記事 データ戦略 7/31（金）開催 「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか」スペシャルレポート 7/31（金）開催 「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか」スペシャルレポート 2015/09/07 ものづくり大国ドイツが、ITを利用した産業革命「インダストリー4.0」に国をあげて取り組んでいる。一方アメリカでは、GE社が主導して「インダストリアル・インターネット」を提唱、製造業の新しいスタイルを確立しようしており、日本の製造業はすでに5年の遅れを取っていると言われている。日本企業はこうした世界的な潮流に対しどう対処すべきなのか。2015年7月31日 日立ソリューションズ主催で名古屋で開催されたセミナー「日本の製造業はインダストリー4.0にどう対処すべきか～グローバルで真の『つながる』『見える化』を実現する為に」では、100名近い製造業の担当者が参加し、インダストリー4.0を巡るドイツやアメリカの最新動向の紹介と、日本製造業がどう対処すべきかについての講演が行われた。
記事 金融業界 野村證券が取り組む「リスクベースの意思決定」、新たに取り入れたKCIとは何なのか 野村證券が取り組む「リスクベースの意思決定」、新たに取り入れたKCIとは何なのか 2015/08/20 国内証券最大手の野村證券では、現在システムリスクを管理するべく、ベストプラクティスを確立する取り組みに注力している。今年度からはBIツールなどを組み合わせて、KCI（重要コントロール指標）を駆使したITリスクダッシュボードによるリスク管理を本格稼働させた。その取り組みについて、野村證券 ITリスク企画課 エグゼクティブ・ダイレクターのジョン・モア氏が明かした。
記事 データ戦略 NTTデータの猿田氏に聞く、Hadoopよりも高速かつ高機能な分散処理基盤Sparkとは？ NTTデータの猿田氏に聞く、Hadoopよりも高速かつ高機能な分散処理基盤Sparkとは？ 2015/08/13 最近ビッグデータ処理基盤として急速に注目を集めているのが「Apache Spark」です。Sparkは、Hadoopと比較されることも多く、Hadoopよりも高速かつ高機能な分散処理基盤だと言われています。Sparkとはいったい、どのようなソフトウェアなのでしょうか？ 今年6月にSparkのコミッタに就任したNTTデータの猿田浩輔氏に聞きました。
記事 データ戦略 ビッグデータソフトウェア市場、今後5年間は30％超の大幅成長が続く ビッグデータソフトウェア市場、今後5年間は30％超の大幅成長が続く 2015/08/12 2014年の国内ビッグデータソフトウェア市場規模は、前年比39.3％増の110億9,100万円になった。国内ビッグデータソフトウェア市場は高い成長を継続する見込みで、2019年の同市場規模は470億6,100万円となり、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は33.5％に達するという。IDC Japanが発表した。
記事 データ戦略 Sparkの登場でHadoopは不要になるのか？ スループットとレイテンシを両立 Sparkの登場でHadoopは不要になるのか？ スループットとレイテンシを両立 2015/08/12 最近ビッグデータ処理基盤として急速に注目を集めているのが「Apache Spark」です。Sparkは、Hadoopと比較されることも多く、Hadoopよりも高速かつ高機能な分散処理基盤だと言われています。Sparkとはいったい、どのようなソフトウェアなのでしょうか？ 今年6月にSparkのコミッタに就任したNTTデータの猿田浩輔氏に聞きました。
記事 データ戦略 ビッグデータを民主化する、Azureの新サービス「Cortana Analytics Suite」 ビッグデータを民主化する、Azureの新サービス「Cortana Analytics Suite」 2015/07/27 米マイクロソフトは、米フロリダ州オーランドで開催されたイベント「World Partner Conference 2015」で、ビッグデータの保存、管理、分析、機械学習、表示の一連の機能を統合したMicrosoft Azureの新サービス「Cortana Analytics Suite」を発表しました。
記事 データ戦略 岡田武史氏が語る、ITでサッカーを変革する「スマートスタジアム」構想 岡田武史氏が語る、ITでサッカーを変革する「スマートスタジアム」構想 2015/07/21 元サッカー日本代表監督の岡田武史氏が2014年、四国リーグに所属するFC今治のオーナーになったことは、世間を大いに驚かせた。なぜJ1やJ2ではなく、四国リーグの、しかも経営者という道を選んだのか。そして、岡田氏が進めるITによるスポーツ変革の可能性とは。SAPジャパン主催のビジネスエグゼクティブ向け招待イベント「SAP SELECT」で語った。
