［パリ　３１日　ロイター］ - オンラインメディアのビジネス・オブ・ファッションが３１日公表したリポートで、ファッション業界の上場企業上位３０社が温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」や国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に基づく社会・環境目標を達成できない可能性があることが示された。

同メディアは、ファッション企業が公表している情報を基に持続可能性指数をまとめた。それによると、プーマが１００ポイント中４９ポイントで首位となり、昨年１位だったケリングが２位につけた。これにリーバイ・ストラウス、Ｈ＆Ｍグループ、バーバリーが続いた。

持続可能性担当記者は、一部企業が小幅な進展を遂げているものの、業界全体としては根本的にアンダーパフォームしているとロイターに述べた。

また、前進の兆しは総じて緩やかで、パリ協定や他の業界目標を台無しにしないために今後８年で真に必要な大きな飛躍は見られていないと指摘した。