記事 流通・小売業界 日本が「アマゾンの影響で小売店での買い物が減っている」国のトップに 日本が「アマゾンの影響で小売店での買い物が減っている」国のトップに 2017/07/20 日本を含む世界29の国と地域の24,000人以上のオンライン購買者を対象に実施する、消費者の購買行動に関する年次調査「トータル・リテール・サーベイ2017」によると、Amazon.com（アマゾン）の登場により、小売店で買い物をする頻度が減少している国のトップは日本で39％となった。世界全体は28％だった。
記事 製造業界 「軽でハイブリッド」がわずか2年で国内シェア1割、世界戦略でも重要なワケ 「軽でハイブリッド」がわずか2年で国内シェア1割、世界戦略でも重要なワケ 2017/07/18 「軽であること。それ自体がエコカー」だと思われていた軽自動車にも今年、ハイブリッド化の波が本格的に訪れている。ほんの数年前はゼロだったハイブリッド車の比率もあっという間に1割を超えた。現在はエンジンの始動を電気モーターがアシストする「マイルドHV」が主流だが、EV単独走行も可能な「ストロングHV」の車種も登場している。軽のハイブリッドを「そもそも必要なものなのか？」と疑問視する人もいるが、新車販売の現場では「値落ちしない」という大きな武器を持つ。
記事 流通・小売業界 元セブン＆アイ CIOが説く、データ活用に必要な「カスタマー思考」とは 元セブン＆アイ CIOが説く、データ活用に必要な「カスタマー思考」とは 2017/07/14 インターネットやモバイルの発展、クラウドの普及により、顧客の購買体験は大きく変わってきた。小売業にも「デジタルシフト」の波が押し寄せている。変革を迫られる小売業に求められるのは、あらゆる「データ」を有益な知見に変えていくことだ。元セブン＆アイホールディングス 執行役員CIOで、現在はデジタルシフトウェーブ 代表取締役をつとめる鈴木康弘氏らが、小売業の「デジタルシフト」のポイントや、先進企業によるデータ活用の最新事例について解説した。
記事 流通・小売業界 マルイは「SDGs」「ダイバーシティ＆インクルージョン」で「新しいCSR」を実現できるか マルイは「SDGs」「ダイバーシティ＆インクルージョン」で「新しいCSR」を実現できるか 2017/07/12 丸井グループでは、国連が定める「持続可能な開発目標」（Sustainable Development Goals、略してSDGs）を経営戦略の推進に活用し、2020年に向けた社会貢献のテーマとして「ダイバーシティ＆インクルージョン」を掲げる。丸井グループ サステナビリティ部マルイミライプロジェクト担当 課長の井上 道博氏は「SDGsやダイバーシティはCSRとして認識されがちですが、そもそも日本のCSRのあり方は時代遅れ」と語る。同グループの「これからのCSR」とダイバーシティ×小売り×フィンテック×データ活用の取り組みについて聞いた。
記事 流通・小売業界 ローソン 白石卓也 執行役員が考える「次世代コンビニ」とはいかなるものか？ ローソン 白石卓也 執行役員が考える「次世代コンビニ」とはいかなるものか？ 2017/07/10 出店戦略や店内の品揃えなど「データ活用」の先駆者であるコンビニ業界も、IoTやAIを活用し、新たな価値を創造しようと取り組んでいる。専用の買い物かごと専用レジにより、自動的に精算、袋詰めまで行ってくれる「レジロボ」の実証実験で注目を集めるローソン。同社はテクノロジーをどのように経営に活用し、「データドリブン」な経営を行っていくのか。同社が掲げる「次世代コンビニ」の姿について、同社 執行役員 オープン・イノベーションセンター長 兼 経営戦略本部 副本部長の白石 卓也 氏に聞いた。
記事 流通・小売業界 恐るべき「イートイン」大戦争、惣菜が日本の外食を大きく塗り替える 恐るべき「イートイン」大戦争、惣菜が日本の外食を大きく塗り替える 2017/07/10 いま、弁当やおにぎり、サンドイッチなど「惣菜を制する者が、小売業界を制する」と言われている。惣菜市場は近年、外食産業をはるかに超える成長ぶりを見せており、2017年には10兆円を超える見込みだ。その売上を伸ばすためにコンビニやスーパーは、惣菜を店内で食べられる「イートインコーナー」を増設する動きを積極化させている。こうしたことから惣菜の新製品開発競争は激しさを増しており、味の面で外食産業は太刀打ちできなくなる恐れまである。