記事 ストレージ 今なぜSDSが求められているのか？ その背景を探る 今なぜSDSが求められているのか？ その背景を探る 2015/06/05 近年、動画や画像、音楽、電子書籍などの非構造化データが爆発的に増大している。これらのデータを格納するストレージの分野において、注目を集めているのが「ソフトウェア・デファインド・ストレージ（以下、SDS）」だ。SDSにはどのような特徴があり、なぜ今求められているのか。その背景を、ペタバイト規模のSDS「Scality RING」を開発・提供するスキャリティ・ジャパンの石渡達也氏と、Scality RINGの国内初のディストリビューションパートナーである、ブロードバンドタワーの樋山 洋介氏に聞いた。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ジーニー 工藤 智昭氏が語る 「“顧客の変化を感じる”ためにDMPを導入、活用せよ」 ジーニー 工藤 智昭氏が語る 「“顧客の変化を感じる”ためにDMPを導入、活用せよ」 2015/06/05 ジーニーは、インターネットメディアにおいて広告収益を最大化するプラットフォームを開発・提供するベンチャー企業だ。近年はデータマネジメントプラットフォーム（DMP：Data Managent Platform）と呼ばれる、ユーザーの多様なデータ蓄積・分析・活用プラットフォームの導入を提唱。高い注目を集めている。今回はジーニー 代表取締役社長である工藤 智昭氏に、DMPの基本概念や導入におけるポイント、さらにはジーニーのビジョンについて話を聞いた。
記事 データ戦略 ビッグデータを活用している日本企業、たったの6％ その理由は？ ビッグデータを活用している日本企業、たったの6％ その理由は？ 2015/05/25 ガートナー ジャパンは25日、日本企業のビッグ・データへの取り組みに関する調査結果を発表した。その結果、ビッグ・データに対する認知度は約9割に上り、約3割の企業が関心を示しているものの、実際にビッグ・データを活用している日本企業は6％という結果となり、一部の企業を除き、取り組みがほとんど進んでいないことが明らかとなった。
記事 金融業界 ジャックスカードのマーケティング術、数億件から見込み顧客発見時間を1/2にした方法 ジャックスカードのマーケティング術、数億件から見込み顧客発見時間を1/2にした方法 2015/05/12 1954年6月の設立で、クレジット事業やカード事業などを展開するジャックス（JACCS）。2015年3月期の在籍カード会員数は665万人、カード会員の稼働率は現在49.9％で、新規会員数も増加を続けている。これまで同社ではキャンペーンを行う際、対象とする顧客データの加工と抽出に多くの時間を費やしており、結果の検証を行う時間がほとんどないという悩みを抱えていた。この課題を解決するために取り組んだのが、新たなデータ分析基盤の刷新と、その効果を高めるための社内活動だ。
記事 データ戦略 良品計画、マーケティングに機械学習Azure Machine Learning活用へ 良品計画、マーケティングに機械学習Azure Machine Learning活用へ 2015/04/24 無印良品などを手がける良品計画は、オンラインストアやスマートフォンアプリ、公式Twitterなどから日々集まるデータを分析・活用する基盤として、日本マイクロソフトの「Microsoft Azure」と「Microsoft Power BI」を採用した。
記事 データ戦略 湖（データレイク）にたまった水を“価値のある飲料水”に変えるには？ 湖（データレイク）にたまった水を“価値のある飲料水”に変えるには？ 2015/04/21 ビッグデータ活用を推進する企業が増えている。しかし、その道筋は容易ではない。企業がデータを価値あるものに変えていく作業は、様々な技術の壁が立ちはだかるからだ。データが業務やシステムごとに分断された状態では、複数のデータを同時に読み出し、効率的に分析することは難しい。この状態から知見を得るためには、大きな手間と膨大な時間がかかってしまうだろう。こうした課題を乗り越えるために、テラデータが推進しているのがベストオブブリード戦略だ。ここでは、データ分析のリーダーであるテラデータと「Apache Hadoop」ディストリビューションのベンダーであるMapR Technologies両社のCTOから話を聞き、戦略の狙いや企業のデータ活用メリットについて考えていく。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは IoTやウェアラブル通じたデジタルマーケティング、活用のための3つのポイントとは 2015/04/20 本格的にIoT（Internet of Things：モノのインターネット）やウェアラブルの活用が進展しそうだ。各種デバイスを通じて、従来は考えられなかったような顧客体験を提供したり、パーソナライズされた施策を実現可能にするデジタルマーケティングソリューションが登場している。米国ユタ州ソルトレイクシティにおいて、米アドビ 戦略＆プロダクトマーケティング担当シニアディレクターをつとめるロニ・スターク氏に、デジタルマーケティングがもたらす近未来について話しを聞いた。
