記事 AI・生成AI サイバー攻撃は「機械学習」で守れるか？未知の脅威を検知・分析するテクノロジー サイバー攻撃は「機械学習」で守れるか？未知の脅威を検知・分析するテクノロジー 2016/09/21 人工知能（AI）や機械学習などの技術は、金融をはじめとするさまざまな分野で活用が始まっている。それは、セキュリティ分野でも変わらない。すでに、サイバー攻撃の攻撃者側はこうした技術を使っており、それに対抗するには、やはりAIや機械学習の技術を使うしかない。英国のケンブリッジで設立されたダークトレースは、まさにこうしたテクノロジーを開発し、注目を集めている企業だ。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 野村證券のリスクマネジメント術、どのような「KRI」や「KCI」を設定しているのか 野村證券のリスクマネジメント術、どのような「KRI」や「KCI」を設定しているのか 2016/09/12 3か年計画でシステムリスク管理のベストプラクティス確立を目指す野村證券。3年目を迎えた現在では、Key Control Indicator（KCI：重要コントロール指標）とKey Risk Indicator（KRI：重要リスク指標）を活用したシステムリスク管理を行い、その状況をシステムリスク・ダッシュボードを介して経営陣に報告している。具体的にどのようなレポーティングを行っているのか、またダッシュボードからの情報を実際のシステムリスクの低減にどう結び付つけているのか。野村證券 ITリスク企画課 エグゼクティブ・ダイレクターのジョン・モア氏が解説した。
記事 Web戦略・EC ヨドバシカメラら「DDoS攻撃」被害、企業サイトが狙われた時の対処法 ヨドバシカメラら「DDoS攻撃」被害、企業サイトが狙われた時の対処法 2016/09/09 8月下旬から様々な企業サイトに断続的なDDoS攻撃（Distributed Denial Of Service：分散サービス妨害攻撃）が仕掛けられているのをご存じだろうか。そのうちの一社であるヨドバシカメラの通販サイトは、DDoS攻撃によって一時閉鎖される事態となった。ヨドバシカメラ規模の大手通販サイトは1日の売上が億単位にも上るため、被害は深刻と言わざるを得ない。DDoS攻撃を受けた場合、企業としてどのような問題が発生し、どのような対処をすべきなのだろうか。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 インターポール中谷氏「セキュリティへ投資しないことがコストであり、リスクである」 インターポール中谷氏「セキュリティへ投資しないことがコストであり、リスクである」 2016/09/02 サイバー犯罪はビジネスにとってだけでなく、国家や政府にとっても非常に大きな脅威となっている。IoT時代はサイバーセキュリティへ投資しないことこそがコストであり、リスクであるという認識が必要だ──そう指摘するのは、インターポール グローバルコンプレックス・フォー・イノベーション 総局長の中谷昇氏だ。サイバー犯罪に対処する国際機関の視点から、中谷氏が現在の国際的なサイバー犯罪の傾向と対策方法を解説する。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 セキュリティ専任者不在の西鉄グループが、なぜサンドボックスを自前運用できたのか セキュリティ専任者不在の西鉄グループが、なぜサンドボックスを自前運用できたのか 2016/08/30 福岡を事業基盤とし、80社以上のグループ企業を抱える西日本鉄道は、全社で同じセキュリティレベルを保ち、さらにそのレベルを向上させていかなければならないというミッションを抱えていた。従来より出入口の一本化を果たし、境界型セキュリティを強化していた同社だが、標的型攻撃の活性化、ならびにWebサイトが改ざんされるというインシデント発生を経て、サンドボックス型セキュリティ製品の導入を決めた。しかもセキュリティ専任者のいない中で、自社運用にまでこぎつけたという。同社のITサービス本部 部長の三宅秀明氏がその取り組みを明かした。