記事 製造業界 クルーズコントロールが「完全自動運転のロードマップ」とは異なる理由 クルーズコントロールが「完全自動運転のロードマップ」とは異なる理由 2017/07/07 クルマを一定速度で巡航させる装備、オートクルーズ・コントロール。日本ではクルーズコントロールは長い間、普及させることが難しかった。それは渋滞が多く、高速道路であっても交通量が慢性的に多い我が国では、一定の速度を維持して走行を続ける機会があまりにも少ないからである。ブレーキを踏むと解除されてしまい、再び設定し直さなければならない煩わしさから、輸入車には装備されていても使わないオーナーが圧倒的だったのだ。しかし、そんな使えない装備が突如、便利この上ない装備へと変貌を遂げた。エンジン、AT、ブレーキといった3つの機構を協調制御することにより、クルマは飛躍的に安全なクルージングを実現したのである。
記事 製造業界 EMS・ODM業界の世界ランキング:シャープ買収のホンハイ、日本の電機はすべて飲み込まれる？ EMS・ODM業界の世界ランキング:シャープ買収のホンハイ、日本の電機はすべて飲み込まれる？ 2017/07/04 世界の大手電子機器メーカーが、競争力を強化するために事業の集中と選択を進める一方、製造部門のアウトソーシングを加速している。こうした流れを受け、ニーズが拡大しているのが電子機器の製造を一括受託するEMS（Electronics Manufacturing Service）だ。とりわけ、低コストの生産体制と安定した生産技術を売りにした、アジアのEMS企業の成長が著しい。その代表格がホンハイ（フォックスコン）、ペガトロン、クアンタ、コンパルといった台湾勢だ。かつて世界を席巻した日本の電子機器産業はこうした海外のEMS企業に侵食され、今や風前の灯だ。
記事 流通・小売業界 「バーコード」活用のスマホ決済サービスが活況、LINE PayやOrigami、楽天ペイなど 「バーコード」活用のスマホ決済サービスが活況、LINE PayやOrigami、楽天ペイなど 2017/07/04 中国の「WeChat Pay」や「Alipay」の影響もあり、国内でもバーコードを活用したモバイル決済への注目が高まっている。近年は、Origamiの「Origami Pay」、楽天の「楽天ペイ」（アプリ決済）、LINE Payの「LINE Pay」といった決済サービスが登場しており、ヤフー（Yahoo!JAPAN）もリアル展開を視野に入れる。さらに、Fintechブームを受け、金融機関が銀行口座直結の決済サービスを発表。その先陣を切るのが横浜銀行の「はまPay」であり、今後はみずほ銀行での展開も予定されている。
記事 製造業界 日産自動車がNoSQLでアプリを3/4に圧縮、クラウドによるサイロ化が阻んだAI活用 日産自動車がNoSQLでアプリを3/4に圧縮、クラウドによるサイロ化が阻んだAI活用 2017/07/04 日産自動車は、2020年までに自動車のコネクテッド化を進め、本格的な自動運転を実現するために、いま社を挙げて爆走中だ。そのような状況で、先進的な自動車技術を支えるIS/ITシステムも急ピッチで整備している。従来のサイロ化した自社システムを統合するために、マークロジックのエンタープライズ向けNoSQLデータベースを採用し、今後約2年をかけて「Integrated Data with Data Hub」を構築していく。これらの取り組みについて、元グローバルコーポレートIS/IT担当の行徳セルソ氏、グローバル情報システム本部 アフターセールス・ワランティ＆クオリティシステム部 部長 加藤 淳氏が語った。
