Neil J Kanatt

[１８日 ロイター] - 米百貨店メーシーズは１８日、マクロ経済情勢や地政学リスクが消費に悪影響を及ぼす可能性を挙げ、２０２６年度通期業績について「慎重なアプローチ」と説明し、弱気の見通しを示した。

最新見通しの通期１株利益は１．９０─２．１０ドル、純売上高は２１４億─２１７億ドル。市場予想は２．１７ドルと２１４億２０００万ドルで、前年度実績は２．１５ドルと２１８億ドルだった。

ただ関税の逆風が年度後半に和らぐと見込んだことや、第４・四半期（２０２５年１１─２６年１月）の利益が市場予想を超えたことが好感され、株価は前日比で上昇した。

メーシーズは「今年度の関税の影響は前半の方が大きく、特に第１・四半期２─４月が最も大きいと想定している」と説明した。

トム・エドワーズ最高財務責任者（ＣＦＯ）は、この想定はおおむね最近の関税措置の修正前の状況を反映していると述べた。

米政府は、連邦最高裁が「相互関税」を違法と判断した後、全世界に対して１０％の代替関税を打ち出した。

一方でメーシーズのトニー・スプリング最高経営責任者（ＣＥＯ）はブルームバーグ・ニュースのインタビューで、イラン情勢などを受けて一部の買い物客が「リテール・セラピー（買い物による気分転換）」を求める可能性に言及。「小売りはエンターテインメントで、現実逃避手段でもある。こうした状況だからこそ、われわれの出番だと思っている。人々に現実からしばし離れられる時間を提供するため、われわれは一層注力すべき局面だ」と力説した。

第４・四半期の１株利益は１．６７ドルで、ＬＳＥＧがまとめた市場予想の１．５３ドルを上回った。既存店売上高は０．４％増と前年同期の１．１％減からプラスに転じた。