記事 情報漏えい対策 ベネッセ監視委員 上原教授に聞く、相次ぐ情報漏えい事件から企業が学ぶべきことは何か ベネッセ監視委員 上原教授に聞く、相次ぐ情報漏えい事件から企業が学ぶべきことは何か 2016/08/29 ベネッセの情報漏えい事件が、社会に与えたインパクトは非常に大きかった。それだけに、事件から企業が学ぶべきことも多いはずだ。事件後、同社は社外からの定期的な監査を目的に情報セキュリティ監視委員会を設立した。その委員をつとめる立命館大学 情報理工学部/情報システム学科の上原哲太郎教授に、ベネッセ事件の影響と同社のその後のセキュリティ対策、事件から企業が学ぶべきポイント、さらに中小企業がとりうる対策などを聞いた。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 多様化するサイバー攻撃の時代の「セキュリティ対策立案」で重視すべき4つのポイント 多様化するサイバー攻撃の時代の「セキュリティ対策立案」で重視すべき4つのポイント 2016/08/24 昨今、標的型サイバー攻撃など、巧妙化・多様化する攻撃によって、企業の機密情報が盗まれる事件が多発している。このような事件を未然に防ぐために、いま企業のセキュリティ対策はどう変わらなければならないのか。デロイトトーマツ サイバーセキュリティ先端研究所の兼松孝行氏は、「従来型のセキュリティ対策だけでなく、より深化した対策の検討と工夫が必要になってきた」と指摘し、新たなサイバーセキュリティ対策立案のステップと検討のポイントについて明らかにした。
記事 AI・生成AI ハッカーの祭典で「サイバー攻撃のAI化」が注目された理由 ハッカーの祭典で「サイバー攻撃のAI化」が注目された理由 2016/08/22 国際的なセキュリティカンファレンス「Black Hat USA」と「DEF CON」では、毎回新しい攻撃手法や最先端のサイバーセキュリティの攻防技術が発表される。2016年の目玉のひとつは、CTF（Capture the Flag）をすべてコンピュータによって自動化する「Cyber Grand Challenge（CGC）」だ。サーバーへの侵入や防御、セキュリティパッチの作成・適用までコンピュータが行うのだが、狙いは単なるAI技術の研究ではない。AIによる攻撃、サイバーセキュリティの無人化はどのような未来をもたらすのか。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ブーム沈静化？のポケモンGO、リスクは「偽アプリ」だけではない ブーム沈静化？のポケモンGO、リスクは「偽アプリ」だけではない 2016/08/18 日本でのサービスが始まる前から、偽アプリがアプリストアのダウンロードランキングにリストされてしまうほど盛り上がったポケモンGO。ここ数週間、国内外でユーザーが熱狂する様子やそれに伴って生じるトラブルや社会問題が報じられたが、出来事および報道が一巡したのか、各国とも落ち着きをみせている様子だ。この機会に、ポケモンGOに関する様々なリスクを整理するとともに、VRアプリや位置情報サービスのリスクをおさらいしておこう。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 NVC、標的型攻撃対策のエンドポイント防御製品「カーボンブラック」提供開始 NVC、標的型攻撃対策のエンドポイント防御製品「カーボンブラック」提供開始 2016/08/09 ネットワークバリューコンポネンツ（以下、NVC）は9日、エンドポイント防御製品を開発、提供する米国カーボンブラック社と国内販売代理店契約を締結したことを発表した。1日より、同社製品をNVCユニファイド・セキュリティ・サービスに追加して販売を開始している。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 相次ぐ標的型攻撃への防御策「インターネット分離」を実現させるには 相次ぐ標的型攻撃への防御策「インターネット分離」を実現させるには 2016/08/08 企業が保有する重要情報の漏えいが後を絶たない。日本年金機構やJTBなど、セキュリティ対策の訓練を高頻度に実施していた企業でも、不正アクセスによる情報漏えい事件が起こっている。このことからも分かるように、社員が使う端末、すなわちエンドポイントへのセキュリティ対策の重要性は高まるばかりである。こうした中で自治体を中心に進んでいるのが、社内ネットワークに接続する端末とインターネットに接続する端末を分離させる「インターネット分離」によるセキュリティ対策だ。これを実現させるために、これまで業種や用途が限定されがちだった「デスクトップ仮想化（VDI）」が再注目されている。
