ホワイトペーパー 電子メール・チャット 伊予銀行事例:連絡方法は電話メイン? 高セキュリティと情報共有を実現した方法 2022/02/16 愛媛県松山市に本店を構え、13都道府県に支店を持つ伊予銀行。働き方改革推進の背景もあり、2018年4月より新中期計画において「BPR(業務プロセスの見直し)」に着手していた。ただし、同行では顧客情報や金融・為替に関する情報を取り扱う金融機関ならではの厳重なセキュリティが求められる。そのため、情報漏えい対策からインターネット環境を厳格に制限しており、社内外の連絡手段は主に電話が用いられているが、これでは情報共有の時間的なロスが発生してしまう。本書は、同行がいかにして情報セキュリティの要件をクリアし、インターネットを活用した情報共有や業務の効率化を進めたか、経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 佐川急便事例:グループでの情報共有を効率化、セキュアな環境を実現したツールとは 2022/02/16 現在、物流業界ではビックデータの活用や環境に配慮したペーパーレス化など、ドライバーの生産性向上や顧客ニーズに応えるべく、積極的にITソリューションを取り入れている。大手物流企業の佐川急便でも情報共有の課題を解決するためのツールを模索していた。かつて同社では、ドライバー同士の連絡には無線機を使用し、グループで会話していた。その後、携帯電話に切り替えたが、グループではなく1対1のやりとりになってしまい、無線機ならではのグループでの情報共有を行えなくなってしまった。そのため、グループ同士でリアルタイムでの情報共有が行える仕組みを求めていたが、それには顧客の個人情報を保護できるセキュリティ性が必要だった。本書は、同社がいかにしてセキュアな情報共有の環境を構築したか紹介する。
ホワイトペーパー 電子メール・チャット 清水建設事例:2~3万人規模のビジネスチャット導入、導入方法や具体的な成果とは? 2022/02/16 大手総合建設会社の清水建設では、2015年4月からiPadを社員に配布することで、従来は建設現場に直接持ち込んでいた紙の資料や図面をiPadにデータ化して持ち運ぶようになっていた。同社はさらなる時間の有効活用のため、iPadの利用を促進し、さまざまなサービスの導入を検討開始。その中でも、ビジネスチャットに着目、全社に導入することを決定した。現場には自社の従業員だけでなく、協力会社の社員や設計者など外部の関係者もいるため、最低2万から3万IDと大規模導入となったが、スムーズかつセキュアに利用され、業務効率化やペーパーレス化を実現し、作業工数や経費削減につながったという。本書は、導入の経緯や具体的な活用方法などを紹介する。
ホワイトペーパー グループウェア 大不況を乗り越える「出版DX」の進め方、読者獲得の機会を逃すな 2022/02/15 デジタルでのメディアが多様化し、配信のプラットフォームが増えている。出版社にとってはリーチを拡大し、読者を増やしてコンテンツを収益化する絶好の機会である。大規模な出版社では、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推し進めることでマルチチャンネルに展開し、変化する状況に対応し、業績を上げている。だが、多くの中小規模の出版社ではリソース、コスト、知見不足などにからDXを進められず、チャンスを逃している。本資料では、あらゆる規模の出版社でもDXを進めることを可能とする編集ワークフローについて紹介する。
ホワイトペーパー グループウェア デジタル社会でメディアが生き残るには? コンテンツ制作をさらに加速させる方法 2022/02/15 出版業において読者に魅力的なコンテンツを届けることは命題であり、競争の激しいデジタル社会で、読者の注目を集めるには、新しく独自な方法を適切なフォーマットでとりまとめ、適切なチャネルで配信することで読者を惹きつけることが求められる。それにはクリエイティブな作業から手間のかかる作業を取り除き、コンテンツの制作に注力して品質を高める必要がある。本資料は、紙とデジタルのコンテンツを統合し、制作を効率化するソリューションを紹介する。
