記事 データ戦略 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 社内データだけでは未来は見えない、第三者データ提供サービスの狙い 2015/04/14 データ活用が企業の競争力の源泉となってきた。「情報を戦略的に経営に活かして、はじめて企業はIT投資のリターンを得ることができる」と語るのは、ウイングアーク1st 代表取締役社長CEOの内野弘幸氏だ。2014年には第三者データの提供サービスを開始し、クラウド領域への取り組みにも注力する同社に、データ活用をビジネスに生かす手法や実践企業の事例などについて話を聞いた。
記事 データ戦略 今起きているのはデータ革命──ビッグデータを上手に活用するため、最低限必要なこと 今起きているのはデータ革命──ビッグデータを上手に活用するため、最低限必要なこと 2015/03/30 爆発的な増加を続けるデータをいかに使いこなし、いかにビジネスの成長へと結びつけていくのか。ビッグデータは実際にどこまで進み、どのような成果が表れているのか。「世界ICTサミット2014」では、日米のビッグデータ関連注目企業の経営幹部やアナリスト4名がパネリストとして集い、「データサイエンスがビッグデータを深化させる」と題して、ビッグデータ活用の世界的なトレンドと普遍的な課題、今後向かうべき方向性を議論した。
記事 データ戦略 ビッグデータで得られる大きなアドバンテージとは？ ビッグデータで得られる大きなアドバンテージとは？ 2015/03/27 ビッグデータ活用をビジネスの重要な戦略と位置づける企業が増加する中、大規模企業向けにHadoopディストリビューション「MapR」を提供している米MapR Technologies（以下、MapR）が急速な成長を遂げている。同社CEO兼共同創業者のジョン・シュローダー（John Schroeder）氏が語る、多様化するビッグデータ分析とその活用法、またカギを握るテクノロジーとは？
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 「先の見えない」時代の競争力の源泉は、ITの力で現場の力を可視化する仕組み 「先の見えない」時代の競争力の源泉は、ITの力で現場の力を可視化する仕組み 2015/03/26 グローバルでビジネス環境がめまぐるしく変わる時代、日本では新たな成長を自らの手でつくろうとしている企業と、過去の経済成長に依存したままの企業の二極化が進んでいるといわれる。2015年2月19日、日立ソリューションズ主催のセミナー「見える化＋現場力向上が実現するグローバル時代の企業競争力強化」が開催された。基調講演には、ローランド・ベルガーの日本法人会長の遠藤 功 氏が登壇し、グローバル競争時代における日本企業の強みである「現場力」と「見える化」の取り組みについて語った。また、日立ソリューションズのセッションでは、グローバルERP、現場力の向上と、最新の見える化ソリューションが、最新事例を交えて紹介された。
記事 データ戦略 ウイングアーク1st、第三者データをクラウドBIで利用できる月額課金サービス開始 ウイングアーク1st、第三者データをクラウドBIで利用できる月額課金サービス開始 2015/03/03 ウイングアーク1stは3月3日、昨年12月に開始した第三者データ提供サービス「3rd Party Data Gallery」のサービス第2弾として、クラウド型BIダッシュボードサービス「MotionBoard Cloud」上で第三者データを月額課金で利用できる、「3rd Party Data Gallery for MotionBoard Cloud」を4月1日より開始すると発表した。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 IBMとジュニパーネットワークスがIoTで提携、予測分析活用のネットワーク構築 IBMとジュニパーネットワークスがIoTで提携、予測分析活用のネットワーク構築 2015/02/27 IBMとジュニパーネットワークスは24日（現地時間）、ネットワークの動作に対してリアルタイムの洞察を提供する計画を発表した。増加する「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）アプリケーションへの需要に対応し、ビッグデータから得られる新たな機会を発見できるよう支援する。
