大丸松坂屋百貨店（東京）の沢田太郎社長はインタビューに応じ、絵画や工芸品など美術品の年間売上高を、現在の１００億円弱から将来的に１０倍超の１０００億円規模に引き上げる意向を明らかにした。豊富な外商顧客データや自社メディアを活用、若年層を中心に人気が広がる現代アートをけん引役に、地方店再生にもつなげたい考え。

沢田社長は「百貨店が生き残るためには、アートなど他にはない得意分野を増やすべきだ」と強調した。

新型コロナウイルス下で高まった高額商品需要に加え、主に若手経営者らの間で広がる現代アートブームも追い風に、百貨店の美術品関連売り上げは好調に推移している。

これを踏まえ、同社は３月、松坂屋上野店（同）の美術スペースを約２倍に拡張、誰でも作品を展示できる「貸し画廊」としても利用できるようにした。オープン企画として開催した東京芸術大学の学生によるグループ展には幅広い層の顧客が来店し、好評を博したという。

１月にはアートに関する自社メディア「ＡＲＴｏＶＩＬＬＡ（アートヴィラ）」をインターネット上に開設、芸術の魅力を発信する取り組みも始めた。沢田社長は「新人や若手もサポートし、アートに関する裾野を広げたい」と述べた。

美術品への関心は地域を問わず高まりを見せており、グループの高知大丸（高知市）が昨年２月に行った即売会では１０日間で５０００万円の売り上げを計上した。沢田社長は「地方でもアートを家に飾りたいという方は多い」と指摘。アートを通じ、低迷する地方店を盛り上げたい考えだ。

【時事通信社】 〔写真説明〕インタビューに答える大丸松坂屋百貨店の沢田太郎社長＝７月２９日、東京都江東区の同本社 〔写真説明〕インタビューに答える大丸松坂屋百貨店の沢田太郎社長＝７月２９日、東京都江東区の同本社