ホワイトペーパー グループウェア ツールを導入しても「スムーズにならない」出版業務、劇的に変革するワークフローとは 2022/02/15 業務のデジタル化が進む中、出版業界においても編集プロセスへのワークフロー導入を検討する企業が増えている。だが、導入したものの編集プロセスがスムーズになったというケースは多くない。コンテンツの制作、確認から、デザインやアートワークの承認まで、出版業務には承認ワークフロー、画像などの資産、さまざまな関係者、複雑なプロセスが含まれており、それらに対応しきれないことが背景にある。本資料は、すべての制作プロセスを1つのシステムで管理できるようにすることで、制作から承認の工程を効率化し、進捗管理などを自動的に行うワークフローを紹介する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 アプリケーションのモダナイゼーションに必要なマルチクラウド運用「5つの指針」とは 2022/02/14 多くの企業でDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が課題となっている。その中核を担うのが現在と将来のニーズに対応するアプリケーションの変革だ。今後5年間でデプロイされるソフトウェアの数は、過去40年間に開発されてきたソフトウェアの数を上回ると見込まれ、ビジネス部門とIT部門のリーダーの88%が、アプリケーションポートフォリオの強化がCX(カスタマーエクスペリエンス)の向上と収益増大の鍵となると考えている。本書は、アプリケーションのモダナイゼーションが進展するにつれて組織が直面する課題に対し、マルチクラウドの運用を成功に導く「柔軟性ある設計」「コストや工数を抑えた拡張」「運用の簡素化」「リソースの最大活用」「自動化への投資の最大化」という5つの指針を解説する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 マルチクラウド活用に求められる「8つの重点領域」と、現状の成熟度を評価する方法 2022/02/14 パブリッククラウドの活用によって、企業は新規アプリケーションやサービスを迅速にリリースすることが可能になった。また、アジャイルやDevOpsといったソフトウェア開発手法が主流となり、マイクロサービスやコンテナといったクラウドネイティブな基本要素がインフラの基盤として活用されている。企業が複数のクラウドを運用する体制に移行する中で、マルチクラウドに対応したスキルと能力を活用する必要性は高まるばかりだ。本書は、マルチクラウドを適切に運用するのに組織として求められる「8つの重点領域」に関するスキル(成熟度)を評価するフレームワークが示されている。マルチクラウドに対応し、モダンアプリケーションを迅速に開発、リリースしたい企業によって有用な内容となっている。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 DXに不可欠なクラウド活用を阻む「5つの課題」と“一貫性ある”ソリューションとは 2022/02/14 DX(デジタルトランスフォーメーション)の基盤としては俊敏性の高いマルチクラウドの活用が不可欠との認識が広がっているが、マルチクラウド環境への「ワークロードのシームレスな移行・連携」「クラウドごとのスキル習得」「運用管理の簡素化」「セキュリティリスクの軽減」「最適なコスト管理」といった課題がその活用を阻んでいる。本書は、クラウド利用の理想と現実のギャップを埋めるための「一貫性あるインフラ、運用管理」の仕組みとして「VMware Cloud on AWS」の有用性を解説する。。企業専用のvSphereベースのハードウェアで構成されたプライベートな環境をAWS上で提供するもので、「これまでの運用管理ツールやスキルセットが活用可能」などのメリットをユースケースとともに紹介する。
記事 IT投資・インフラ戦略 ハイブリッドクラウドは“もろ刃の剣”、「理想」と「現実」のギャップを埋めるには? 2022/02/14 デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みが待ったなしの状況下で、企業のITシステムがハイブリッドクラウド化する流れは避けて通れないだろう。クラウドの強みを活かしたアプリケーションや基幹システムへと刷新するためには、あらゆるクラウドプラットフォームを乗りこなす必要があるからだ。しかし、無計画に導入すれば複雑さは増し、運用コストは増大する。ではどう導入し、いかに運用すれば良いのだろうか。
ホワイトペーパー 見える化・意思決定 参天製薬事例:年間150件以上のITプロジェクト管理、“脱Excel”を果たした方法とは? 2022/02/10 目薬や眼内レンズなどの製造・販売を手がける参天製薬。その医療用眼科薬は国内のみならず海外でも評価が高く、世界60以上の国・地域で展開している。グローバル展開の加速とともに浮かび上がってきたのが、年々グローバルに増え続けているITプロジェクトの予算や進捗状況の「見える化」の課題だ。同社では、年間150件以上のITプロジェクトの予算申請があり、また、プロジェクト申請や進捗に関する報告などをExcelで運用していたこともあり、これら大量のプロジェクトを1件ごと細かく進捗や予算管理を正確に把握することが難しくなっていた。そこで、ITプロジェクト管理をExcelによるマニュアル管理から切り替えた。本書は、同社がいかにしてITプロジェクト管理を「見える化」し、投資計画を最適化したか、経緯を紹介する。