記事 中堅中小企業・ベンチャー ITは「地域格差」を解消するか？ビッグデータからコネクターハブ企業をあぶり出す ITは「地域格差」を解消するか？ビッグデータからコネクターハブ企業をあぶり出す 2015/02/19 国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、約30年後の2048年には日本の総人口は9,913万人となり、遂に1億人を下回る。また、民間の研究機関である日本創生会議は「2040年までに896の自治体が消滅する可能性がある」との試算を発表し、さまざまな議論を呼んだ。こうした背景から、中堅・中小企業のIT活用においても人口減少に伴う地域格差が広がるのでは？という懸念を耳にする機会が増えてきた。少ない労働力を最大限に活かすためにはIT活用も欠かせない要素といえる。そこで地域格差が広がってしまうと、地場の中堅・中小企業はもちろん、それらが支える大企業の活動にも影響が及んでくる。そこで今回は2015年初頭に実施した企業のIT活用意向に関する調査結果を元に、上記の課題とその解決について考えていくことにする。
記事 データ戦略 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 データ・フェデレーション市場、2014年度は53.1％増へ 仮想的に複数DBからデータ取得 2015/02/18 データ・フェデレーション製品市場は、2013年度に42.2％増と急拡大し、2014年度は53.1％増とさらなる高成長になることがわかった。データ・フェデレーションとは社内に分散したさまざまなデータを仮想的に統合し、システム内のデータの可視化を実現する製品のこと。複数の異なるデータベースから、物理的なデータの所在や構造を意識することなく、必要データを取得することを可能とする。
記事 デザイン経営・ブランド・PR すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 すかいらーく 神谷勇樹氏が明かす、1か月半で100万DL達成の「ガストアプリ」開発秘話 2015/02/18 「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサン」など、全国に約3000店舗を構え、2014年10月には再上場を果たしたファミレス最大手のすかいらーく。同社の店舗には、年間のべ4億人がおとずれる。そのすかいらーくで、ビッグデータを活用したマーケティング施策を手がけているのが、マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷勇樹氏だ。第3回ITACHIBA会議に登壇した神谷氏は、2014年の上半期において「（前年同期比で）広告宣伝費を3億円削減したが、売上は40億円増となった」と取り組みの成果を明かした。
記事 データ戦略 日立データシステムズ、BIツールのPentahoを買収 ビッグデータやIoT基盤を強化 日立データシステムズ、BIツールのPentahoを買収 ビッグデータやIoT基盤を強化 2015/02/12 日立製作所の米国子会社であるHitachi Data Systems Corporation（日立データシステムズ）は11日、ビッグデータアナリティクスソフトウェアを開発・提供するPentaho Corporation（ペンタホ）を買収すると発表した。両社は今後、2015年6月末までの買収完了に向けた手続きを進める。
記事 データ戦略 各種業界の成功事例で知る、「利益を生み出す」ビッグデータ活用 各種業界の成功事例で知る、「利益を生み出す」ビッグデータ活用 2015/02/12 ビッグデータの活用は、すでに多くの企業で始まり、着実に成果を上げている。一方で、いまだビッグデータ活用に踏み出せない企業が多いのも事実だ。それはなぜなのか、活用への一歩を踏み出すには何が必要なのか？──各種業界の成功事例に、そのヒントを探ってみた。
記事 データセンター・ホスティングサービス AITとウイングアーク1stが協業、SoftLayer上で「SugarCRM」と「MotionBoard」が連携へ AITとウイングアーク1stが協業、SoftLayer上で「SugarCRM」と「MotionBoard」が連携へ 2015/02/12 AITとウイングアーク1stは12日、SugarCRM社の顧客管理（CRM）および営業支援（SFA）ツール「SugarCRM」と同社BIツールの「MotionBoard」を連携を発表した。
記事 IT戦略・IT投資・DX NRI鈴木良介氏ｘKADOKAWA大谷イビサ氏：CIOとCMOの戦争、ITベンダーは誰をどう支援？ NRI鈴木良介氏ｘKADOKAWA大谷イビサ氏：CIOとCMOの戦争、ITベンダーは誰をどう支援？ 2015/02/03 さまざまな立場の人が入り乱れて会議を行う「ITACHIBA（異立場）会議」。第3回となる今回は「勝つためのIT」をテーマに掲げ、東急ハンズ執行役員・ITコマース部長、ハンズラボ代表取締役の長谷川 秀樹 氏、すかいらーく マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクターの神谷 勇樹 氏、野村総合研究所 ICT・メディア産業コンサルティング部 主任コンサルタントの鈴木良介氏、KADOKAWA ASCII.jpの大谷イビサ氏らが登壇し、「変化の激しい時代を生き残る戦略的ITとはなにか？」について、会場メンバーを巻き込みながら大いに語り合った。ここではまず、大谷氏による鈴木氏への公開インタビューの一部をお届けする。
