Polina Devitt

[ロンドン ２３日 ロイター] - アナリストによると、イラン戦争がインフレ懸念を高め、世界経済の成長見通しを圧迫する中、投資家のリスク回避姿勢が強まっており、金相場の激しい変動は短期的に続く見通しだという。

ただ、長期的には金の価値保存手段としての役割が再び注目されるとの見方もある。

金現物は２月２８日の開戦以来１５％下落しており、１月に付けた過去最高値から２２％下回っている。エネルギー価格の急騰で金利が高止まりするとの観測が強まり、利息を生まない金には逆風となっている。

２３日のアジア時間序盤には４カ月ぶり安値の１オンス＝４０９８ドルに下落。その後、トランプ米大統領がイランのエネルギーインフラへの攻撃を延期すると表明したことで下げ幅を縮小し、直近では４４００ドル付近で推移している。

産金業界団体ワールド・ゴールド・カウンシル（ＷＧＣ）のデータによると、イラン戦争の開始以降、金上場投資信託（ＥＴＦ）からは主に米国で７９億ドルが流出した。

ＷＧＣのシニア市場ストラテジスト、ジョン・リード氏は「金はスタグフレーション環境下で好調に推移するはずだが、まずは利益確定や手じまい売りがさらに進む可能性がある」と述べた。

また、ＡＮＺのアナリストらは、開戦直後に金が急騰した後に下落に転じたパターンは、過去の極端なショック時と一致しており、初期段階では流動性確保のニーズが安全資産需要を上回ると分析した。

２０２２年１１月に１６５０ドルだった金価格は今年１月に過去最高値５５９５ドルまで上昇。相場をけん引したのは中央銀行や機関投資家の需要で、その後は特にアジアで投機的な個人需要が高まった。

ＳＰエンジェルのアナリスト、ジョン・マイヤー氏は「Ｇ７の財政赤字の膨張、根強いインフレ、脱グローバル化が続く中での中央銀行の外貨準備多様化といった大局的な見方は変わらない」と述べた。