記事 IT投資・インフラ戦略 サイバーエージェント流「投資効率を最大化」するストレージ戦略とは? 2022/02/10 クラウドシフトが進んでいるが、パブリッククラウドではなく、プライベートクラウドを選択する企業も数多く存在する。最新リージョン公開から3年が経つサイバーエージェントでは、プライベートクラウドの進化と共に、新たに見えてきた効率的な運用方法や課題があるという。同社のストレージ基盤がどのように変化してきたのか、また最新リージョンの具体的な製品構成や戦略がどのようなものか、知念 洋樹氏が明かした。
ホワイトペーパー ERP・財務会計・人事給与 東京エレクトロンの大規模「SAP S/4 HANA」導入、大逆転で管理工数40%削減した秘策 2022/02/09 革新的な半導体およびフラットパネルディスプレイ製造装置のリーディングカンパニーである東京エレクトロンでは、大規模データ利活用と生産性改善のため基幹システムに「SAP S/4 HANA」の導入を決定した。その他にも、サービスCRMやセールスCRMなどの周辺システムを複数のベンダーから導入することとなり、導入プロジェクトは約30社、300名も関わる大規模なものとなった。それに伴い、プロジェクトの状況把握が困難となり、管理工数も増加、さらにはコロナ禍の影響で全員がリモートで業務を行うという窮地に陥った。だが、同社はこのような状況下でもプロジェクトを滞らせることなく、それどころか管理工数の最大40%削減を実現した。本書は、同社が行った施策について説明する。
ホワイトペーパー ERP・財務会計・人事給与 富士通の共同DXプロジェクト全貌、管理工数約35%削減し「SAP S/4HANA」を9カ月で導入 2022/02/09 富士通では全社DXを推進しており、業務プロセス・データの標準化を目指すプロジェクトを進めていた。その先行モデルとして選んだのが、同社が2020年に設立した新会社Ridgelinezだ。プロジェクトの一環として、コンサルティングファームのPwC コンサルティングと共同し、Ridgelinezの基幹システムに「SAP S/4HANA」の導入を進めるが、わずか9カ月という短期間で行わなければならなかった。さらに、複数の関係者が入り混じり、主にリモートワーク環境下で行われるため、情報共有とリアルタイムでの進捗把握が非常に重要となる。このような困難な状況下、同社は管理工数を約35%削減し、ペーパーレス化することで効率化し、プロジェクトを成功に導いたという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー ERP・財務会計・人事給与 「SAP 2027年問題」まで残りわずか、期間とコスト半分で「S/4HANA」へ移行するには? 2022/02/09 多くの企業が利用している基幹業務システム「SAP ERP 6.0」のサポートが2027年に終了する「SAP 2027年問題」。ユーザー企業の多くは「SAP S/4HANA」への移行を予定しているものの、2022年時点で完了しているユーザーはわずか2割程度で、多くのユーザーは未だ検討中、もしくはまったくの未着手の状況だ。「サポート終了までにはまだ時間はある」との声もあるが、移行作業には通常数カ月を要し、さらに専門知識を有したSIer(システムインテグレーター)などは依頼が殺到して対応しきれないという状況で、残された時間は限られている。そこで本書は、数カ月かかる影響調査をわずか48時間で完了させ、実移行期間とコストを半減以下にする方法について解説する。
記事 既存顧客強化 コンタクトセンター現場の負荷を減らしつつ、顧客満足度を向上させることは可能か? 2022/02/09 世界的なパンデミックの影響や、それに伴うECの活況などで、近年はコンタクトセンターへの問い合わせが大幅に増加している。顧客との接点として重要度を増すコンタクトセンターだが、問い合わせ担当者の負担も増大している。多大な負荷と現場の疲弊の中、「これまで以上に顧客満足度を上げる」という困難な目標を達成するには、何が必要なのだろうか。
ホワイトペーパー 業務効率化 東洋紡グループ事例:対応時間「半減」、電話「30%減」につなげたヘルプデスク改善策 2022/02/08 繊維素材を事業の中心とする東洋紡、その情報システム子会社として東洋紡グループ全体の情報システムの企画開発運用を担っているのが東洋紡システムクリエートだ。同社ではグループの事業体制再編成とデジタル化に向けた情報基盤の整備のため、ヘルプデスクの体制強化が行われている。だが、サポート業務が属人化していたため共有知が蓄積されず、問い合わせの対応手順や品質にばらつきが生じていた。さらに、新型コロナウイルスへの対応からテレワークに移行したことで問い合わせが急増。そこで同社は、ナレッジ共有や問い合わせの管理を行い、問い合わせへの平均対応時間は15分から7分に半減、40%近くを占めていた電話連絡を約10%に減らし、業務を効率化したという。