記事 個人情報保護・マイナンバー 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 消費者が企業に提供したくないパーソナルデータ、1位は財産関係情報 2015/02/02 国内に居住する20代から60代のインターネット利用者男女400名に対する調査によると、パーソナルデータのうち、もっとも企業に提供したくないデータは財産関係情報（口座情報、クレジットカード番号、年収など）であることがわかった。
記事 流通・小売業界 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 大日本印刷とデータコム、MD計画とID-POSを連動させた食品スーパー支援サービス提供 2015/01/19 大日本印刷の子会社アットテーブルは20日、データコムと共同で、食品スーパー向けの「ID-POS活用支援サービス」を開始すると発表した。
記事 データ戦略 勝敗握るビッグデータ活用、社内に眠るデータをいかに「戦略的情報資産」に変えるか 勝敗握るビッグデータ活用、社内に眠るデータをいかに「戦略的情報資産」に変えるか 2015/01/13 ビッグデータの利活用は、今やスポーツの世界においても勝敗を握る大きな鍵となっている。たとえば2014年のサッカーワールドカップで優勝したドイツ代表チームは、SAPが提供するインメモリ・データベース「SAP HANA」を活用し、1試合で4000万件にも上るデータを収集／解析していた。もちろん企業でも、ビッグデータの活用が企業の競争力を左右すると言っても過言ではない状況だ。本稿では、ビッグデータ活用によるビジネス・イノベーションと、2014年12月にさらなる進化を遂げたSAP HANA SPS 09の最新機能や活用事例について解説する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 セゾン情報システムズ、シンガポールに現地法人設立 ASEAN地域のHULFTシェア拡大へ セゾン情報システムズ、シンガポールに現地法人設立 ASEAN地域のHULFTシェア拡大へ 2015/01/08 セゾン情報システムズは8日、同社が提供するファイル転送ツール「HULFT」のASEAN地域展開を目的として、シンガポールに現地法人「HULFT Pte. Ltd.」を設立することを発表した。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず 2015/01/06 IDC Japanの「2014年 国内主要BAソフトウェアベンダーの競争力分析」によれば、2013年の国内BAソフトウェア市場は、前年比7.7％増の1,621億1,600万円に市場規模を拡大した。さらにこの市場は、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）7.0％で推移し、2018年には2,272億7,900万円に達すると予測するとともに、特にBI／分析ツールがCAGR 8.5％と高い成長率で推移するほか、位置／空間情報分析ツールもCAGR 9.1％で成長すると予測した。
記事 データ戦略 Hadoopコミッタに日本企業から初就任、NTTとNTTデータから計3名 Hadoopコミッタに日本企業から初就任、NTTとNTTデータから計3名 2014/12/26 NTTとNTTデータは、オープンソースで開発されているHadoopのプログラムを書き換える権限を持つコミッタに、同社の社員3名が就任したと発表しました。
記事 ストレージ 東大 江崎教授xストレージドクター小松氏：大容量データ時代のストレージ活用のあり方 東大 江崎教授xストレージドクター小松氏：大容量データ時代のストレージ活用のあり方 2014/12/25 さまざまなセンサーやデバイスから生み出されるM2Mデータ、行政や公共機関から公開されるオープンデータなど、かつてない大容量のデータをいかに効果的に活用していくかが、企業競争力の源泉となりつつある。そのプラットフォームとなるストレージに対して、今後どのような観点から投資や導入を行っていくべきか――。東京大学 大学院 情報理工学系研究科の江崎浩教授と、ストレージドクターの異名を取るＪＢＣＣの小松健氏が語り合った。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング 日本HP、リアルタイムWeb分析ソリューション HP IceWall SSOとHP Verticaを活用 日本HP、リアルタイムWeb分析ソリューション HP IceWall SSOとHP Verticaを活用 2014/12/18 日本HPは18日、Webシングルサインオン（SSO）ソリューション「HP IceWall SSO」と、リアルタイムデータ分析データベースソフトウェア「HP Vertica Analysis Platform（以下 HP Vertica）」との統合ソリューションを発表した。