記事 情報漏えい対策 佐賀県に取材して分かった、不正アクセス事件後の「5つの対策」 佐賀県に取材して分かった、不正アクセス事件後の「5つの対策」 2016/07/28 佐賀県教育委員会のネットワークが17歳の少年によって不正アクセスされ、個人情報などが流出した事件。ニュースで取り上げられて1か月以上経過したが、その間にさまざまな事実関係が明らかになった。教育委員会への取材で明らかになった5つの対策や、一連の問題から得られた教訓を紹介したい。
記事 政府・官公庁・学校教育 佐賀県の教育情報流出、最先端システムでも「無線LAN」が甘かった 佐賀県の教育情報流出、最先端システムでも「無線LAN」が甘かった 2016/07/14 17歳の少年が佐賀県の教育ネットワークに侵入し、教育情報システムから佐賀県内高校に通う生徒の個人成績や評価情報などを盗み出していたという事件。最先端のシステムに侵入した未成年ハッカーの才能を評価する声もあるが、教育ネットワーク側の設定や運用に問題があり、それほどのスキルがなくても侵入可能な状態だったと分析する専門家も少なくない。教育ネットワーク側の問題のひとつが、無線LANのセキュリティ対策が不十分だったという指摘だ。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 JTB「不正アクセス事件」の背景には何があったのか JTB「不正アクセス事件」の背景には何があったのか 2016/06/29 JTB子会社の「i.JTB（アイドットジェイティービー）」が管理するサーバーが不正アクセスを受けた事件では、678万件以上（発表当初は約793万件）の個人情報が外部に漏えいしたとされる。事態を重くみた観光庁は、JTBの業務の一部を制限することを25日に発表するなど、混乱はまだ続いている。各メディアが事件の経緯、問題点、対策などを連日報じているが、攻撃の背景に関する専門家の分析を紹介しつつ、標的型攻撃の動向と個人情報管理について考えてみたい。
記事 ID・アクセス管理・認証 ヤフー楠正憲氏に聞く、なぜ「認証」がセキュリティのキモになるのか ヤフー楠正憲氏に聞く、なぜ「認証」がセキュリティのキモになるのか 2016/06/24 企業や組織が保有する重要情報を標的にしたサイバー攻撃に大きな関心が集まる。モバイルやクラウドサービスの普及により多様化するワークスタイルに対応しつつ、サイバー攻撃を防ぐためには、「認証」や「ID管理」の仕組みを整備することが欠かせない。ヤフーでCISO-Boardを、また一般社団法人OpenIDファウンデーション・ジャパン（OIDF-J）で代表理事をつとめる楠 正憲 氏に、不正アクセスや情報漏えいを防ぐための「ID管理」や「認証」の重要性について話を聞いた。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 マイクロソフトがとにかく「Windows 10」へとアップデートさせたい理由 マイクロソフトがとにかく「Windows 10」へとアップデートさせたい理由 2016/06/22 テレビや新聞、さらには民進党議員が国会質問を行うまで事態が発展するなど「Windows 10」のアップデート問題が各所で取り上げられている。海外では、アフリカのレンジャーが密猟者の取り締まりに支障がでたり、テレビの天気予報画面に突然アップデートメッセージが表示されたりと、実害も起きているという。マイクロソフトはなぜ、無料にして、かつ半ば強制的にも見えるアップデートにこだわるのだろうか。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 JTB、標的型攻撃で793万人の個人情報が流出 JTB、標的型攻撃で793万人の個人情報が流出 2016/06/14 JTBは14日、不正アクセスによって個人情報が流出した可能性があると発表した。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoT開発のセキュリティ設計、構成される5つの要素と4つの対策 IoT開発のセキュリティ設計、構成される5つの要素と4つの対策 2016/06/14 自動運転やインダストリー4.0といった文脈において、ほぼ必須ワードともいえるIoT（Internet of Things）。IoTを活用するためにはセキュリティ対策は欠かせない。IT企業だけでなく、自動車や制御機器、家電メーカーといった製造業にとっても重要なIoT開発におけるセキュリティ対策のポイントとは。