本書は、その詳細な経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 【スタートアップ採用成功の事例3選】知名度が低くてもエンジニア採用を成功させるコツ 2022/02/08 働き手不足により企業間での人材獲得競争が激化し、採用手法も多様化している。まだ創業したばかりのスタートアップ企業では、実績・知名度の低さから、アピールポイントも少なく、採用ノウハウの乏しさから自社にマッチした人材を探すのも一苦労だろう。そこでうってつけの採用手法が、友人や知人を紹介してもらう「リファラル採用」だ。本書は、創業期のスタートアップ時にリファラル採用を強化できるサービスを利用して、3カ月でエンジニア含む2名の正社員採用した企業や、起業準備中でもエンジニア採用に成功した企業など、3社の成功事例を紹介する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 リファラル採用2.0とは?「誘えない」「もういない」といった課題を解決 2022/02/08 人材採用手法について自社の社員、あるいは外部の関係者に採用候補者を紹介してもらう「リファラル採用」の注目度が高まっている。自社とマッチした人と出会いやすい、コストの削減ができるなどの理由から、4割ほどの企業がリファラル採用に取り組んでいるという。とはいえリファラル採用にはデメリットや課題も存在する。本書は、従来のリファラル採用の課題を解決し、アプローチできる人の幅を大きく広げる新たな手法「リファラル採用2.0」について、具体的な内容や進め方について解説する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 約50%の返信率を実現、スカウト文面「プロ級」と「初級」の差はどこに表れる? 2022/02/08 労働人口の減少などの要因から有効求人倍率は年々右肩上がりとなっている。2020年には新型コロナウイルス感染症拡大の影響で倍率は下落したものの、IT・通信の技術系職は9倍以上と非常に高い状況だ。より優秀な人材を獲得すべく、今や多くの企業では直接候補者へアプローチを行うスカウトサービスが利用されている。候補者からの返信率を高めるには、企業がスカウト文を工夫していくことが必要だ。本書は、初級からプロ級におけるスカウト文面のポイントや、送信方法、約50%の返信率を実現するコツについて解説する。
ホワイトペーパー 業務効率化 ネットワンシステムズ事例:「どこでも働ける」からすでに10年超企業の働き方改革とは 2022/02/04 ネットワンシステムズはネットワーク関連を中心に幅広いITサービスを提供している企業である。同社はその技術力を生かし、いち早く「働き方改革」へと取り組んでおり、「いつでも、どこでも働ける環境」づくりを10年前から進めていた。そのため、コロナ禍の際にはスムーズにリモートワークへと移行することに成功した。現在はそれをさらに上回る取り組みとして「働き方改革2.0/DX」を掲げ、推進している。本書は、同社の人事や総務関連業務についての生産性向上への取り組みを紹介する。
動画 見える化・意思決定 今こそ問われる日本企業の『稼ぐ力』 ~企業の『稼ぐ力』を継続的に生み出すXactlyのSaaSプラットフォームとは? 2022/02/02 長引くパンデミックにより日本企業の『稼ぐ力』が問われています。自社の稼ぐ力はどれだけあるのか、どう継続的に高めていけるのか?Xactlyは不確実な市場環境においても計画、実行、最適化のサイクルで企業の『稼ぐ力』を長期的に高めていくSaaSプラットフォームです。本セッションではXactly日本法人社長がジャパンクラウド福田氏と共に日本企業の稼ぐ力の向上における課題とXactlyによるソリューションをご紹介します。 ※SBクリエイティブ株式会社(ビジネス+IT)主催、2021年12月2日「セールステック・デジタルマーケティングDay 2021 冬」より
ホワイトペーパー IT市場調査 IDC調査:アジャイルな企業の5つの能力、獲得するための6つのポイント 2022/02/02 勢いを増しつつあるデジタル世界において、アジリティ(俊敏性)はビジネスの必須条件となった。しかし、IDCが世界のさまざまな業界でのIT部門とビジネス部門のリーダー1973人を対象に調査したところ、最高水準のアジリティを達成した企業は11.6%に過ぎなかった。だが、これらの極めてアジャイルな企業は優れた財務実績を達成しており、達成できていない企業との違いを比べたところ、5つの能力面で大きな差が表れたという。本書は調査結果とともに、優れたアジャイル型企業の特徴や、これを獲得するための6つのポイントを解説する。
