でいかにして ビジネスの土台となるスキルやマインドセットを身に付けておくかが、 社員のその後の成長を決定付けると言っても過言ではありません。 そして、将来会社の成果をけん引する中核人材になることが 期待される2～4年目社員たちの成長は、 そのまま企業の成長をも左右する重要なカギとなります。 そんな将来の活躍が期待される若手社員。 新入社員時の育成施策だけで育つでしょうか？ 当社は断言します。新入社員研修だけでは足りません。 そこで本ウェビナーでは、支援社数20,000社以上の実績を持つ当社の観点から 新入社員研修だけでは足りない3つの理由について解説。 そのうえで、2～4年社員に焦点を当てた実践的なアプローチを提供します。 経営者、人事担当者の方はぜひご参加ください。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム（Zoom）を利用したWebセミナーです。 プログラム 1. 新入社員研修だけでは足りない3つの理由 2. 2～4年目社員育成のポイント 3. まとめ *内容は変更になる場合がございます お申し込み～視聴までの流れ (1)申し込みフォームに必要事項をご記入の上、お申し込みください。 (2)開催前日までに【オンライン予約票のご案内】メールをお送りします。Zoom利用マニュアルを添付しますので、開催までにZoom(無料)をダウンロードいただき、視聴環境をご用意いただきます。（所要時間：10分程度） (3)開催当日は、セミナー開始30分前よりサインイン可能です。受講ページURLをクリックし、パスワードをご入力いただきお待ちください。時間になりましたら開始されます。 ※企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 ※緊急のお問い合わせについては、メールまたはお電話にてご連絡ください。 Mail：ad-info@all-different.co.jp｜TEL：03-5222-5111
イベント・セミナー オンライン 2026/01/30開催 オンライン 2026/01/30開催 CES2026から読む巨大テックの戦略と事業機会 CES2026から読む巨大テックの戦略と事業機会 会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信（２週間、何度でもご視聴可） 【講師】 電通 ビジネストランスフォーメーション・クリエイティブセンター 部長 クリエイティブディレクター 森 直樹（もり なおき） 氏 【重点講義内容】 世界最大のイノベーションとテクノロジーのイベントである「CES2026」は、AI、ロボティクス、モビリティ、スマートライフなど多様な分野が交差し、世界の産業トレンドの“方向性”を示す場です。 本セミナーでは、記者として13年以上CESを取材してきた森直樹氏が、米国・欧州・韓国のグローバルリーダー企業や巨大テック企業が描く生成AI・自動化・次世代UXの最前線を、現地取材をもとに徹底的に分析します。 記者向けプレスカンファレンス（Media Day）、基調講演、専門セッション、展示ブースなど、一般報道ではカバーしきれない「企業の狙い」「メッセージの構造」「トレンドの裏側」を、報道目線で掘り下げて紹介します。 AIの進化やSDV（Software Defined Vehicle）化、自律化、自動車産業や社会の再定義、スマートロボティクスや持続可能な社会を支えるテクノロジーなど、CES2026が描く“ポスト生成AI時代”の実像を明らかにします。 さらに、欧米・韓国企業、米国ビックテック企業の発信から、企業が描く技術戦略やビジネスモデルの違いを浮き彫りにし、テック企業のみならず全てのB2C・B2Bの日本企業に対して次の一手となる示唆を提供致します。 本プログラムでは、CESで発信されるIoTガジェットや家電・新しい自動車のプロトタイプといった新製品・新技術情報ではなく、米国・韓国・欧州の巨大企業やビックテックがCESで発信する情報から、日本企業のブランド・マーケティング・事業戦略を検討する手助けとなる示唆を提示します。 １．CES2026のトレンド総まとめ。 過去10年のCESのトレンドと2026年の違い、CESは2026年何を伝えたか？ ２．AI・生成AIの深化とビジネス実装の最前線 AI・生成AIが産業・生活領域にどのように浸透し、どの企業が価値を創出しているのか。 企業の実装事例をもとに示唆。 ３．欧米・韓国企業の新興技術・パートナー戦略 SAMSUNG、LG、BOSCH、SIEMENSなどによる展示・発表内容から、 パートナーシップの形成やソフトウェア化への移行をどう進めているのかを示唆。 ４．基調講演から読み解くグローバル企業の次世代構想 AMD、Lenovo、Caterpillarなど、CEO登壇講演のキーメッセージから、 生成AI、クラウド、ロボティクス、産業機械の自律化など、各社が描く「未来の構図」を紹介。 ５．CES2026で注目された産業トレンド スマートモビリティ、ロボティクス、ヘルステック、スマートホームなど、 新たなエコシステム形成の動きを探る。 ６．“展示の本質”を読み解く：プレゼンス再構築の鍵 CESから、「グローバルで存在感を高めるコンテンツ・文脈とは何か？」を考察。 ７．質疑応答／名刺交換
