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  • 2023/08/31 掲載
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「分析・計画」に時間・お金をかけすぎ? 好業績を生む経営者の“ある素質”とは

日本企業のDXは少しずつ取り組みが進んできている。しかし、その推進の原動力となるDX人材育成も「一過性のプロジェクト型ではなく、半永久的に続くループ型の取り組みにしていく必要がある」と説くのが、ITコーディネータ協会(ITCA) 会長の野村真実氏だ。企業のDX推進に向けた支援活動を行うITコーディネータ協会の活動を踏まえ、現場を変える現実的な改革のポイントを解説する。

単なるITツール導入は変革を生まない?

 デジタル化の遅れが指摘され続けてきた日本企業だが、DXレポートを通じた政府の後押しや、新型コロナウイルス感染拡大をキッカケとしたリモートワーク移行の流れもあり、多くの企業がDXの必要性を認識するようになった。また、その取り組みは大企業に限らず中堅中小企業にも広がりつつある。最近の東京商工会議所のアンケートでは、中小企業の7割ほどはDX推進を始めているという結果も出ている。

 ただし、単にITツールを導入しただけでは企業のビジネスも社員の働き方も大きく変わらない。デジタル化を企業の競争力向上に結びつけるためには、企業の文化や風土の改革を伴うものでなければならない。

 とはいえ、文化や風土を含めた改革には、大きな壁が立ちはだかる。ITと企業経営の両方の視点から経営戦略の策定ができる人材の育成を目指し資格試験を運営しているITコーディネータ協会(ITCA) 会長の野村真実氏は、「過去の成功体験に縛られている企業ほど、顧客の価値観が変わっているにもかかわらず、今まで通りのビジネスを続けようとしてしまう側面があります。これが変革を妨げるのです」と説明する。

 ここからは、なぜ企業文化や風土の改革が必要なのか、具体的にどのような改革の手順が望ましいのか解説する。

この記事の続き >>
・「ITツール導入」だけではビジネスは何も変わらない理由
・なぜ、企業の文化・風土の改革が重要なのか
・星野リゾート、常陽銀行の事例からわかる?人材育成の重要性

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