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ベネッセ流「DX推進の壁」突破法、失敗から「DX銘柄選出」へ組織開発の軌跡

ベネッセがDXに乗り出したのは2018年。しかし当初2年間は「失敗」と位置づけられる苦い経験からのスタートだった。教育市場の急速なデジタル化を前に、方針が定まらず成果を出せない日々。それでも経営陣と議論を重ね、横断組織「DIP」を設立するなど戦略を練り直した結果、組織は700人規模へ拡大し、経産省の「DX銘柄」にも選出されるに至った。数々の壁をどう突破し、組織開発の成功要因を積み上げていったのか。（※肩書は2025年3月当時）。

手探りの2年。ベネッセがDX推進で直面した「壁」

　「ベネッセでは2018年ごろからDX推進をスタートしました。正直なところ、最初の2年間は失敗と位置づけられるかなと思います」そう語るのは、ベネッセコーポレーションで人財総務本部変革推進室室長（当時）を務める塩野健一氏だ。

　塩野氏は、パーソルキャリアで社内SEとしてキャリアをスタート後、パーソルグループで経営企画や新規事業立ち上げを経験。教育系ベンチャー企業を経て2022年にベネッセコーポレーションに入社し、当初はDX推進部門にて戦略立案・推進を担った。現在は人事部門で全社の人財マネジメント変革をリードする。

　ベネッセコーポレーションは「よく生きる」という企業理念のもと「誰もが一生成長できる、自分らしく生きられる世界へ」というパーパスを掲げ、多様な世代に向けたサービスを提供する企業だ。主力は「こどもちゃれんじ」や「進研ゼミ」といった教育事業だが、塾事業、学校向け事業、さらには介護施設の運営や、Udemy、パーソルグループのdodaとの協業による社会人向け教育事業など、多岐にわたる事業を展開する。

　そんなベネッセコーポレーションは、2023年5月には「変革事業計画」を発表。2028年までに「教育・介護・新領域でそれぞれ3分の1ずつの利益構造を目指す」という大胆な事業変革だ。

　具体的には、2022年時点で利益の70%強を占めていたコア教育事業に加え、少子高齢化と介護ニーズの高まりを受けた介護事業、そして海外展開や社会人教育といった新領域の拡大を目指す。

　この計画実現の一環として、2023年11月にはMBO（マネジメント・バイアウト）も発表され、経営体制も大きく変革を進めている最中というが、どのような紆余曲折を経たのか。

　失敗から「DX銘柄選出」へ組織開発の軌跡を解説する。

この記事の続き＞＞

・横断組織DIP誕生。ベネッセDXを加速させた戦略転換

・組織のDX能力向上へ。「DX人財」の開発を目指して

・信頼の薄皮を重ねる。ベネッセDXの「5つの成功要因」

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ベネッセ流「DX推進の壁」突破法、失敗から「DX銘柄選出」へ組織開発の軌跡

手探りの2年。ベネッセがDX推進で直面した「壁」

・横断組織DIP誕生。ベネッセDXを加速させた戦略転換

・組織のDX能力向上へ。「DX人財」の開発を目指して

・信頼の薄皮を重ねる。ベネッセDXの「5つの成功要因」

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