記事 金融業界 三井住友FG、Office 365をグループ全体で全面採用 邦銀初のMyAnalyticsも導入 三井住友FG、Office 365をグループ全体で全面採用 邦銀初のMyAnalyticsも導入 2017/06/30 三井住友フィナンシャルグループ（以下、三井住友FG）が「Office 365」をグループ全体で導入することがわかった。グループの中核となる三井住友銀行は、2016年5月に「Office 365」を全面採用することを決定していたが、導入効果の検証を終えたため、2017年7月より全行での利用を順次開始していくという。
記事 流通・小売業界 アマゾンの顧客包囲網が拡大、日本では「対アマゾン」ではなく「住み分け」が進む理由 アマゾンの顧客包囲網が拡大、日本では「対アマゾン」ではなく「住み分け」が進む理由 2017/06/29 ECの巨人、アマゾンの成長スピードはいまだ、陰りを知らない。「Amazon Go」「Amazon Books」「AmazonFresh Pickup」といった3種類のリアル店舗を出店し、これまでのEC専業にはなかった新たな顧客接点を築き始めた。世界最大の小売業、ウォルマートはEC分野で積極的なM&Aを仕掛け、アマゾンのノウハウを学び取り、その牙城を崩そうと躍起になっている。一方、日本では2016年、アマゾンの売上げがついに1兆円を超え、Prime NowやAmazonフレッシュといった自前配送による新サービスをスタートさせた。今後、ヤマト運輸の宅配サービスのレベル低下に直面する日本のEC事業者は、事業のかじ取りをどの方向に進めればよいのだろう。
記事 製造業界 再起不能と評されたニコンに「劇的大復活」がありえる理由 再起不能と評されたニコンに「劇的大復活」がありえる理由 2017/06/28 ニコンといえば、デジカメの販売台数激減のショックに加えて、半導体製造用の露光装置でオランダのASMLにシェアを奪われ、前期はリストラを断行して最終赤字転落を余儀なくされ「再起不能か」とまで言われた。それが今期は一転、劇的なV字回復を遂げる可能性までささやかれている。なぜニコンに大復活もありえるのか。そこにはニコンの“虎の子”ともいえる事業の存在があった。
記事 金融業界 マイクロ・インシュランスが「自動車保険のゲーム・チェンジャー」になる理由 マイクロ・インシュランスが「自動車保険のゲーム・チェンジャー」になる理由 2017/06/26 マイクロ・インシュランス（Microinsurance）が、自動車保険業界にとっての大きなゲームチェンジャーになる可能性が浮上している。マイクロ・インシュランスとは、通常は途上国などを対象に、掛け金も低いが保障も低め、という低所得層を対象とした保険を指す。主に南米、アフリカ、中国、インドなどで発展し、健康保険から生命保険などさまざまな種類がある。成長の著しい分野でもあり、2010年には世界での利用者が7600万人だったが13年には2億6000万人に膨らんでいる。これが先進国にも広がり始めているのだ。
記事 金融業界 メガバンクのフィンテック、その狙いは残念ながら「コスト削減」でしかない メガバンクのフィンテック、その狙いは残念ながら「コスト削減」でしかない 2017/06/23 銀行の経営環境が厳しさを増している。マイナス金利の導入以降、融資による収益は低下する一方だが、手数料収入を大幅に増やせる見込みもない。海外事業の伸展で利益を稼ぐ構図だが、これにも限界があり、残る手段はコスト削減しかなくなりつつある。実際、三井住友フィナンシャルグループは人員再配置で4000人分のスリム化が行われると報じられている。メガバンク各行は独自の仮想通貨を開発するなど、フィンテックに対する取り組みを活発化させているが、日本の場合、フィンテックの導入はコスト削減というニュアンスが強いのが実態だ。
記事 製造業界 「壊れない」「燃費」だけじゃない！スズキ・スイフトに日本車進化の可能性が見えた 「壊れない」「燃費」だけじゃない！スズキ・スイフトに日本車進化の可能性が見えた 2017/06/23 新型スズキ・スイフトに試乗した。その時に感じたこと、開発者たちに聞いたことから今後の日本車の魅力につながる可能性が見えてきた。これまで軽自動車やコンパクトカーは燃費が良くて安くて壊れないことが美点で、走りの質感や操安性などは二の次といった印象だったが、3代目となる新型スイフトでは従来までと比べ、走りの質感が大きく改善された印象を受けたのだ。プラットフォームの共通化は軽量化だけが目的ではない。効率を高めながら、基本性能から底上げできることを裏付けてくれた。