記事 バックアップ・レプリケーション ランサムウェア、仮想化、クラウド…なぜ今バックアップ体制を見直すべきか ランサムウェア、仮想化、クラウド…なぜ今バックアップ体制を見直すべきか 2016/06/10 IT予算に対する厳しい状況は変わらず、バックアップソリューションまでコストをかけられない、という企業は少なくない。とはいえ業務システムにおいても仮想化環境が当たり前になるなど、バックアップで配慮すべきポイントは増え続けている。また最近では、新たなランサムウェアの被害が深刻な問題になっており、こうしたマルウェア対策としてもバックアップを考えておく時代に入ってきた。このような課題に応える最適なバックアップ／リストアソリューションとは一体どのようなものだろうか？
記事 セキュリティ総論 手嶋龍一氏xSCSK 神園氏対談：サイバー戦争時代に求められる「インテリジェンス」とは 手嶋龍一氏xSCSK 神園氏対談：サイバー戦争時代に求められる「インテリジェンス」とは 2016/05/30 「いま、安全保障の分野では2つのスペースが主戦場になっています。1つはスペース（宇宙）で、もう1つがサイバースペースです」と語るのは、外交ジャーナリストとして活躍する手嶋龍一氏だ。さらに「明確な敵が見えづらい時代だからこそ、己の弱点を知ることが重要です」とも述べる。サイバー戦争時代に企業に求められる「インテリジェンス」とはいったい何なのか。インテリジェンスの第一人者である手嶋氏と企業の情報セキュリティに詳しいSCSK 神園武宏氏に語り合ってもらった。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 改正サイバーセキュリティ基本法のポイント解説、なぜNISCの監査範囲が拡大されたのか 改正サイバーセキュリティ基本法のポイント解説、なぜNISCの監査範囲が拡大されたのか 2016/05/27 「サイバーセキュリティ基本法及び情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律案」が4月15日に可決、22日に公布された。今回の改正におけるポイントは、政府機関のセキュリティ対策についてNISCの監査範囲が特殊法人まで拡大されたこと、関連法案の改正でその評価・監査業務を遂行するため情報処理推進機構（IPA）への委託を可能となったこと。情報セキュリティに関する新たな国家資格として「情報処理安全確保支援士」制度が開始されることだ。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「爆増」する標的型攻撃にどう対応？コストを抑えながら効果を最大化する方法とは 「爆増」する標的型攻撃にどう対応？コストを抑えながら効果を最大化する方法とは 2016/05/18 特定の企業や組織を狙って機密情報を盗む「標的型攻撃」が猛威をふるっている。標的型攻撃というと、大企業や官公庁などの大きな組織を狙うものというイメージがあるかもしれないが、最近では中堅・中小企業に対しても手間がかかった巧妙な攻撃が行われ、大きな被害を生むケースが増えてきた。マイナンバー法案などにも絡んで、企業はますますセキュリティ対策が求められているが、対策にかけられるコストには限りがある。中堅・中小企業において、コストパフォーマンスの高い最善のセキュリティ対策とは何なのか。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 EMC、機械学習で標的型攻撃を早期検知する「RSA Security Analytics 10.6」を発売 EMC、機械学習で標的型攻撃を早期検知する「RSA Security Analytics 10.6」を発売 2016/05/10 EMCジャパンは10日、機械学習によるリアルタイム行動分析機能の追加により、標的型サイバー攻撃を早期に検出する能力が向上した「RSA Security Analytics 10.6（以下、RSA SA）」の提供を開始したと発表した。攻撃の特徴的な行動を自動的に検知するため、早期の対応が可能になるという。