記事 営業戦略 ハリポタ絶好調のUSJ、田中功取締役が語る客数激増のデータ分析とマーケティング戦略 ハリポタ絶好調のUSJ、田中功取締役が語る客数激増のデータ分析とマーケティング戦略 2014/12/18 西のテーマパークの雄、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が絶好調だ。ここ3年間は入場者数が毎年100万人規模で増加。7月には開業以来最大となる450億円をかけたハリー・ポッターの新エリアもオープンし、2014年度は、開業時の来場者数1102万人を超えて過去最高となるのがほぼ確実な情勢となってきた。しかし、その道のりは決して平坦なものではなかった。USJのV字回復の理由は何だったのか。USJの田中功 取締役が明かした。
記事 データ戦略 NEC 遠藤信博 社長：7つの領域で社会価値創造、SDNやビッグデータはどう役立つのか NEC 遠藤信博 社長：7つの領域で社会価値創造、SDNやビッグデータはどう役立つのか 2014/12/03 現在世界で都市部に住む人口の割合は50％で35億人。これが2050年には70％にまで跳ね上がり、合計で63億人になるという。世界人口全体は2050年までに1.3倍になると予想されるが、都市部に限定すれば1.8倍。一方国内人口は現在の1.2億人から8000万人にまで減少する見込みだ。NEC 代表取締役 執行役員社長の遠藤信博氏は、「将来的には現在のほぼ2倍の要求に対応できる社会インフラが必要になり、それを国内では今の3分の2の人口で支えなければならなくなる」と指摘する。そのためには「効率性の高いインフラが必要だ。そこにNECグループの社会ソリューションが新たな価値を提供する」という。
記事 ストレージ オールフラッシュにするとストレージはここまで変わる！ ベンチマークで100万IOPSの実力を検証 オールフラッシュにするとストレージはここまで変わる！ ベンチマークで100万IOPSの実力を検証 2014/11/19 仮想化基盤や高速データベース、高度化するオンラインサービスなど、現在あらゆる分野において、安定・高速なストレージインフラの要求が高まっている。そこで注目を増しているのが、記録媒体を全てフラッシュで構成したオールフラッシュアレイだ。フラッシュのコストが年々急速に下がっていることもあり、検討する企業が増えている。では、オールフラッシュにするとストレージはどう革新できるのだろうか？ ベンチマークによる検証も含めて紹介しよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 経済産業省も推進するOSSとクラウドの活用が、ベンダーロックインから脱却させる 2014/11/10 長きにわたって蓄積されてきたCOBOL資産は、クラウドの潮流のなかでどのように活用できるのか。2014年10月22日、東京・丸の内にて東京システムハウス主催のイベント「MMSフォーラム2014」が開催。MMS（メインフレーム・マイグレーション・サービス）20周年を記念した本イベントでは、クラウド・マイグレーション最新動向、オープンソース（OSS）を活用したメインフレーム・マイグレーション事例の紹介のほか、経済産業省、SIer、ユーザー企業が登壇したパネルディスカッションが繰り広げられた。
記事 IT運用管理全般 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 竹中工務店とNTTコム、ビッグデータのリアルタイム解析可能な建物管理システム提供へ 2014/11/06 竹中工務店とNTTコミュニケーションズ（以下、NTTコム）は6日、竹中工務店の「ビルコミュニケーションシステム」と、NTTコムのセキュアなクラウド環境とVPNを組み合わせた「次世代建物管理システムプラットフォーム」を11月より順次提供開始すると発表した。
記事 製造業界 メルセデス・ベンツの自動運転への挑戦、125年前の歴史的ルートで再び メルセデス・ベンツの自動運転への挑戦、125年前の歴史的ルートで再び 2014/11/06 日米欧において、クルマの自動運転技術の開発競争が激化している。ドイツの名門、メルセデス・ベンツも自動運転の研究・開発に熱心に取り組むメーカの1つだ。その走行システムは現在、ドライバーの運転をアシストする「S 500 INTELLIGENT DRIVE」として発表されている。「高速道路以外での自動走行は問題が山積」ながらも、同社が自動運転に取り組んでいる道は、125年前に同社が世界初となる自動車の長距離走行を敢行した「ベルタ・ベンツ」（カール・ベンツの妻の名前）という歴史的なルートだ。同社法人のハルトムート・シェーファー氏がメルセデス・ベンツの自動運転の取り組みを明かした。