イベント・セミナー 東京都 2026/01/22開催 東京都 2026/01/22開催 データ利活用ビジネス最新動向と法的リスク管理 データ利活用ビジネス最新動向と法的リスク管理 会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信（２週間、何度でもご視聴可） 【講師】 TMI総合法律事務所 パートナー弁護士 TMIプライバシー＆セキュリティコンサルティング 代表取締役 大井 哲也（おおい てつや） 氏 【重点講義内容】 本セミナーでは、データ利活用ビジネスが急速に発展している中で、特に①オンライン広告、②コネクティッドカー、③医療・ヘルスケアの各領域におけるデータ利活用ビジネスの実例を概観したうえで、これらデータ利活用ビジネスに適用される国内外の個人情報保護法のほか、電気通信事業法など多岐にわたる法規制を解説し、個人情報保護法の3年毎の見直しによる改正についてもデータ利活用に及ぼす影響を検討します。 データを活用するビジネスを検討している企業の事業部門、個人データに関する法的規制を横断的に整理しておきたい企業の法務部門の方々が対象となります。 １．各業界におけるデータビジネスの実例 （１）オンライン広告におけるデータ利活用 （２）コネクティッドカーにおけるデータ利活用 （３）医療分野におけるデータ利活用 ２．データ利活用に関する法規制 （１）個人情報保護法の規制 （２）海外居住者を情報主体とするデータの利活用に関する規制 ３．オンライン広告施策のための法律問題 （１）オーディエンスデータに係る個人情報保護法上の規制 （２）オーディエンスデータに係る海外動向 （３）電気通信事業法上の外部送信規律 ４．コネクティッドカーにまつわる法律問題 （１）自動車の位置情報活用の法的論点 （２）車載カメラによる営業情報活用の法的論点 ５．医療ビッグデータにまつわる法律問題 （１）個人情報保護法上の課題 （２）次世代医療基盤法 ６．質疑応答／名刺交換
イベント・セミナー 東京都 2026/01/21開催 東京都 2026/01/21開催 半導体市場とGaNパワー半導体の飛躍 半導体市場とGaNパワー半導体の飛躍 会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可） 【講師】 米国 Informa Techtarget (Omdia) コンサルティングディレクター 鈴木 寿哉（すずき としや） 氏 【重点講義内容】 2024年以降にはじまった、ハイパースケーラによるAIサーバへの大型投資により、コロナ禍の市場回復が加速した。そんな中でもパワー半導体は、自動車や産業機器の市場低迷で回復がおくれ、今でも一部では在庫調整に時間がかかっている。 AIサーバが牽引する半導体市場でのパワー半導体の役割の重要性を解説し、中国が台頭する、世界のパワー半導体のかかえる課題と勝ち筋のシナリオを解説する。 １．半導体市場展望 ２．市場を牽引していくAIの半導体市場への影響 ３．パワー半導体市場の動向 ４．台頭する中国のパワー半導体 ５．パワー半導体の地政学からみえる課題と勝ち筋 ６．質疑応答／名刺交換
イベント・セミナー 大阪府 2026/01/21開催 大阪府 2026/01/21開催 【大阪開催】人事が今、育成に取り入れるべき“バイタルスキル”とは-未来を支える組織づくりのヒント- 【大阪開催】人事が今、育成に取り入れるべき“バイタルスキル”とは-未来を支える組織づくりのヒント- これからの人材育成に、何を軸として計画を立てるべきか――。 環境の変化が激しい今、現場で学べるスキル・知識やOJTだけでは、組織の未来を支える人材を育てることは難しくなっています。 これからの時代に必要なのは、変化に対応し、自ら考え、動ける人材を育てるための新しい視点です。 本セミナーでは、当社が提唱する“バイタルスキル”という考え方をもとに、人材育成や組織づくりにおいて今後欠かせない要素をお伝えします。 登壇するのは、多数の企業でアドバイザーを務めてきた当社の取締役。 実践に基づいた知見から、バイタルスキルの可能性を紐解きます。 さらに、人事同士がリアルな課題や取り組みを語り合える交流の場もご用意。 育成に真剣に向き合う皆様にとって、新たな気づきとつながりが得られる貴重な機会となるはずです。 ぜひご参加ください。 プログラム 1．組織開発・人材開発に取り組む上で押さえるべき外部環境 2．バイタルスキルとは 3．バイタルスキル定着のポイント 4．当社でお役に立てること *内容は変更になる場合がございます 会場 大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング 25F