記事 コンプライアンス総論 新入社員にも伝えたい！ Web／メールセキュリティで疑った方がいい「3つの常識」 新入社員にも伝えたい！ Web／メールセキュリティで疑った方がいい「3つの常識」 2016/04/27 この時期、新入社員研修の真っただ中、という企業も少なくないのではないだろうか。近年はビジネスマナーや基礎ITスキルに加えて、情報セキュリティやコンプライアンスに関する研修や教育プログラムを取り入れるところが増えているとも聞く。そこではWebサービスのパスワード管理やメール送付のポリシー、個人情報の扱いなど、「情報セキュリティの常識」を教えることになる。今回は、新入社員はもちろんのこと、ビジネスパーソンのセキュリティ意識を高めるために、セキュリティの常識や定説となっている事柄をあえて疑ってみたい。
記事 セキュリティ総論 サイバーセキュリティ「新対策」、押さえるべき4つのポイントとは デロイト トーマツ兼松孝行氏が解説 サイバーセキュリティ「新対策」、押さえるべき4つのポイントとは デロイト トーマツ兼松孝行氏が解説 2016/04/06 攻撃の手法がますます巧妙化し、多様化するサイバーセキュリティの世界。昨今、標的型攻撃などによって、企業の大切な機密情報が盗まれる事件が後を絶たない。このような事件を踏まえ、企業のセキュリティ対策は一体どう変わり、どのように進めていけばよいのか。デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所の兼松孝行氏は「従来とは異なる深化した対策の検討と工夫が必要になってきた」と述べ、4つの新しい対策の検討ポイントについて詳しく解説した。
記事 メールセキュリティ ランサムウェアとは何か？ 身代金要求型ウイルスの歴史と被害状況、対策まとめ ランサムウェアとは何か？ 身代金要求型ウイルスの歴史と被害状況、対策まとめ 2016/04/05 2016年に入ってランサムウェアが猛威をふるっている。標的型メール攻撃などでマルウェアを実行させ、PC内のファイルを暗号化し、その解除と引き換えに金銭を要求するものだ。狙われるのは画像・動画ファイル、各種ドキュメントだけではない。ネットワークドライブやクラウドのファイルも暗号化できるもの、MBRを書き換えPCを起動させなくするものまで攻撃対象となっている。古くから存在するランサムウェアの歴史と最近の被害状況、予防策や対策として6つのポイントを紹介する。
記事 セキュリティ総論 必要なのはCSIRT型？それとも諜報機関型？セキュリティガバナンスで検討すべき5つの論点 必要なのはCSIRT型？それとも諜報機関型？セキュリティガバナンスで検討すべき5つの論点 2016/04/04 巧妙化するサイバー攻撃から企業や組織を守るためには、全社一丸となってPDCAサイクルを回す必要がある。「いまやセキュリティ対策は、個別部門だけに任すのではなく、企業グループ全体でとらえるべき時代になった」と語るのは、デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 主任研究員の高橋宏之氏だ。高橋氏は、セキュリティガバナンスを整備するうえで押さえたい5つの重要論点について、同社が取り組んだ成功事例をベースに解説した。
記事 モバイルセキュリティ・MDM セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ 2016/03/23 飽和するモバイル市場において、2013年以降、契約数、端末出荷台数を増やしつつある格安スマホと呼ばれるMVNO・SIMフリーのスマートフォン（以下、スマホ）。MMD総研のレポートによれば、2015年度SIMフリースマホは携帯・スマホ市場全体の4.4％だが今後も市場の拡大は続くとしている。その格安スマホだが、一般的にセキュリティ面で不安があるとされる。もちろんリスク評価は守るべきものによって変わってくるので、どちらが安全という判断は簡単にはできないが、この問題をあらためて考えてみたい。
記事 情報漏えい対策 世界のサイバー犯罪アンダーグラウンド市場を比較 市場規模とエコシステムへの対策は 世界のサイバー犯罪アンダーグラウンド市場を比較 市場規模とエコシステムへの対策は 2016/03/09 「サイバー犯罪アンダーグラウンド市場」とは、暗号化ソフトやハッキングツール、窃取された文書、攻撃のノウハウなどが取引されているサイバー犯罪に関係する地下経済の市場だ。この市場について、トレンドマイクロでは世界各国の動向を定期的に調査、報告している。日本、中国、ロシア、北米（アメリカ・カナダ）、ドイツ、ブラジルの6カ国に存在するサイバー犯罪アンダーグラウンド市場の特徴を見ていこう。
