現場はうれしいが、管理職は不安なテレワーク
コロナ禍によって、多くの企業で社員の働き方を変革する取り組みが進んでいる。たとえば、日立製作所は「週に2～3日、50％程度を在宅勤務にする」との方針を発表し、NTTも国内のグループ約280社に「在宅率を5割から7割に引き上げる」方針を伝えたという。
2020年4月にリクルートマネジメントソリューションズが発表した調査では、テレワークを経験した社員の61.6％が「生産性が向上した」と回答している。Web会議システムやペーパーレスなどの取り組みは、業務プロセスの見直しに一定の効果があることが分かる。
一方で、業務コミュニケーションに課題を感じる管理職は多い。前出の調査では、テレワーク下でのマネジメントの不安として、「部下とのコミュニケーションが減り、チームビルディングができない」との回答が6割を超えるなど、「業務上のフォローやケア」「部下の業務の進捗（しんちょく）の把握」に悩む現状があることが分かる。
背景には、これまでの業務コミュニケーションがオフライン前提だったことがある。「全員が同じ場所で、同じ時間帯で仕事する」環境では、上司、部下、同僚の間で業務の進捗が把握しやすく、必要と思えばすぐに話ができた。
しかし、テレワークによるオンライン前提の業務コミュニケーションでは、どうしても報告・連絡・相談が希薄になりやすい。十分な意思疎通ができずにムダな作業が行われたり、大きい問題に発展したりするリスクが高いのだ。テレワークが成功するかどうかは、まさにそこをいかに補完するかにかかっているのである。
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・テレワーク導入企業が業務コミュニケーションを改善するには
・事例1：紙から脱却したパシフィコ横浜
・事例2：ガントチャートを活用した山口情報芸術センター
・事例3：情報の種類に応じてツールを使い分けたデジタルキューブ