記事 最新ニュース ＮＹ市場サマリー（18日）ドル対円で一時9カ月半ぶり高値、Ｓ＆Ｐ4日続落・利回り低下 ＮＹ市場サマリー（18日）ドル対円で一時9カ月半ぶり高値、Ｓ＆Ｐ4日続落・利回り低下 2025/11/19 出典：ロイター
記事 政府・官公庁・学校教育 【独占】ノーベル賞受賞者・大隅氏が嘆く、地方大学で「禁句」となった基礎科学の惨状 【独占】ノーベル賞受賞者・大隅氏が嘆く、地方大学で「禁句」となった基礎科学の惨状 2025/11/19 16 「このままでは日本人からノーベル賞受賞者は出なくなる」。2016年10月にノーベル生理学・医学賞を受賞した、東京科学大学 栄誉教授の大隅 良典氏はそう語った。この取材は、坂口 志文氏のノーベル生理学・医学賞受賞の前だが、以下に語られた状況は何も変わっていない。日本の基礎科学の危機的状況は、想像以上に深刻である。大隅氏は、国からはすぐに役立つ研究が求められ、地方大学では「基礎科学」はもはや禁句である状況を危惧する。そんな惨状を打破しようと設立したのが、大隅基礎科学創成財団だ。財団設立から約8年が経過し、御年80歳を迎えた大隅氏に、これまでの財団の取り組みと基礎科学の現状を聞いた。
動画 IT戦略・IT投資・DX 基幹システムのDXを成功へ導く「基本構想策定支援」 基幹システムのDXを成功へ導く「基本構想策定支援」 2025/11/19 現在のビジネスシーンは変革が著しく、対応のスピードと精度が求められています。本講演では、現行業務のみにとらわれず、10年、20年後を見据えた基幹システムのDXを実現する「基本構想策定支援」を紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス＋IT)主催 2025年2月28日「DX＆AI Forum 2025 Winter 大阪」より
記事 ERP・基幹システム なぜ「基幹システム刷新」は“迷走”するのか？ 成否が決まる「あの工程」の進め方 なぜ「基幹システム刷新」は“迷走”するのか？ 成否が決まる「あの工程」の進め方 2025/11/19 DXが企業競争力の鍵を握る中、多くの日本企業がその推進に課題を抱えている。経営層と現場の間でビジョンが共有されていないことや、属人化した業務プロセスが障壁となり、DXの本質である競争優位性の確立に至らないケースが多い。さらに、レガシーシステムの維持や人材不足も問題を深刻化させている。このような状況下で、企業はDXをどう進めていくべきか。DX推進の軸となる基幹システム刷新に向けた具体的なアプローチを解説する。
記事 AI・生成AI 2度挫折も…JALで「社内AI活用」が定着した理由、社員の心を動かした“意外な仕掛け” 2度挫折も…JALで「社内AI活用」が定着した理由、社員の心を動かした“意外な仕掛け” 2025/11/19 多くの企業がAI導入で壁にぶつかるが、日本航空（JAL）も例外ではなかった。JALは、AIに抵抗のある社員もいる中で、社内にAI活用を浸透させようと試みたが、挫折した経験がある。しかしその後、ある独自のアプローチにより、社内AI活用を一気に浸透させることに成功したという。もともとは「AI活用に慎重だった」という山脇氏に、社内AI活用を広めた方法について聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR サブスクにDP…BCGが指摘、「流行モデル」に飛びつく企業が見落とす“致命的”要素 サブスクにDP…BCGが指摘、「流行モデル」に飛びつく企業が見落とす“致命的”要素 2025/11/19 サブスクリプション、ダイナミック・プライシング──。流行のプライシング・モデルに飛びつく企業は少なくない。しかし、BCGが指摘するのは、こうした施策の前に経営陣が下すべき「ある意思決定」の存在だ。『BCGプライシング戦略: 価格でビジネス・市場・社会を進化させる』を上梓した、ボストン コンサルティング グループ（BCG） マネージング・ディレクター＆シニア・パートナーのジャン＝マヌエル・イザレ氏とアーナブ・シンハ氏が、オンライン広告市場を一変させた大企業の事例とともに解説する。
