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  • 2020/12/09

希薄になった「報・連・相」、3つの実践例に学ぶテレワーク下の業務マネジメント

コロナ禍によって、多くの企業の働き方がオフラインからオンラインへ移行した。しかし、実際にテレワークを導入した企業からは、ITツールで環境を整備したものの「社員のパフォーマンスが低下した」「社内コミュニケーションがうまくとれない」といった声も聞こえてくる。こうしたオンラインでの業務マネジメントを成功させるポイントは何か。テレワークによる働き方改革に成功した企業の事例から、必要な取り組みを探る。

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オンラインでは、対面と比べどうしても業務コミュニケーションに差が出る
(Photo/Getty Images)

現場はうれしいが、管理職は不安なテレワーク

 コロナ禍によって、多くの企業で社員の働き方を変革する取り組みが進んでいる。たとえば、日立製作所は「週に2~3日、50%程度を在宅勤務にする」との方針を発表し、NTTも国内のグループ約280社に「在宅率を5割から7割に引き上げる」方針を伝えたという。

 2020年4月にリクルートマネジメントソリューションズが発表した調査では、テレワークを経験した社員の61.6%が「生産性が向上した」と回答している。Web会議システムやペーパーレスなどの取り組みは、業務プロセスの見直しに一定の効果があることが分かる。

 一方で、業務コミュニケーションに課題を感じる管理職は多い。前出の調査では、テレワーク下でのマネジメントの不安として、「部下とのコミュニケーションが減り、チームビルディングができない」との回答が6割を超えるなど、「業務上のフォローやケア」「部下の業務の進捗(しんちょく)の把握」に悩む現状があることが分かる。

 背景には、これまでの業務コミュニケーションがオフライン前提だったことがある。「全員が同じ場所で、同じ時間帯で仕事する」環境では、上司、部下、同僚の間で業務の進捗が把握しやすく、必要と思えばすぐに話ができた。

 しかし、テレワークによるオンライン前提の業務コミュニケーションでは、どうしても報告・連絡・相談が希薄になりやすい。十分な意思疎通ができずにムダな作業が行われたり、大きい問題に発展したりするリスクが高いのだ。テレワークが成功するかどうかは、まさにそこをいかに補完するかにかかっているのである。

この記事の続き >>
・テレワーク導入企業が業務コミュニケーションを改善するには
・事例1:紙から脱却したパシフィコ横浜
・事例2:ガントチャートを活用した山口情報芸術センター
・事例3:情報の種類に応じてツールを使い分けたデジタルキューブ

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