午前の日経平均は続落、過熱警戒し利益確定が優勢　下げ渋りも

[東京 １３日 ロイター] - 前場の東京株式市場で日経平均は続落し、前営業日比４１３円２５銭安の５万７２２６円５９銭となった。急ピッチな株高を経て短期的な過熱感が警戒される中、米株安を手掛かりに利益確定売りが優勢となった。一方、下値では買い遅れた投資家による押し目買いが支えになって下げ渋った。

日経平均は約４００円安で寄り付いた後、一時９８７円安の５万６６５２円に下げ幅を拡大した。日経平均は前週末から今週前半にかけて３８００円ほど上昇していたこともあり、幅広い銘柄で利益確定売りが優勢になった。

一方、市場では「過熱感を踏まえると、このぐらいの値幅調整はあった方が健全」（大和証券の細井秀司シニアストラテジスト）との声が聞かれた。急速な株高に買い遅れた投資家は少なくないとみられており、売り一巡後は下げ幅を縮めた。

米国市場ではＡＩ（人工知能）が既存のビジネスモデルを代替するとの見方に基づくソフトウエア関連株の弱い地合いが継続し、国内の関連株でも軟調な銘柄が目立った。一方、週前半に上値が重かった自動車を含む輸送用機器はしっかり。「円高に一服感がある上、（ソフトウエアなどから）モノづくり関連に資金が退避している様子もある」（細井氏）との見方が聞かれた。

日本時間の今晩に米１月消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えているほか、来週初は米国市場が休場でもあり、午後には模様眺めが強まるとみられている。

ＴＯＰＩＸは０．９７％安の３８４４．５９ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は５兆６１８１億２７００万円だった。東証３３業種では、値上がりは輸送用機器や空運、保険など７業種、値下がりは鉱業やサービス、建設など２６業種だった。

決算が好感されたサンリオはストップ高水準で買い気配。キオクシアホールディングスや日産自動車は急伸した。一方、ソフトバンクグループは軟調。ＮＥＣはさえなかった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが２６９銘柄（１６％）、値下がりは１２９６銘柄（８１％）、変わらずは２９銘柄（１％）だった。