記事 データ戦略 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 2015/04/14 データ活用が企業の競争力の源泉となってきた。「情報を戦略的に経営に活かして、はじめて企業はIT投資のリターンを得ることができる」と語るのは、ウイングアーク1st 代表取締役社長CEOの内野弘幸氏だ。2014年には第三者データの提供サービスを開始し、クラウド領域への取り組みにも注力する同社に、データ活用をビジネスに生かす手法や実践企業の事例などについて話を聞いた。
記事 データ戦略 今起きているのはデータ革命──ビッグデータを上手に活用するため、最低限必要なこと 今起きているのはデータ革命──ビッグデータを上手に活用するため、最低限必要なこと 2015/03/30 爆発的な増加を続けるデータをいかに使いこなし、いかにビジネスの成長へと結びつけていくのか。ビッグデータは実際にどこまで進み、どのような成果が表れているのか。「世界ICTサミット2014」では、日米のビッグデータ関連注目企業の経営幹部やアナリスト4名がパネリストとして集い、「データサイエンスがビッグデータを深化させる」と題して、ビッグデータ活用の世界的なトレンドと普遍的な課題、今後向かうべき方向性を議論した。
記事 データ戦略 ビッグデータで得られる大きなアドバンテージとは？ ビッグデータで得られる大きなアドバンテージとは？ 2015/03/27 ビッグデータ活用をビジネスの重要な戦略と位置づける企業が増加する中、大規模企業向けにHadoopディストリビューション「MapR」を提供している米MapR Technologies（以下、MapR）が急速な成長を遂げている。同社CEO兼共同創業者のジョン・シュローダー（John Schroeder）氏が語る、多様化するビッグデータ分析とその活用法、またカギを握るテクノロジーとは？
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 「先の見えない」時代の競争力の源泉は、ITの力で現場の力を可視化する仕組み 「先の見えない」時代の競争力の源泉は、ITの力で現場の力を可視化する仕組み 2015/03/26 グローバルでビジネス環境がめまぐるしく変わる時代、日本では新たな成長を自らの手でつくろうとしている企業と、過去の経済成長に依存したままの企業の二極化が進んでいるといわれる。2015年2月19日、日立ソリューションズ主催のセミナー「見える化＋現場力向上が実現するグローバル時代の企業競争力強化」が開催された。基調講演には、ローランド・ベルガーの日本法人会長の遠藤 功 氏が登壇し、グローバル競争時代における日本企業の強みである「現場力」と「見える化」の取り組みについて語った。また、日立ソリューションズのセッションでは、グローバルERP、現場力の向上と、最新の見える化ソリューションが、最新事例を交えて紹介された。
記事 データ戦略 ウイングアーク1st、第三者データをクラウドBIで利用できる月額課金サービス開始 ウイングアーク1st、第三者データをクラウドBIで利用できる月額課金サービス開始 2015/03/03 ウイングアーク1stは3月3日、昨年12月に開始した第三者データ提供サービス「3rd Party Data Gallery」のサービス第2弾として、クラウド型BIダッシュボードサービス「MotionBoard Cloud」上で第三者データを月額課金で利用できる、「3rd Party Data Gallery for MotionBoard Cloud」を4月1日より開始すると発表した。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 IBMとジュニパーネットワークスがIoTで提携、予測分析活用のネットワーク構築 IBMとジュニパーネットワークスがIoTで提携、予測分析活用のネットワーク構築 2015/02/27 IBMとジュニパーネットワークスは24日（現地時間）、ネットワークの動作に対してリアルタイムの洞察を提供する計画を発表した。増加する「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）アプリケーションへの需要に対応し、ビッグデータから得られる新たな機会を発見できるよう支援する。
記事 中堅中小企業・ベンチャー ITは「地域格差」を解消するか？ビッグデータからコネクターハブ企業をあぶり出す ITは「地域格差」を解消するか？ビッグデータからコネクターハブ企業をあぶり出す 2015/02/19 国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、約30年後の2048年には日本の総人口は9,913万人となり、遂に1億人を下回る。また、民間の研究機関である日本創生会議は「2040年までに896の自治体が消滅する可能性がある」との試算を発表し、さまざまな議論を呼んだ。こうした背景から、中堅・中小企業のIT活用においても人口減少に伴う地域格差が広がるのでは？という懸念を耳にする機会が増えてきた。少ない労働力を最大限に活かすためにはIT活用も欠かせない要素といえる。そこで地域格差が広がってしまうと、地場の中堅・中小企業はもちろん、それらが支える大企業の活動にも影響が及んでくる。そこで今回は2015年初頭に実施した企業のIT活用意向に関する調査結果を元に、上記の課題とその解決について考えていくことにする。