記事 医療業界 エーザイは「医療ビッグデータ」を創薬にどう生かしているのか エーザイは「医療ビッグデータ」を創薬にどう生かしているのか 2017/06/22 「医療ビッグデータ・コンソーシアム」が3月、政府や関連省庁に「政策提言2016」を提出。医療ビッグデータの活用そのものは叫ばれて数年が経つが、ようやくその動きが本格化してきた。そうした中で、医薬品メーカーのエーザイも2016年から中期経営計画「E-WAY2025」を発表し、ICTによるイノベーションを創薬分野で引き起こそうとしている。データサイエンティストとして、多面的な切り口から医療データを活用してきたエーザイの青島 健氏がMarkLogic World 2017に登壇し、「ビックデータとバイオマーカーによる医薬品開発の意思決定」をテーマに、同社の取り組みや事例などについて解説した。
記事 金融業界 いよいよバブルが崩壊か、今度は「自動車ローン」の危機に直面 いよいよバブルが崩壊か、今度は「自動車ローン」の危機に直面 2017/06/16 ローン期間が「超長期」の自動車ローンの比率が米国で急激に高まっている。しかもこの層ではサブプライムローンが3割近くあり、そしてローン破綻も急激に増加している。2008年のリーマンショックにつながったのは住宅ローンの破綻だが、今度は自動車ローンも危険水域に近づきつつあるというわけだ。全体のローン件数で見ると、トップ10にはトヨタ、ホンダ、日産らの金融部門も含まれており、日本にとっても決して対岸の火事ではない。
記事 製造業界 クラウド・IoT時代にマルチベンダー環境で協調すべき5場面 クラウド・IoT時代にマルチベンダー環境で協調すべき5場面 2017/06/14 製造現場などからセンサーを通じてデータを取り込み、分析した結果を製造現場などにフィードバックする「スマート・ファクトリー」構築が進んでいる。これに対応し三菱電機は、クラウド・IoT時代に対応したオープンプラットフォーム構築プロジェクトを進めつつ、AIを活用した予知保全を視野に入れている。IBM Watson Summit 2017に登壇した同社 FAシステム事業本部 オープンプラットフォーム リードアーキテクト 博士(工学) 楠 和浩氏は、日本アイ・ビー・エム GTS事業本部 テクノロジー・サポート・サービス事業統括 理事 三国 吉弘氏と対談を行った。楠氏は「工場を『つなげる』ためには、5つの場面でマルチベンダー環境で協調することが必須」と断言する。「製造業向けFA-ITオープンプラットフォーム」の発展、「AIが予知する製品保守」の実現、IoTのデータ活用、マルチベンダーのエコシステム、マルチベンダー環境の効率的な運用の5場面を楠氏が解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「東京ガールズコレクション流マーケティング」なら豆腐もランウェイを歩く 「東京ガールズコレクション流マーケティング」なら豆腐もランウェイを歩く 2017/06/13 「東京ガールズコレクション」（以下、TGC）は2005年の初開催から12年を経て、「世界のブランド」に成長し、今年1月にはインドネシアにも進出した。今やTGCを活用して国内外のガールズマーケットを狙う企業も少なくない。TGCを企画・制作するW TOKYO 代表取締役社長 村上 範義氏がTGC流マーケティング、TGC流海外進出、TGC流地方創生を解説する。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 元JAL CAのパーソナルスタイリストが教える「未来を変えるスタイリング」 元JAL CAのパーソナルスタイリストが教える「未来を変えるスタイリング」 2017/06/13 「パーソナルスタイリスト」という職業を知っているだろうか。クライアントの求めるスタイリングを探り当て、それに沿って服装のアドバイスを行う仕事だ。パーソナルスタイリストとして活躍する霜鳥まき子さんは日本航空（以下、JAL）キャビンアテンダントとして働いた後、パーソナルスタイリストになるための修行を経て独立。これまでに1万人を超えるクライアントにスタイリングを行ってきた。そんな霜鳥さんに未来を変えるスタイリングの魅力と重要性を聞いた。