ホワイトペーパー 業務効率化 三菱商事事例:翻訳規模は月間1000万語、バイリンガル集団ですら翻訳ツールを使うワケ 2022/02/02 大手総合商社の三菱商事、そのITサービス部ではITインフラの整備やシステム開発、既存事業のデジタル化の推進に取り組んでいる。2016年に同部署では、新技術を用いた多くの製品が市場に出始める中、それらを活用して日常業務の生産性向上を図ろうという方針から、機械翻訳の導入検討を始めた。さまざまなツールを選定した末、2019年4月より正式に利用開始。現在では2000名のグループ社員が月間1000万語規模で10カ国語の翻訳に利用しているという。英語の運用能力が必要条件で、海外とのやりとりも特に問題のない同社がなぜ翻訳ツールを導入したのか。本書は、同社のツール導入の経緯やその特徴、利用開始後の効果などを紹介する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 AI自動翻訳の導入で絶対に押さえるべき「たった1つのポイント」 2022/02/02 ビジネス環境のグローバル化が進み、外国語を継続的に使用する機会が増えてきた。国内企業の間では外国籍人材を積極的に雇用する動きが続いており、これまで以上に多くのビジネスパーソンが、日々の業務に外国語を使用する必要に迫られている。とある調査によると、業務における外国語の使用を補助するために「AI自動翻訳」を導入する企業が、2020年度は前年比38%も増加したという。そこで本書は、実際にAI自動翻訳を導入する際に押さえるべき「たった1つのポイント」について提示する。また、そのポイントにまつわる調査結果についても報告する。
記事 見える化・意思決定 なぜ日本企業の「稼ぐ力」は伸びないのか? 毎日のPDCAに潜む営業改革の大ヒント 2022/02/02 今、日本企業の「稼ぐ力」が問われている。自社に稼ぐ力はどれだけあるのか、継続的に稼ぐ力を高めるにはどうすればよいのかを把握できている企業はどれほど存在するだろうか。コロナ禍や労働人口の減少、国際競争の激化といった不確実な市場環境の中で、営業組織における計画、実行、最適化のサイクルを回し、企業の稼ぐ力を長期的に高めるための考え方やソリューションを紹介する。
記事 セキュリティ戦略 “脱VPN”した先にある「ZTNA(ゼロトラストネットワークアクセス)」を徹底解剖 2022/02/01 コロナ禍を機に急速に拡大したリモートワーク。現在多くの企業では、リモートアクセスサーバ(RAS)とリモートアクセスVPNによる環境を導入している。このリモートアクセスVPNを標的とするサイバー攻撃が急増しており、そのセキュリティの確保が急がれている。そこで注目されているのが「ゼロトラストネットワークアクセス(ZTNA)」だ。今後のリモートワーク環境の標準としても期待が集まるZTNAとは、どんなものだろうか。
ホワイトペーパー 既存顧客強化 顧客の満足を阻む「3つの壁」、優れたCXを提供するワークフロー活用法 2022/01/31 テクノロジーの発展とともに顧客の意識も変化しており、昨今では製品やサービスに問題が発生しても即座に対応してもらうことが期待されるようになってきた。その際、企業は顧客に満足してもらえるよう、優れたカスタマーエクスペリエンス(CX)を提供する必要がある。だが、実現するには顧客の満足を阻む主な「3つの壁」を克服しなければならない。そこで本書は、企業横断型のデジタルワークフローによりそれら3つの壁を乗り越える方法や、実践している企業の事例、具体的なワークフローソリューションについて解説する。
ホワイトペーパー 既存顧客強化 7社事例集:約2兆円の効果も? ワークフローによるカスタマーオペレーション改善 2022/01/27 いま企業が最も優先すべきことは、顧客に優れたカスタマーエクスペリエンス(CX)を提供することだ。そのためには、サービスが顧客の要求に応えられるような環境を整える必要があり、その実現のカギとなるのがワークフローの導入である。本書は、ワークフローを刷新した世界7社のカスタマーサービスの事例集である。一例として、世界最大のギフトカード処理会社がカスタマーサービスを継続的に向上し、約2兆円(200万ドル)以上節約したことなど、ワークフローによりCXを向上した優れた取り組み事例を紹介する。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ×AIの現在地、ディープラーニング「なし」では心もとない理由 2022/01/26 サイバー攻撃の高度化・多様化・巧妙化が進行して、脅威が増加しつつあるサイバーセキュリティの分野において、AI(人工知能)の活用シーンが広がってきた。特に注目されているのが、ディープラーニングだ。アルゴリズムを使うことによって人間の脳の働きをコンピューターで再現し、学習・予測・分類などを行う技術である。このディープラーニングを駆使することで、既知のマルウェアからの防御だけでなく、未知のマルウェアからの攻撃を予測し、防御することが可能になった。セキュリティ対策の最前線において、AIのディープラーニングがどのように活用されているかを解説していこう。