記事 データ戦略 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 2015/02/18 データ・フェデレーション製品市場は、2013年度に42.2％増と急拡大し、2014年度は53.1％増とさらなる高成長になることがわかった。データ・フェデレーションとは社内に分散したさまざまなデータを仮想的に統合し、システム内のデータの可視化を実現する製品のこと。複数の異なるデータベースから、物理的なデータの所在や構造を意識することなく、必要データを取得することを可能とする。
記事 デザイン経営・ブランド・PR すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 2015/02/18 「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」など、全国に約3000店舗を構え、2014年10月には再上場を果たしたファミレス最大手のすかいらーく。同社の店舗には、年間のべ4億人がおとずれる。そのすかいらーくで、ビッグデータを活用したマーケティング施策を手がけているのが、マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷勇樹氏だ。第3回ITACHIBA会議に登壇した神谷氏は、2014年の上半期において「（前年同期比で）広告宣伝費を3億円削減したが、売上は40億円増となった」と取り組みの成果を明かした。
記事 データ戦略 日立データシステムズ、BIツールのPentahoを買収 ビッグデータやIoT基盤を強化 日立データシステムズ、BIツールのPentahoを買収 ビッグデータやIoT基盤を強化 2015/02/12 日立製作所の米国子会社であるHitachi Data Systems Corporation（日立データシステムズ）は11日、ビッグデータアナリティクスソフトウェアを開発・提供するPentaho Corporation（ペンタホ）を買収すると発表した。両社は今後、2015年6月末までの買収完了に向けた手続きを進める。
記事 データ戦略 各種業界の成功事例で知る、「利益を生み出す」ビッグデータ活用 各種業界の成功事例で知る、「利益を生み出す」ビッグデータ活用 2015/02/12 ビッグデータの活用は、すでに多くの企業で始まり、着実に成果を上げている。一方で、いまだビッグデータ活用に踏み出せない企業が多いのも事実だ。それはなぜなのか、活用への一歩を踏み出すには何が必要なのか？──各種業界の成功事例に、そのヒントを探ってみた。
記事 データセンター・ホスティングサービス AITとウイングアーク1stが協業、SoftLayer上で「SugarCRM」と「MotionBoard」が連携へ AITとウイングアーク1stが協業、SoftLayer上で「SugarCRM」と「MotionBoard」が連携へ 2015/02/12 AITとウイングアーク1stは12日、SugarCRM社の顧客管理（CRM）および営業支援（SFA）ツール「SugarCRM」と同社BIツールの「MotionBoard」を連携を発表した。
記事 IT戦略・IT投資・DX NRI鈴木良介氏ｘKADOKAWA大谷イビサ氏：CIOとCMOの戦争、ITベンダーは誰をどう支援？ NRI鈴木良介氏ｘKADOKAWA大谷イビサ氏：CIOとCMOの戦争、ITベンダーは誰をどう支援？ 2015/02/03 さまざまな立場の人が入り乱れて会議を行う「ITACHIBA（異立場）会議」。第3回となる今回は「勝つためのIT」をテーマに掲げ、東急ハンズ執行役員・ITコマース部長、ハンズラボ代表取締役の長谷川 秀樹 氏、すかいらーく マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷 勇樹 氏、野村総合研究所 ICT・メディア産業コンサルティング部 主任コンサルタントの鈴木良介氏、KADOKAWA ASCII.jpの大谷イビサ氏らが登壇し、「変化の激しい時代を生き残る戦略的ITとはなにか？」について、会場メンバーを巻き込みながら大いに語り合った。ここではまず、大谷氏による鈴木氏への公開インタビューの一部をお届けする。
記事 個人情報保護・マイナンバー 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 2015/02/02 国内に居住する20代から60代のインターネット利用者男女400名に対する調査によると、パーソナルデータのうち、もっとも企業に提供したくないデータは財産関係情報（口座情報、クレジットカード番号、年収など）であることがわかった。