記事 流通・小売業界 人工知能で劇的に変わる小売業、ECや人口減に打ち勝つ店舗の作り方とは 人工知能で劇的に変わる小売業、ECや人口減に打ち勝つ店舗の作り方とは 2017/06/12 人工知能（AI）は、いまあらゆる分野で革新を起こそうとしている。2045年に起きるとされるAIが人間の能力を超えるシンギュラリティを待つまでもなく、2017年の現在も、AIによる変革は静かにかつ確実に進行している。小売業界も例外ではない。EC台頭、人手不足、消費市場減少と「三重苦」に悩む小売業界も、AI、中でもディープラーニングにより、従来とはまったく異なる方法で業界のルールや常識を変える動きが広がりを見せている。その担い手は、人工知能でトップを走るNVIDIAからアジアで唯一出資を受け、革新的な低コストでサービスを提供する、ある企業だ。
記事 製造業界 自動運転に「経済的合理性」はあるか？ ライドシェア・カーシェアとの関係はどうなる 自動運転に「経済的合理性」はあるか？ ライドシェア・カーシェアとの関係はどうなる 2017/06/08 いま自動車の交通事情は、事故・渋滞、駐車場不足など、さまざまな問題を抱えている。しかし、自動車は1日中、走行しているわけではない。逆に95％が停止している状況だ。大都市では駐車場もかなりのスペースを占めており、たとえばロサンゼルスでは、半分近い面積が駐車場で占められ、ドライバーは年間80時間もの渋滞に悩まされている状況だ。交通事故による死亡者も米国だけで年間3万人、全世界で100万人も出ている。このような社会的な課題を解決するために、世界で注目されているのが、新しい「自動運転技術」と「ライドシェアリング」「カーシェアリング」だ。その現状とこれからについて、エヌビディア、Cabify、Careem、Getaroundのキープレイヤーが討論した。
記事 製造業界 エヌビディアvsインテルに割って入るグーグル、激変する半導体ビジネスのこれから エヌビディアvsインテルに割って入るグーグル、激変する半導体ビジネスのこれから 2017/06/07 このところ、半導体ビジネスを取り巻く環境が激変している。1990年代にインターネットが普及して以降、ハードウェア産業は古い業態であるとすら言われた。しかしAI（人工知能）の技術が発達したことで状況が大きく変わった。AIのサービスをスムーズに提供するためには、高速処理に対応した半導体の存在が不可欠になっているからである。この先、IT業界は再びハードウェアの時代を迎えることになるのかもしれない。
記事 製造業界 レコード復活で売上YouTube超え、若い世代の人気を集める理由とは レコード復活で売上YouTube超え、若い世代の人気を集める理由とは 2017/06/02 米国ではレコードプレイヤー、レコード盤の人気が上昇中だ。アマゾンも特設サイトを開設したほか、YouTubeなどの宣伝付きストリーミングの売り上げを上回る勢いになっている。利用者の中心は若い世代で、古いレコードプレイヤーがそのまま売れているわけではない点も特徴といえるだろう。このブームが目新しさによる一時的なものなのか、それとも永続的なものなのか、注目が集まっている。
記事 製造業界 コネクテッドカーが成し遂げるか、「本当にぶつからないクルマ」への遠き道のり コネクテッドカーが成し遂げるか、「本当にぶつからないクルマ」への遠き道のり 2017/06/01 最新のクルマたちには、数え切れないほどの先進装備が搭載されている。中でも環境性能に貢献する装備と安全性を高める装備には、ユーザーの関心度が高い。だが実は、どちらも単独の装備として独立しているモノはほとんどなく、各種センサーからの情報を共有して各装備のECU（電子制御ユニット）が同時に複数の装置を作動させて、協調制御により実現しているものが多い。安全性能面の装備で中核を成している機能がブレーキだ。「走る・曲がる・止まる」の基本性能のうち、止まるを司っていたブレーキは、今や「走る」、「曲がる」についても密接に関わっている。そこで今回はブレーキという装置がもつ能力と可能性について、改めて考えてみたい。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 東京ガールズコレクションが「圧倒的なリアルと熱狂」でSNSの嵐を起こすメカニズム 東京ガールズコレクションが「圧倒的なリアルと熱狂」でSNSの嵐を起こすメカニズム 2017/05/31 2005年に初めて開催され、2017年3月25日には24回目を迎えた東京ガールズコレクション（以下、TGC）。2018年にはニューヨークの国連本部でファッションセレモニーを行い、活動報告を行うことが決まっている。TGCは若い女性から支持されるファッションイベントとして知られているが、ビジネスの観点から語られることは少ない。TGCを企画・制作するW TOKYO 代表取締役社長 村上 範義氏は、「TGC立ち上げの背景には、ファッション業界で広がるヒエラルキーへの挑戦がありました」と語る。TGCがファッション業界に与えた影響、10代・20代（F1層）にターゲットを絞った理由、TGCがSNSを味方につけるにいたったメカニズムを同氏が明らかにする。
記事 運輸業・郵便業 農道空港は「地域のお荷物」を脱することができるのか 農道空港は「地域のお荷物」を脱することができるのか 2017/05/31 農道を拡幅して農産物を空輸する小型飛行機の離着陸場に整備された農道空港。農林水産省が1990年代に全国8カ所で整備し、無駄な公共事業の典型としてやり玉に挙げられたが、岡山県笠岡市の笠岡ふれあい空港はラジコン飛行機、他の空港も防災やスカイスポーツの拠点として生き残りを図っている。それなりの利用を確保した空港がありながらも、経営は赤字のまま。島根県立大総合政策学部の西藤真一准教授（交通政策論）は「自治体は農道空港をどのように活用するのか見いだし、住民と合意する必要がある」と指摘する。バブル期の負の遺産は地域のお荷物を脱することができるのだろうか。
記事 製造業界 2017年はスズキの年、その理由は「圧倒的に強いインド」だけではない 2017年はスズキの年、その理由は「圧倒的に強いインド」だけではない 2017/05/29 スズキの2017年3月期決算は大幅増益で、増益率は自動車大手7社ではホンダに次いで2番目となった。2018年3月期見通しの増収率は7社中最大で、世界販売台数の伸びは三菱に次ぐ2番目。業務提携先ながら、減収減益で世界販売台数が横ばいのトヨタを横目に、元気さが目立つ。「スズキといえばインド」だが、前期、今期はある地域での躍進が目立った。2017年は「スズキの年」になりそうだ。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「200億円の赤字」でもAbemaTVから撤退しない理由と決意を、藤田晋社長が明かす 「200億円の赤字」でもAbemaTVから撤退しない理由と決意を、藤田晋社長が明かす 2017/05/25 動画配信サービスはいま、群雄割拠の時代を迎えている。海外からはAmazon プライムビデオやNetflix、Huluといったサービスが進出し、国内ではdTVやU-NEXT、民法テレビ見逃し配信のTVerなどがひしめき合っている。そうした中、先日『亀田興毅に勝ったら1000万円』で1420万視聴を超えるなど、テレビクオリティを保ちつつ、新しい視聴の在り方を開拓するAbemaTVと、グローバルを前提に女性の切り口からUGC（User Generated Contents）で発信を続けるC Channel。それぞれの事業をけん引するサイバーエージェントの藤田 晋氏と、C Channelの森川 亮氏の2巨頭が、動画配信サービスの現状と未来について語りあった。モデレータはクラウドワークスの吉田 浩一郎氏が務めた。
